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概要編集

入隊した自衛官候補生一般曹候補生技術曹に対する基礎教育、それを終えた後に各職種に合わせた特技の教育を行う部隊である。海空では特技教育を術科学校で行う。

新入隊員の教育隊には礼法に精通したベテランの曹長(先任伍長など)が配属されている。

入隊後の基礎教育は男女別の部隊で行われるが、航空学生のみ入隊時から一括して教育を受ける。

幹部候補生編集

幹部候補生は防衛大学校防衛医科大学校、一般大学を卒業後、幹部候補生学校で幹部に必要な教育を受け部隊へ配属される。

陸上自衛隊編集

 
教育隊旗の例、部隊によって違いがあるが部隊の特性等を考慮した意匠により作成される。規定等が存在せず、かつ隊旗は支給されない為費用は教育隊に関係する予算から調達される。

陸上自衛隊の教育隊は、正規編制の方面混成団教育大隊・教育中隊のほか、各部隊において臨時編成される。

編成編集

教育隊本部編集

  • 隊長(3等陸佐又は1等陸尉)、指定は原則として部隊本部所属幹部を別途指定しており、幹部の充足不足が顕著に見られる部隊では副長や中隊長等の指揮官が兼務となる場合もある[1]
  • 副隊長(1等陸尉~准陸尉)、運用訓練幹部職兼務や区隊長職兼務の場合もある。
  • 運用訓練幹部(1等陸尉~准陸尉、連隊本部の係幹部による兼務の他に、定年ポストとして付配置まで数年を切った幹部が配置される場合もある)
  • 隊付准尉(准陸尉~1等陸曹
  • 各係陸曹(人事・訓練・補給等で3曹以上、基本的に2ないし3程度の役職を兼務)
  • 隊長伝令(士長で各部隊からの差し出し、文書係等の役職を兼務する場合がある)
  • 第1~第4区隊(小隊規模。区隊長は2等陸尉~1等陸曹が充てられる。)が置かれる。
    • 区隊長(2等陸尉~1等陸曹)2個以上の区隊が設置される場合、2等陸尉を筆頭に3尉または准尉といった幹部が配置される。
    • 区隊付(1等陸曹~2等陸曹)
    • 班長(3等陸曹)
    • 班付(副班長職、陸士長が担当。置かれない場合もある)

運用編集

  • 自衛官候補生課程(旧新隊員前期課程)・特技教育(旧新隊員後期課程)のほか、一部においては陸曹候補生指定者に対する入校前教育(履修前)も行われる。
  • 一部の部隊ではコア化した中隊が担当していた時代もあったが、コア化部隊の常備化改編により逐次教育が必要な時に要員を集めて編成する臨時部隊へ縮小改編となっている。現在でも教育隊を編成せずに隷下部隊の一部を特定部隊として運用している部隊においてはコア化された大隊や中隊等の部隊が兼務する。
  • 一部の部隊では臨時編成のため連隊本部(本部管理中隊)の指揮下にて運用されている部隊もある他、必要に応じて編成する臨時部隊の特長として隊長と運用訓練幹部を除く人員等は各部隊からの差し出しでの構成。
  • 大隊規模の部隊等は本部管理中隊内に設置されている。本部管理中隊教育隊という形で運用。その場合、隊長は2尉~3尉が担当し規模的に小隊規模で運用される。補給等は本部管理中隊の支援にて実施。
  • 臨時編成の為基本的にコア化された中隊等を除き火器や車両等は隊に配備されず、必要な物は極力他部隊から管理替え・供用替え等で借りる例が多い。
  • 隊旗は原則として支給される事は少なく、規定・訓令も存在しない為に独自の意匠を元に外部発注し制作する例があり、一部においては式典時見栄えの関係から廃止された部隊の旗を使用したりまたは予算が豊富な部隊は白地に帽章のみといった中隊旗に準ずる部隊旗を独自に用意する例もある(部隊規模を示す横線は臨時編成の為に無し)か、若しくは部隊長の裁量により一般の中隊と同じ中隊旗が授与される場合も存在する。滝川自動車教育隊のように中隊旗が授与された例はある。
  • 区隊長等の役職は前期教育は幹部、後期教育は准尉または上曹が担当する例が多い
  • 新隊員と直接接する教育を担任する隊員等は部隊長が相応の成績を収め教育を担任可能な状態である事を認めた隊員が選抜される。
  • 臨時編成である為例年3月中旬から要員が選抜され集合し事前教育及び受け入れ準備が行われ、6月下旬の教育終了後は代休消化後に原隊復帰が命ぜられる他、7月からの特技教育は6月下旬に要員が招集され9月中旬の部隊配属時後はそのまま原隊で当該新隊員を受け入れている例が多い。

