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德川 賴倫(とくがわ よりみち、明治5年6月23日1872年7月28日[注釈 1][1] - 大正14年(1925年5月19日)は、日本政治家実業家紀州徳川家第15代当主。位階正二位勲等勲一等爵位侯爵。名は「らいりん」と読むこともある。新字体での表記は徳川 頼倫

德川 賴倫
とくがわ よりみち
Tokugawa Yorimichi.jpg
勲一等太極章を佩用した賴倫(1907年頃)
生年月日 1872年7月28日
出生地 日本の旗 日本東京府本所横網町東京都墨田区
没年月日 (1925-05-19) 1925年5月19日(52歳没)
死没地 日本の旗 日本東京府豊多摩郡代々幡町東京都渋谷区
出身校 学習院中等学科退学
前職 日本赤十字社常議員
所属政党 研究会
称号 正二位勲一等侯爵
配偶者 徳川久子
親族 徳川茂承(養父)
徳川家達(兄)
徳川達孝(兄)
徳川頼貞(長男)

選挙区 侯爵議員
在任期間 1906年9月7日 - 1925年5月19日
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貴族院議員貴族院仮議長(2回)、宗秩寮総裁南葵文庫総裁、南葵育英会総裁、日本図書館協会総裁、史蹟名勝天然紀念物保存協会会長、十五銀行取締役日本赤十字社常議員、華族会館評議員、帝国海事協会評議員などを歴任した。

生涯編集

明治5年(1872年)6月23日、田安徳川家第8代当主・徳川慶頼の六男として東京府本所横網町(現在の東京都墨田区横網一丁目)の田安邸で生まれる。生母は沢井八重子[2]幼名藤之助

明治13年(1880年2月2日、紀州徳川家第14代当主・徳川茂承の養子になり頼倫と改名した。明治18年(1885年)に学習院に入学したが、成績不振により学習院中等学科を中退し、山井幹六の養成塾に入った。また、三宅米吉津田梅子英国人のアーサー・ロイド慶應義塾教授)、米国人のウィリアム・S・リスカム(慶應義塾教授)らに師事して漢学英語を修めている。鎌田栄吉によると、養子となった頼倫の不成績を快く思わない旧紀州藩士が多く、頼倫自身も陰気になっていたという[2]。明治23年(1890年9月14日に養父の長女である久子と婚姻する。

明治29年(1896年)、イギリスケンブリッジ大学留学して政治学を専攻。留学中には南方熊楠の案内で大英博物館を見学したり、熊楠を介して孫文と出会ったりしている[注釈 2]。明治31年(1898年)に2年間の留学と欧州視察を終えて帰国。明治35年(1902年)4月に東京市麻布区飯倉町六丁目14番地(現在の東京都港区麻布台一丁目)の邸内に南葵文庫を設立。

明治39年(1906年8月21日家督を相続し、9月7日に襲爵して貴族院議員となる。明治44年(1911年)に数十万円の基金を拠出して南葵育英会を設立し、和歌山県出身の就学困難者に奨学金の貸与や学生寮の提供などを行う一方、南葵育英会の賛助者を募るため、和歌山県をはじめとして全国各地の行脚を試みた。

大正2年(1913年6月15日市島謙吉和田万吉の要請で日本図書館協会総裁に就任する。大正10年(1921年)に内閣総理大臣高橋是清内閣改造を模索していた頃、頼倫は研究会立憲政友会の仲介人として注目され、実現のために坐漁荘元老西園寺公望を訪ねたが、政友会内部の対立により内閣改造は沙汰止みとなった[2]。大正11年(1922年6月3日、宗秩寮総裁に就任し、在任中は宮中某重大事件直後に起こった朝融王の婚約破棄事件の処理に尽力した。

大正13年(1924年)8月に狭心症の発作で失神したこともあり、大正14年(1925年1月18日から和歌山県の和歌浦湯崎温泉で療養を行った。同年3月31日に帰京し、快癒後は毎日宮内省に出勤するようになり、5月18日も徳川家理事会を欠席して出勤した。同日19時に東京駅で侯爵李鍝を見送り、22時に豊多摩郡代々幡町代々木上原1177番地(現在の渋谷区上原)の本邸に帰宅した。その直後、顔面蒼白となり苦痛を訴えたため医師が応急処置を施したが、翌5月19日午前0時10分に死去した。52歳没。死因は心臓麻痺。同日付で勲一等瑞宝章を受章し、特旨により正二位に叙された。遺体は特別列車菩提寺長保寺へ移送され、同年6月3日に埋棺式が行われた。戒名は樹徳院殿□城高節大居士。家督は長男の頼貞が継いだ。

人物編集

栄典編集

系譜編集

脚注編集

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注釈編集

  1. ^ 戸籍上は旧暦6月27日8月1日)。
  2. ^ 津本陽『巨人伝』に詳しい。

出典編集

  1. ^ a b 内村義城編 『紀伊南龍公』 木国史談会、1914年。
  2. ^ a b c 上田貞次郎『上田貞次郎日記(壮年編)』 上田貞次郎日記刊行会、1964年。
  3. ^ 『官報』第1351号「叙任及辞令」1887年12月28日。
  4. ^ 『官報』第7813号「叙任及辞令」1909年7月12日。
  5. ^ 『官報』第1310号・付録「辞令」1916年12月13日。

参考文献編集

  • 稲村徹元編『大正過去帳―物故人名辞典』 東京美術、1973年。

関連項目編集

外部リンク編集