市谷山伏町

東京都新宿区の町名
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市谷山伏町(いちがややまぶしちょう)は、東京都新宿区の地名で旧牛込区にあたる牛込地域内である。「丁目」の設定のない単独町名である。住居表示実施済みの地域。

市谷山伏町
町丁
地図北緯35度41分59秒 東経139度43分42秒 / 北緯35.699761度 東経139.728258度 / 35.699761; 139.728258
日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京
特別区 新宿区
地域 牛込地域
人口情報2023年(令和5年)8月1日現在[1]
 人口 578 人
 世帯数 327 世帯
面積[2]
  0.027639529 km²
人口密度 20912.08 人/km²
郵便番号 162-0857[3]
市外局番 03(東京MA[4]
ナンバープレート 練馬
ウィキポータル 日本の町・字
東京都の旗 ウィキポータル 東京都
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概要

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主に住宅地として利用され、大久保通り沿いに商店なども見られる。地域名にあたる「牛込」への愛着が住民の間で強く根付いており、古今を通じて「牛込山伏町」の名で地域に親しまれている。

地理

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新宿区東部及び牛込地域の中部に位置する。

歴史

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本来は牛込村に属し牛込山伏町と呼ばれていたが、1872年明治5年)に市谷山伏町、北山伏町南山伏町に分割された。

1990年(平成2年)、近隣の5か町とともに、従前の町名及び町界を継承する形で住居表示が実施された。

世帯数と人口

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2023年(令和5年)8月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[1]

町丁 世帯数 人口
市谷山伏町 327世帯 578人

人口の変遷

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国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[5]
352
2000年(平成12年)[6]
458
2005年(平成17年)[7]
449
2010年(平成22年)[8]
450
2015年(平成27年)[9]
484
2020年(令和2年)[10]
578

世帯数の変遷

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国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[5]
161
2000年(平成12年)[6]
219
2005年(平成17年)[7]
221
2010年(平成22年)[8]
223
2015年(平成27年)[9]
244
2020年(令和2年)[10]
327

学区

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区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2018年8月時点)[11]

事業所

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2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[12]

  • 事業所数 : 19事業所
  • 従業員数 : 132人

事業者数の変遷

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経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[13]
15
2021年(令和3年)[12]
19

従業員数の変遷

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経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[13]
116
2021年(令和3年)[12]
132

施設

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教育

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観光

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交通

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道路

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画像

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出身・ゆかりのある人物

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  • 植竹三右衛門(栃木県多額納税者、実業家、貴族院議員) - 栃木県人で、東京の住所が市谷山伏町[14]

その他

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日本郵便

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脚注

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  1. ^ a b 住民基本台帳人口 町丁別世帯数及び男女別人口”. 新宿区 (2023年8月1日). 2023年8月9日閲覧。
  2. ^ 『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2024年2月4日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b 市谷山伏町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  6. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  11. ^ 通学区域”. 新宿区 (2018年8月13日). 2024年2月4日閲覧。
  12. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  13. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  14. ^ 『人事興信録 第8版』ウ34頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年12月24日閲覧。
  15. ^ 郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

参考文献

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  • 人事興信所編『人事興信録 第8版』人事興信所、1928年。

関連項目

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外部リンク

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