徳之島中継局(とくのしまちゅうけいきょく)は、鹿児島県大島郡徳之島町に存在する、テレビ・ラジオ放送の中継局の総称である。

なお、本項では徳之島町に存在する井之川中継局山(さん)中継局天城町に存在する天城中継局伊仙町に存在する面縄中継局についても記載する。

沿革 編集

  • 1978年3月 - 南日本放送(MBC)、鹿児島テレビ(KTS)が開局。
  • 1992年3月 - 鹿児島放送(KKB)が開局。
  • 1997年9月 - 鹿児島讀賣テレビ(KYT)が開局。
  • 2008年
    • 5月8日 - 九州総合通信局より徳之島中継局に地上デジタルテレビジョン放送の予備免許が交付された。
    • 11月4日 - 徳之島中継局で地上デジタルテレビジョン放送が開始。
  • 2010年3月31日 - 山・天城・面縄中継局でNHK、南日本放送(MBC)、鹿児島テレビ(KTS)の地上デジタルテレビジョン放送が開始。
  • 2011年10月28日 - 山中継局でアナログ放送で未設置だった鹿児島放送(KKB)、鹿児島讀賣テレビ(KYT)が開局。

徳之島テレビ・FM中継局 編集

デジタルテレビ放送 編集

リモコン
番号
放送局名 チャンネル
番号
空中線
電力
ERP 偏波面 放送対象
地域
放送区域
世帯数
運用開始日
1 MBC
南日本放送
16 30W 550W 水平偏波 鹿児島県 約11,670世帯 2008年
11月4日
2 NHK
鹿児島教育
13 440W 全国
3 NHK
鹿児島総合
15 430W 鹿児島県
4 KYT
鹿児島讀賣テレビ
17 560W
5 KKB
鹿児島放送
14 610W
8 KTS
鹿児島テレビ放送
18 610W
  • 所在地:大島郡徳之島町(井之川岳)
  • 放送区域:徳之島町、天城町、伊仙町、和泊町、知名町の各一部
  • 2008年5月8日に予備免許が交付され、5月13日から試験電波を発射、11月4日に本放送を開始した。

アナログテレビ放送 編集

チャンネル
番号
放送局名 空中線
電力
ERP 偏波面 放送対象
地域
放送区域
内世帯数
運用
開始日
9 NHK
鹿児島総合
映像100W/
音声25W
映像780W/
音声195W
水平偏波 鹿児島県 - 1965年
12月30日[1]
11 NHK
鹿児島教育
全国
56 KYT
鹿児島読売テレビ
映像300W/
音声75W
映像5.1kW/
音声1.3kW
鹿児島県 1997年
12月12日[2]
58 KTS
鹿児島テレビ放送
1978年
11月9日[3]
60 MBC
南日本放送
62 KKB
鹿児島放送
1992年
3月6日[2]
  • 所在地:デジタルテレビ放送に同じ
  • 2011年7月24日をもってすべて廃止された。

FMラジオ放送 編集

周波数
(MHz)
放送局名 空中線
電力
ERP 放送対象
地域
放送区域
内世帯数
運用
開始日
79.4[4] NHK
鹿児島
第1
100W
[4][5][6]
170W
[4][5][6]
鹿児島県 - 2017年
12月1日[7]
80.7[5] NHK
鹿児島第2
全国
81.6[6] NHK
鹿児島FM
鹿児島県 1973年
11月17日[8][9]

NHK徳之島ラジオ中継局 編集

AMラジオ放送 編集

周波数
(kHz)
放送局名 空中線
電力
放送対象
地域
放送区域
内世帯数
運用開始日
1341 NHK
鹿児島第1
100W 鹿児島県 - 1964年
3月22日[10]
1539 NHK
鹿児島第2
全国
  • 所在地:大島郡徳之島町徳和瀬(徳之島総合運動公園南東)

山(さん)テレビ中継局 編集

デジタルテレビ放送 編集

ID 放送局名 チャンネル
番号
空中線
電力
ERP 偏波面 放送対象
地域
放送区域内
世帯数
運用開始日
1 MBC
南日本放送
39 50mW - 水平偏波 鹿児島県 約229世帯 2010年
3月31日
2 NHK
鹿児島教育
40 全国
3 NHK
鹿児島総合
42 鹿児島県
4 KYT
鹿児島讀賣テレビ
52 2011年
10月28日
5 KKB
鹿児島放送
49
8 KTS
鹿児島テレビ放送
41 2010年
3月31日
  • 所在地:大島郡徳之島町山(山南方高地)
  • 放送区域:徳之島町の一部
  • NHK、MBC、KTSは2010年1月29日に予備免許が交付され、2月26日から試験放送を実施、3月31日に本放送を開始した。KKBとKYTは2011年9月9日に予備免許が交付され、9月20日から試験放送を実施、10月28日に本放送を開始した。

アナログテレビ放送 編集

チャンネル
番号
放送局名 空中線
電力
ERP 偏波面 放送対象
地域
放送区域内
世帯数
運用開始日
44 KTS
鹿児島テレビ放送
映像500mW/
音声125mW
映像3.1W/
音声770mW
水平偏波 鹿児島県 - -
46 NHK
鹿児島総合
48 NHK
鹿児島教育
全国
50 MBC
南日本放送
鹿児島県
  • 所在地:大島郡徳之島町山(山南方高地)
  • 2011年7月24日をもってすべて廃止された。なお、KKBとKYTにはチャンネルが割り当てられていなかった。

