日本の道路標識

日本国内の道路標識
標識の設置管理者による違い。手前の「幅員減少」「徐行」は道路管理者が設置、奥の「大型貨物自動車等通行止め」「最高速度30 km/時」の「規制の始まり」は公安委員会が設置したもの。道路管理者と公安委員会とで支柱は別々に建てられている。

本項では、日本における道路標識(どうろひょうしき)について記述する。日本では道路上の安全と円滑のために道路標識が設置され、その様式や設置方法などは道路標識、区画線及び道路標示に関する命令に基づいて定められている。

日本における道路標識は本標識案内標識警戒標識規制標識指示標識)と、その本標識に付属する役割を持つ補助標識に区別されている。また、道路標識を設置する主体は都道府県公安委員会道路管理者に分けられる。

道路標識の源流は江戸時代から設置が始まったとされる「道標」であり、日本で統一されたデザインの標識が設置され始めたのは大正時代のことである。その後、国内における道路交通情勢の変化に応じて様式の変遷・追加が行われ現在に至る。

目次

概要編集

 
一時停止 (330) と横断歩道 (407)[注釈 1]。上の一時停止は規制標識、下の横断歩道は指示標識に区分される。

日本では道路標識道路における交通の安全と円滑を図るために設けられる[1]路面標示信号機とは有機的あるいは補完的に設けられる[2]

日本の道路標識を大別すると本標識補助標識に分けられる。本標識は案内標識警戒標識規制標識指示標識の4つに区分され、補助標識は本標識に付属するものとしている[2]

案内標識は、道路案内のため主に青地または緑地に白の2色で表された標識で、目的地の方向や距離、現在地の情報、道路の路線番号などを通行者に伝えるために設置される[3]。警戒標識は黄地に黒の2色で表された菱型の標識で、その先の交差点踏切車線減少、信号機や学校があることを通行者に注意を促すために設置される[3]。規制標識は赤地に青・白または青地に白で表される多くは円形あるいは四角形・逆三角形の標識で、通行者に通行規制や禁止事項を伝えるために設置される[3]。指示標識は青地に白の2色で表される主に五角形や正方形の標識で、横断歩道中央線駐車可、優先道路などを運転者に伝えるために設置されるものである[3]。また、補助標識は距離や区域、時間、車両の種類、方向など本標識を補足するための標識で[3]、本標識の下に設けられる。

なお、これ以外に案内、注意喚起、指導用の看板類が設置されることがあるが、これらは一般に道路標識には含まれない[2]しかし、法令上で正式には定められていない標識として法定外標識と呼ぶことがある[4]

道路標識を設置・管理する主体で区別すると、都道府県公安委員会が所轄するものと、道路管理者国土交通省都道府県市町村NEXCOなど)が所轄するものに分けられる[5]。規制標識および指示標識は都道府県公安委員会・道路管理者の両者が所轄する対象となるもの、もしくはどちらか片方が所轄するものが混在する[5]。その一方で、案内標識と警戒標識は全て道路管理者の下で設置・管理が行われている[5]

法令上では定められていないが、交通に対する案内、警戒、規制、指示の内容を表現するために用いられる板を標識板、その標識板を固定するために用いられる支柱を標識柱と呼ぶ[6][注釈 2]

海外との比較編集

陸上で国境を接する国同士では自動車による越境が日常的に行われているが[7]島国であり他国と接続する道路を持たない日本ではこのようなことがないため、日本とそれ以外の国では道路標識の内容やデザインに大きな差がある。

そもそも国家間で道路標識や交通制度を統一することは陸路貿易の活性化や交通安全保持のために必要であり[7]、実際に多くのが「道路標識及び信号に関するウィーン条約(ウィーン条約)」に則って道路標識を制定している[8]。この条約で提示された国際連合道路標識(国連標識)は、古くから国境を越えて道路網が発展してきたヨーロッパの様式を基に、母語に関係なく意味が理解できるように設計されているため[9]、結果的にこの目的に適うものとなっている[10]

