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新日本製鐵グループ(しんにっぽんせいてつグループ)は、かつて存在した大手鉄鋼メーカー・新日本製鐵(現・日本製鉄)を中心とした企業グループである。新日本製鐵の略称である新日鉄を採って新日鉄グループ(しんにってつグループ)とも称す。事業持株会社である新日鉄と、その傘下の子会社関連会社約300社で構成されていた。新日本製鐵と住友金属との合併により、双方のグループに属していた企業で同種のものの合併が行われたり、新日鉄住金、日本製鉄への商号変更に伴うグループ会社の商号変更も行われた。ここでは合併直前の状態について記述し、現在のグループについては日本製鉄グループを参照されたい。

目次

概要編集

新日本製鐵グループ(以下、新日鉄グループ)が行う事業は、「製鉄」・「エンジニアリング」・「都市開発」・「化学」・「新素材」・「システムソリューション」の6つのセグメントに分類されている。新日鉄グループの売上高の大部分を占める中核事業は製鉄事業であり、その中心企業が新日本製鐵(以下、新日鉄)である。エンジニアリング事業は新日鉄エンジニアリング、都市開発事業は新日鉄興和不動産、化学事業は新日鐵化学、新素材事業は新日鉄マテリアルズ、システムソリューション事業は新日鉄ソリューションズがそれぞれ事業の中心となる企業であるが、5社いずれも新日鉄の子会社である。

鉄鋼メーカー(高炉メーカー)の新日鉄を中心とする企業グループだが、グループ企業の事業は多岐にわたる。例えば上記5社は順に、建設業者不動産業者デベロッパー)・化学メーカー・素材メーカー・システムインテグレーターである。その他にも、鉄鋼メーカー(電気炉メーカー特殊鋼メーカー・二次製品メーカー・鋳鍛鋼メーカーなど)や素材メーカー(セメントセラミックなど)、商社物流業者電力会社などがグループに属する。グループ企業の所在地は日本が多いが、製造業者を中心に中華人民共和国タイブラジルなどにもある。ブラジルのウジミナス製鉄所も関連会社としている。

2000年代に入って新日鉄は住友金属工業(住友金属)・神戸製鋼所と業務提携し、提携の一環として事業統合や関係会社の統合が行われた例がある(新日鐵住金ステンレス日鉄住金鋼板など)。2012年には新日鉄と住友金属工業が経営統合し、新日鐵住金が発足。それに伴い、グループ名称も新日鐵住金グループとなり、更に2019年4月1日、新日鐵住金が日本製鉄へ商号変更したことに伴い現在では日本製鉄グループとなっている。

グループ企業一覧編集

2010年3月31日現在、新日鉄グループは新日鉄とその連結子会社255社および持分法適用関連会社73社で構成されている。Category:新日本製鐵グループもあわせて参照のこと。

親会社編集

主な連結子会社編集

製鉄事業編集

いずれも新日鉄が出資、あるいは新日鉄が出資する企業が出資している。

エンジニアリング事業編集

都市開発事業編集

化学事業編集

新素材事業編集

システムソリューション事業編集

主な持分法適用関連会社編集

製鉄事業編集

かつてのグループ企業編集

かつてのグループ企業のうち、主要なものを挙げる。八幡製鐵#関係会社富士製鐵#関係会社も参照のこと。なお、新日鉄への合併やグループ間の合併で消滅した企業は除いた。

グループ企業ではない出資企業編集

グループ企業ではない出資先のうち、主なものを挙げる。なお、このうち社名の後ろに※(米印)の付く企業は元系列企業。

追補編集

  1. ^ 当初は子会社ではなく両社合弁により関連会社扱いとしていたが、後に資本見直しに伴い住友大阪セメントが一部株式を売却して支配株主の地位を返上、正式に連結対象扱いとなった。
  2. ^ 三菱グループとの合弁事業、第2位の大株主・三菱重工業も支配株主として2割強取得している。
  3. ^ 旧日鉄発祥の準大手海運会社・新和海運が近年まで系列だった同業中堅の日鉄海運を合併。

関連項目編集