敷島(しきしま)は、かつて大蔵省専売局1904年6月29日から1943年12月下旬まで製造・販売していた日本の口付紙巻きたばこの銘柄の一つ。

概要 編集

江戸時代から高級葉として知られる国分種など鹿児島産在来葉と水府葉(茨城県久慈地方で産した良質の葉)が60%も使用されていた(同じ口付銘柄の朝日は40%)[1][2]。そのため、発売当初は国産の高級たばこであった。なお、「口付」は現在のフィルターとは異なり、紙巻きたばこに「口紙」と呼ばれるやや厚い円筒形の吸い口を着けたもので、喫煙時に吸いやすいようにつぶして吸ったものである。

1920年(大正11年)3月19日に両切り形式も発売されたが、早くも同年同月30日に販売を終了している。これは日本一販売期間の短い煙草とされている。

経緯 編集

日露戦争開戦直後、政府は戦費の調達のためにタバコ・酒の政府専売を強化し、新たにタバコ四銘柄を発売した。その一つが「敷島」(20本10銭)で、ほかに「大和」(20本9銭)、「朝日」(20本8銭)、「山櫻」(20本8銭)があった[注 1]。いずれも名称は本居宣長が詠んだ和歌「敷島の大和心を人問はば朝日に匂ふ山櫻花」から付けられた[注 2]

政府は更に1906年10月25日に「不二」(20本12銭)、1910年1月24日に「国華」(20本15銭)を発売し、戦費を補った。それぞれ従来品より2割ほども高く、「敷島」は更に1907年には2回値上げしたが、そのイメージはやがて中級品へと落ちてゆく。「不二」はとても評判が良く、「敷島」とともに原料不足のため全需要に応じられないほどであった。「国華」は一部の消費者の需要にとどまり、一般的に普及することはなかった。「八千代」[注 3]が発売された際にはそのあおりを受けて供給量が減らされたが、「敷島」の人気は高く「八千代」は全く売れず販売店からも「敷島」の供給を求める声が上がったほどであった。

終売 編集

1936年(昭和11年)の値上げ時点の価格設定は1箱20銭。贈答用(2円)、卓上用(1円)用もラインナップされていた[7]が、この頃から製造中止が噂されるようになった[8]

第二次世界大戦が始まると戦費捻出のためタバコの一斉値上げが行われた。1943年(昭和18年)1月17日には敷島20本入りの価格が35銭から65銭、同年12月26日には65銭から1円へと値上げが行われた[9]。さらに翌1944年(昭和19年)、戦局が悪化するとタバコの製造自体もままならなくなり、資材不足のため敷島は、ほか6品種とともに廃止された[10]

登場する作品 編集

関連項目 編集

脚注 編集

注釈 編集

  1. ^ 石川欣一によれば「「敷島」は明治37年6月29日に20本入りが8銭、大正15年に100本入りが90銭、200本入りが1円80銭、昭和7年に120本入りが1円8銭で売り出された」という[3]
  2. ^ この命名は軍艦のほかに神風特別攻撃隊の小隊名にも用いられている[4][5]
  3. ^ 大正天皇御大典記念として1915年(大正4年)に発売されたタバコ[6]

出典 編集

  1. ^ 第6章 煙草消費の変容と煙草専売の運営戦間期日本の家計消費 世帯の対応とその限界、西川邦夫、東京大学社会科学研究所研究シリーズ No. 57、東京大学社会科学研究所、2015、p85
  2. ^ 水府葉(読み)スイフバコトバンク
  3. ^ 石川欣一『タバコ・あれこれ』ダヴィッド社、1957年、p.199
  4. ^ 田中康二『本居宣長の大東亜戦争』ぺりかん社、2009年7月、pp.140-144。ISBN 9784831512420
  5. ^ 田中康二『国学史再考:のぞきからくり本居宣長』新典社〈新典社選書47〉2012年1月、pp.170-172。ISBN 9784787967978
  6. ^ 石川欣一『タバコ・あれこれ』ダヴィッド社、1957年、pp.201-203
  7. ^ 十一年ぶり、突然の値上げ発表『東京日日新聞』昭和11年11月11日(『昭和ニュース事典第5巻 昭和10年-昭和11年』本編p335-336 昭和ニュース事典編纂委員会 毎日コミュニケーションズ刊 1994年)
  8. ^ 半端な値段のチェリー、朝日ががた落ち『大阪毎日新聞』昭和11年12月11日(『昭和ニュース事典第5巻 昭和10年-昭和11年』本編p337)
  9. ^ 一年に二回の値上げ、こんどは平均五割『毎日新聞』昭和18年12月27日東京版(『昭和ニュース事典第8巻 昭和17年/昭和20年』本編p577)
  10. ^ 手巻き用「のぞみ」両切り「朝日」発売『朝日新聞』昭和19年10月9日(『昭和ニュース事典第8巻 昭和17年/昭和20年』本編p577)

参考文献 編集

  • 『たばこ専売史(1)』1964年、日本専売公社。