ギャラリー編集

陸曹教育隊編集

陸曹教育隊(りくそうきょういくたい)とは初級陸曹として必要な教育を行う部隊であり、各方面隊に1つずつ置かれている。大隊規模であるが、隊長は1等陸佐(三)を基準として充てられている。区隊長は以前は幹部自衛官(概ね3尉候補者課程出身の2尉~3尉)が充てられていたが、上級曹長制度の普及に伴い現在区隊長・助教等の基幹要員はすべて陸曹で編成している。

2004年3月の北部方面教育連隊新編により一度廃止されたが同連隊の廃止と北部方面混成団の新編に伴い再編。

編成編集

共通教育中隊・普通科教育中隊及び上級陸曹教育中隊各1を基準として編成される。

  • 共通教育中隊:陸曹候補生課程、陸曹基礎英語課程を担当
  • 普通科教育中隊:普通科の陸曹候補生課程及び初級陸曹特技課程を担当(3曹教は2個中隊[4]、その他は1個中隊)
  • 特科教育中隊:野戦特科の陸曹候補生課程及び初級陸曹特技課程を担当(1曹教・2曹教[5]・5曹教)
  • 通信教育中隊:戦闘職種(普・野特・機・施)本管中隊等に編成される通信小隊・班要員に対する教育(部隊通信)を担当(2曹教のみ))[6]
  • 上級陸曹教育中隊:上級陸曹の教育を担当

その他の教育隊編集

陸上自衛隊には、ほかにも次のような教育隊がある。

また、「教育隊」の名称は持たないが部隊への練度向上・教育訓練目的に以下の部隊も存在する。

海上自衛隊編集

 
呉教育隊

海上自衛隊の教育隊は自衛官候補生一般海曹候補生及び海曹予定者(陸自の陸曹候補生課程相当、公募技術海曹採用者を含む)に対し海曹及び海士として必要な共通的知識・技能を修得させることを任務とする部隊である。大湊地方隊を除く4つの地方隊に置かれており、司令1等海佐、副長は2等海佐をもって充てられる[8]。 女性新入隊員の教育については2018年度までは横須賀教育隊のみであったが、2019年度から佐世保及び舞鶴教育隊でも教育を始めた[9]航空学生の教育は男女とも小月航空基地小月教育航空群小月教育航空隊で行われる。

海上自衛隊では教育隊において水泳能力の測定が行われ、最上の1級から6級まで評価され、6級に未たない者は級外となる。入隊時に全く泳げない者にも専用の訓練メニューが用意されておりほぼ全員が泳げるようになるという[10]。なお入隊直後の検定で級外となった者は、赤帽と呼ばれる。

教育隊の組織編集

  • 総務科
  • 厚生科
  • 補給科
  • 教育部

航空自衛隊編集

航空自衛隊の教育訓練機関は、航空自衛隊幹部学校以外はすべて航空教育集団隷下に編成されており、基礎教育機関としては防府南基地航空教育隊(こうくうきょういくたい、Air Basic Training Wing)が設置され、第1・第2教育群及び基地業務群からなる。第1教育群(防府南)では、自衛官候補生、一般空曹候補生及び初任空曹に対しての教育訓練を行うほか、隷下に女性自衛官教育大隊が設置されており、女性自衛官に対する教育訓練も行っている。第2教育群(熊谷基地)では、自衛官候補生、一般空曹候補生、初任空曹の教育訓練に加えて上級空曹(主に昇任1年前後の1等空曹に対する管理職教育)に対する集合教育も行っている。