NHK井之川テレビ中継局 編集

アナログテレビ放送 編集

チャンネル
番号
放送局名 空中線
電力
ERP 偏波面 放送対象
地域
放送区域内
世帯数
運用開始日
46 NHK
鹿児島総合
映像1W/
音声250mW
映像13W/
音声3.2W
水平偏波 鹿児島県 - 1972年
9月20日[1]
48 NHK
鹿児島教育
全国
  • 所在地:大島郡徳之島町井之川(外平山)
  • 2011年7月24日をもってすべて廃止された。デジタルテレビ放送は徳之島局と瀬戸内局によってカバーされている。

天城テレビ中継局 編集

デジタルテレビ放送 編集

リモコンキー
番号
放送局名 チャンネル
番号
空中線
電力
ERP 偏波面 放送対象
地域
放送区域内
世帯数
運用開始日
1 MBC
南日本放送
34 100mW - 水平偏波 鹿児島県 約799世帯 2010年
3月31日
2 NHK
鹿児島教育
36 全国
3 NHK
鹿児島総合
32 鹿児島県
8 KTS
鹿児島テレビ放送
38
  • 所在地:大島郡天城町(与名間)
  • 放送区域:天城町の一部
  • 2010年1月29日に予備免許が交付され、2月25日から試験放送を実施、3月31日に本放送を開始した。KKBとKYTにはチャンネルが割り当てられていない。

アナログテレビ放送 編集

チャンネル
番号
放送局名 空中線
電力
ERP 偏波面 放送対象
地域
放送区域内
世帯数
運用開始日
44 KTS
鹿児島テレビ放送
映像1W/
音声250mW
映像4W/
音声1W
水平偏波 鹿児島県 - -
46 NHK
鹿児島総合
48 NHK
鹿児島教育
全国
50 MBC
南日本放送
鹿児島県
  • 所在地:デジタルテレビ放送に同じ
  • 2011年7月24日をもってすべて廃止された。なお、KKBとKYTにはチャンネルが割り当てられていなかった。

面縄テレビ中継局 編集

デジタルテレビ放送 編集

リモコンキー
番号
放送局名 チャンネル
番号
空中線
電力
ERP 偏波面 放送対象
地域
放送区域内
世帯数
運用開始日
1 MBC
南日本放送
39 100mW - 水平偏波 鹿児島県 約442世帯 2010年
3月31日
2 NHK
鹿児島教育
26 全国
3 NHK
鹿児島総合
27 鹿児島県
8 KTS
鹿児島テレビ放送
41
  • 所在地:大島郡伊仙町(上面縄)
  • 放送区域:伊仙町の一部
  • 2010年1月29日に予備免許が交付され、2月24日から試験放送を実施、3月31日に本放送を開始した。KKBとKYTにはチャンネルが割り当てられていない。

アナログテレビ放送 編集

チャンネル
番号
放送局名 空中線
電力
ERP 偏波面 放送対象
地域
放送区域内
世帯数
運用開始日
44 KTS
鹿児島テレビ放送
映像1W/
音声250mW
映像2.6W/
音声660mW
水平偏波 鹿児島県 - -
46 NHK
鹿児島総合
48 NHK
鹿児島教育
全国
50 MBC
南日本放送
鹿児島県
  • 所在地:デジタルテレビ放送に同じ
  • 2011年7月24日をもってすべて廃止された。

脚注 編集

  1. ^ a b 日本放送協会放送文化調査研究所放送情報調査部『NHK年鑑'75』日本放送出版協会、1975年、312頁。 
  2. ^ a b NHKアイテック/編集; 日本放送協会/監修; 日本民間放送連盟/監修『全国テレビジョン・FM・ラジオ放送局一覧 2004』NHKアイテック、2004年、947頁。 
  3. ^ 日本民間放送連盟『日本放送年鑑 昭和55年度』洋文社、1980年、512頁。 
  4. ^ a b c 総務省 電波利用ホームページ | 無線局免許状等情報(NHKラジオ第1放送).2018年1月17日閲覧。
  5. ^ a b c 総務省 電波利用ホームページ | 無線局免許状等情報(NHKラジオ第2放送). 2018年1月17日閲覧。
  6. ^ a b c 総務省 電波利用ホームページ | 無線局免許状等情報(NHKラジオFM放送).2022年11月19日閲覧。
  7. ^ 広報いせん 平成29年11月号(p.21) (PDF)
  8. ^ 日本放送協会総合放送文化研究所放送史編修室『NHK年鑑'74』日本放送出版協会、1974年、386頁。 
  9. ^ 日本放送協会放送文化調査研究所放送情報調査部『NHK年鑑'75』日本放送出版協会、1975年、320頁。 
  10. ^ 日本放送協会放送文化調査研究所放送情報調査部『NHK年鑑'75』日本放送出版協会、1975年、316頁。 

関連項目 編集