岡部長職

岡部 長職(おかべ ながもと、1855年1月3日嘉永7年11月15日) - 1925年大正14年)12月27日)は、和泉岸和田藩の第13代(最後)の藩主で、明治大正時代の政治家外交官。英国公使館参事官、外務次官、司法大臣東京府知事枢密顧問官法律取調委員会会長などを歴任。岸和田藩岡部家14代。官位は正二位勲一等子爵

日本の旗 日本の政治家
岡部 長職
おかべ ながもと
Nagamoto Okabe 01.jpg
肖像写真
生年月日 1855年1月3日
嘉永7年11月15日
出生地 日本の旗 江戸
没年月日 (1925-12-27) 1925年12月27日(満70歳没)
出身校 慶應義塾
(現在の慶應義塾大学
所属政党 研究会 (貴族院)
称号 子爵
正二位
勲一等旭日大綬章

日本の旗 第15代 司法大臣
内閣 第2次桂内閣
在任期間 1908年7月14日 - 1911年8月30日

東京都の旗 第15代 東京府知事
内閣 第2次松方内閣
在任期間 1897年10月12日 - 1898年7月16日

選挙区 子爵議員
在任期間 1890年7月11日 - 1916年4月11日
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岡部長職
Okabe Nagamoto02.jpg
岡部長職肖像(泉光寺所蔵)
時代 江戸時代末期(幕末) - 大正時代
生誕 1855年1月3日嘉永7年11月15日
死没 1925年大正14年)12月27日
別名 弥次郎(幼名)
墓所 青山墓地
官位 正二位
和泉国岸和田藩
氏族 岡部氏
父母 父:岡部長発、母:鳥居忠挙の娘
養父:岡部長寛
正室:青山幸哉の娘・錫子
継室:前田斉泰の娘・坻子
清子(戸田忠義妻)、鍾子(井上辰九郎妻)、長景、長剛、村山長挙、栄子(三井弁蔵妻)、豊子(尾高豊作妻)、盈子(新井米男妻)、小林長世、長量、久子(川崎芳熊妻)、長建、長章

目次

略歴編集

1854年(嘉永7年)11月15日、江戸藩邸にて生まれる。幼名は弥次郎。父の長発は長職が生まれた翌年2月に早世し、家督は伯父の長寛が継いだ。長職は長寛の養嗣子となり、成長した後に家督を譲られることとなった。そして1868年明治元年)12月28日、長寛の隠居により家督を継いだ。1869年(明治2年)、版籍奉還により知藩事となり、藩政改革を行なった。1871年(明治4年)の廃藩置県で免官となり、東京へ移る。

1874年(明治7年)慶應義塾に入学し、福澤諭吉が「行状宜敷人物」と評して1875年(明治8年)11月、渡米させる。イェール大学へ入学するが中退しており、その理由はあきらかでない。1878年(明治11年)アメリカでリバイバリストドワイト・ライマン・ムーディーの説教を聞いて回心し、キリスト教信仰を持つことになる。手紙で、日本基督組合教会新島襄沢山保羅に手紙で、故郷の岸和田の伝道を依頼する。新島と沢山の伝道の結果、1885年(明治18年)に岸和田教会が誕生した[1]

ケンブリッジ大学に数年間学ぶ。その後もヨーロッパ各国を歴訪した。帰国後は、三好退蔵の自宅で聖書研究に参加していたが、近所にあった霊南坂教会(現・日本基督教団霊南坂教会)に合流して教会員になる。

1884年(明治17年)、子爵となる。1886年(明治19年)3月、公使館参議官となる。翌年12月からはイギリス公使館に勤務し、臨時代理公使を務めた。1889年(明治22年)12月には外務次官となり、1890年(明治23年)7月には子爵の貴族院議員となった。青木周蔵外相の下、条約改正に尽力。しかし1891年(明治24年)、大津事件が起こると、その事件の責任を取る形で外務次官を辞任した。

1897年(明治30年)10月、高等官一等に叙任し、東京府知事となる。この頃には貴族院会派・研究会の幹事長を務めるなど、貴族院議員の中心人物として活躍していた。そのため、1908年(明治41年)7月には第2次桂太郎内閣司法大臣に任じられ、1911年(明治44年)の大逆事件では、その処理に務めている。1916年(大正5年)4月8日には枢密顧問官となり[2]、同月11日、貴族院議員を辞職した[3]

その他、南満州鉄道株式会社設立委員、鉄道国有調査会副会長、宗秩寮審議官、東京保善商業学校校長等の要職を歴任。晩年は一木喜徳郎と共に大正天皇の側近として宮内省にあった。1925年(大正14年)12月27日、かねてより患っていた脳梗塞が再発し、72歳で死去。両陛下より祭資が執り行われる。

墓所は東京都港区青山墓地

身の丈180cmを超えるという、当時としてはもちろん、現代人と比較しても大柄な人物であった。

栄典編集

家族編集

脚注編集

  1. ^ 『沢山保羅』1977年、127頁
  2. ^ 『官報』第1104号、大正5年4月10日。
  3. ^ 『官報』第1107号、大正5年4月13日。
  4. ^ 『官報』第1966号「叙任及辞令」1890年1月21日。
  5. ^ 『官報』第7272号「叙任及辞令」1907年9月23日。
  6. ^ 『官報』第7954号「叙任及辞令」1909年12月27日。
  7. ^ 『官報』第8257号「叙任及辞令」1910年12月28日。
  8. ^ 『官報』第205号・付録「辞令」1913年4月9日。
  9. ^ 中野文庫 - 旧・勲一等瑞宝章受章者一覧(戦前の部)
  10. ^ 『官報』第4005号「叙任及辞令」1925年12月29日。
  11. ^ 『官報』第1499号・付録「辞令二」1931年12月28日。

参考文献編集

外部リンク編集