航空学生の教育は男女とも防府北基地第12飛行教育団航空学生教育群で行われる。

このほか、航空自衛隊生徒として採用された者に対し4年間の教育を実施する生徒隊(熊谷基地)を編成していた。

沿革編集

  • 1954年(昭和29年)9月1日:第1航空教育隊が新編。
  • 1958年(昭和33年)3月25日:臨時第2航空教育隊が新編。
    • 8月1日:臨時第2航空教育隊を第2航空教育隊に改称。
  • 1975年(昭和50年)10月1日:第2航空教育隊に婦人自衛官教育隊が設置。
  • 1982年(昭和57年)12月21日:第1、第2航空教育隊が廃止。航空教育隊が防府南基地にて新編。
  • 1989年(平成元年)3月16日:航空教育隊が航空教育集団隷下に編入。航空自衛隊生徒隊が編入。
  • 1990年(平成02年)3月1日:婦人自衛官教育隊が廃止。航空教育隊に婦人自衛官教育大隊が新編。
  • 2003年(平成15年)4月1日:婦人自衛官教育大隊が女性自衛官教育大隊に改称。
  • 2011年(平成23年)3月19日:空自生徒第53期の教育終了に伴い、生徒隊を廃止[11]

組織編集

  • 司令部(防府南)
  • 第1教育群(防府南)
    • 第1教育大隊
    • 第2教育大隊
  • 基地業務群(防府南)
  • 第2教育群(熊谷)
    • 第1教育大隊
    • 第2教育大隊
    • 第3教育大隊
歴代の航空教育隊司令
(特記ない限り1等空佐・防府南基地司令兼補)
氏名 在職期間 前職 後職
01 高橋義永
空将補
1982年12月21日 - 1984年07月15日 第1航空教育隊司令
兼 防府南基地司令
航空幕僚監部
02 田中稔
(空将補)
1984年07月16日 - 1987年02月02日 第2航空団司令
千歳基地司令
退職
03 藤岡禧與
(空将補)
1987年02月02日 - 1989年06月30日 飛行教育集団司令部幕僚長 退職
04 古井徳松
(空将補)
1989年06月30日 - 1990年03月15日 北部航空警戒管制団司令 航空自衛隊第4術科学校
熊谷基地司令
05 高瀬谷欣也 1990年03月16日 - 1991年03月16日 航空中央業務隊司令
檜町基地司令
退職(空将補昇任)
06 谷十三生 1991年03月16日 - 1992年03月15日 航空幕僚監部防衛部施設課長 西部航空方面隊司令部幕僚長
07 諸石直樹 1992年03月16日 - 1994年08月01日 西部航空警戒管制団副司令 退職(空将補昇任)
08 堤幹夫 1994年08月01日 - 1996年03月31日 航空自衛隊第3補給処副処長 退職(空将補昇任)
09 木田龍男 1996年03月31日 - 1997年12月01日 航空自衛隊幹部候補生学校副校長 退職(空将補昇任)
10 鹿毛健稔 1997年12月01日 - 1999年04月01日 防衛研究所第1研究部第4研究室長 退職(空将補昇任)
11 森永吉彦 1999年04月01日 - 2000年08月01日 第4航空団副司令 退職(空将補昇任)
12 井上敏和 2000年08月01日 - 2001年12月01日 航空自衛隊幹部学校主任教官 退職(空将補昇任)
13 石黒正昭 2001年12月01日 - 2003年12月01日 統合幕僚会議事務局第3幕僚室
中央指揮所管理運営室長
退職(空将補昇任)
14 牧之瀬裕二 2003年12月01日 - 2005年03月31日 契約本部東京支部
府中契約管理事務所長
航空自衛隊補給本部情報処理部長
15 尾崎久信 2005年04月01日 - 2006年12月05日 航空自衛隊情報保全隊司令 退職(空将補昇任)
16 福井孝 2006年12月06日 - 2009年04月01日 航空自衛隊幹部学校業務部長 退職(空将補昇任)
17 山本康正 2009年04月01日 - 2010年04月01日 北部航空方面隊司令部幕僚長 退職(空将補昇任)
18 柏原敬子 2010年04月01日 - 2011年08月04日 航空総隊司令部総務部長 航空自衛隊第3術科学校
芦屋基地司令
(空将補昇任)
19 高橋芳彦 2011年08月05日 - 2013年08月01日 航空幕僚監部防衛部施設課長 退職(空将補昇任)
20 宇都定史 2013年08月01日 - 2015年03月25日 北部航空方面隊司令部装備部長 退職
21 田中耕太 2015年03月25日 - 2016年11月30日 第1高射群司令 航空自衛隊幹部学校勤務
22 山本方之 2016年12月01日 - 2018年09月27日 航空自衛隊第3術科学校副校長 退職[12]
23 小林努 2018年09月28日 - 防衛装備庁調達事業部航空機調達官

大日本帝国編集

大日本帝国陸軍編集

東部軍管区教育隊など多数設けられた。

大日本帝国海軍編集

鎮守府警備府海兵団が設けられていた。

外国軍編集

体制や訓練内容は自衛隊とほぼ同等で、男女が別の部隊に分けられ、最初は各種礼法、体力トレーニング、射撃や格闘などの基礎教育を行い、次に特技の専門教育を実施する。

アメリカ軍編集

 
アメリカ海兵隊のRecruit Trainingの様子

アメリカ軍の新入隊員が配属される教育隊は、通称ブートキャンプで呼ばれている。訓練プログラムの正式名称は、アメリカ陸軍陸軍基礎訓練、海兵隊及び海軍は新兵訓練(Recruit Training)」、空軍は基本軍事訓練(Basic Military Training)、沿岸警備隊は基礎訓練(Basic Training)である。

行進やランニング中にはミリタリーケイデンスが唱和される。

脚注編集

  1. ^ 部隊に臨時に置かれる部隊である事から隊長職は基本的に定年ポストの一つであり、第一線を退き定年まであと僅かの年数を残した幹部で特に連隊教養幹部等が兼務する場合がある。普通科連隊においては人事発令上の隊長職であるものの厳密には臨時部隊を指揮する指揮官(基本的に指揮権は無い)の関係から装備火器も拳銃では無く小銃の貸与が基本となる。下番後は上番時に指定されていた役職等へ復帰する他定年に合わせて「付配置」扱いになる例もある
  2. ^ 生活面の指導の一環から居室内を一時的に荒らしておく事を自衛隊では「台風」と称する。
  3. ^ 水陸機動団の活動用地確保のため2018年3月26日をもって相浦駐屯地から移駐
  4. ^ 1中が小銃分隊、2中が迫撃砲及び対戦車分隊長としての教育を実施)
  5. ^ 観測班(通称:FO)等砲班以外の各種支援部隊の教育を特科教育中隊として唯一実施している
  6. ^ 通信科の職種学校たる陸上自衛隊通信学校と異なり、野戦(戦術)レベルの教育という観点から設置
  7. ^ 平成30年度以降久里浜駐屯地に移駐予定
  8. ^ 教育隊の編制に関する訓令(昭和29年海上自衛隊訓令第11号)
  9. ^ “海自佐世保教育隊に女性 47人、本年度から受け入れ”. 長崎新聞. (2019年4月10日). https://this.kiji.is/488535738654934113?c=174761113988793844 2019年4月10日閲覧。 
  10. ^ 水泳
  11. ^ 空自生徒最後の53期生51人が卒業、半世紀余の歴史閉じる
  12. ^ 自衛隊法第65条の11第5項の規定に基づく自衛隊員の再就職 状況の報告(平成30年7月1日~同年9月30日分)

関連項目編集

外部リンク編集