日本はウィーン条約を批准しておらず[11]、更に独自の基準で道路標識を制定しているため、諸外国との統一性はあまり見られない[12]。実際は、一部ウィーン条約を尊重した法整備や[12][13]訪日外国人のレンタカー利用増加に向けた対応を行っているものの[14]、依然として国際標準とは大きく異なっている。

例えば「一時停止」の標識は国際的に八角形または円形が一般的だが、日本は逆三角形のものを使用している[11]。また、漢字のみでデザインされた標識(「危険物積載車両通行止め」「停車可」など)もあり[15]、このように外国人旅行者がその意味を解するのが困難な標識は、運転時に混乱を引き起こしストレスや事故の原因となり得るため、国連標識に近づけるなどの対策や再整備が必要であるという指摘がある[16]

一方、日本の禁止を表す標識は原則として赤い丸に赤い斜線を加えるという原則が保たれているため、これと赤い丸のみで禁止を表す標識が混在する国連標識などと比べて統一感があると言える[17]

また、日本は他国と比べて道路標識が数多く至るところに設置されている[12]

法律上の位置づけ編集

道路標識の設置に関する法律
道路管理者は、道路の構造を保全し、又は交通の安全と円滑を図るため、必要な場所に道路標識又は区画線を設けなければならない。 — 道路法第45条
都道府県公安委員会(以下「公安委員会」という。)は、道路における危険を防止し、その他交通の安全と円滑を図り、又は交通公害その他の道路の交通に起因する障害を防止するため必要があると認めるときは、政令で定めるところにより、信号機又は道路標識等を設置し、及び管理して、交通整理、歩行者又は車両等の通行の禁止その他の道路における交通の規制をすることができる。この場合において、緊急を要するため道路標識等を設置するいとまがないとき、その他道路標識等による交通の規制をすることが困難であると認めるときは、公安委員会は、その管理に属する都道府県警察の警察官の現場における指示により、道路標識等の設置及び管理による交通の規制に相当する交通の規制をすることができる。 — 道路交通法第4条

道路法道路交通法に基づき道路管理者と都道府県公安委員会は道路標識を設置しなければならない。

前項の道路標識及び区画線の種類、様式及び設置場所その他道路標識及び区画線に関し必要な事項は、内閣府令・国土交通省令で定める。 — 道路法第45条第2項
道路標識等の種類、様式、設置場所その他道路標識等について必要な事項は、内閣府令・国土交通省令で定める。 — 道路交通法第4条第5項

ここで言う「内閣府令・国土交通省令」が道路標識、区画線及び道路標示に関する命令(以下、標識令)である。標識令によって様式や設置基準、設置主体が規定されている[18]。なお、都道府県や市町村が設置する案内標識や警戒標識の寸法や文字の大きさは条例によって独自に定めることができる(道路法第45条第3項)。

また、法律には定められていない事項に関してはマニュアルや基準が整備され、これに則って計画・設計・施工・維持管理が行われている[19]

道路交通法と道路標識

道路交通法に基づく交通規制は道路標識または道路標示による明示によってはじめて強制力を持つものであり、明示が無い場合は法定の規制が働く[20]。この原則を標識標示主義と呼ぶ[20]。すなわち、交通規制を行う規制標識・指示標識は分かりやすさ・見やすさがなければ効力が発生せず、適法な設置の標識でも認識できない状況のものはその効力が失われる[20]。そのため、樹木に隠れるなどして見づらい規制標識・指示標識は無効となる[21]。また、公安委員会から正規の手続きを受けないで設置された規制標識・指示標識も無効とされ、たとえ取締を行ったとしても違反者に対して反則金の返還や違反歴の削除を行うこととなる[22]

設置方法編集

標識を設置する際は建築限界の侵さず、視認性を損なわないようにしなければならない[23]。道路標識の設置方法に関しては、道路管理者と公安委員会との設置主体の違いによって道路利用者に不便な道路標識が設置されているという指摘が存在する[24]。また、同じ情報が複数表示されることのないよう、標識板の集約化などを行うことが望ましいとされている[25]

設置方法の分類

道路標識の設置方式は標識柱の形態によって以下のように分類される[26][27]

  • 路側式:標識板を単一又は複数のに取り付け、道路の路端や歩道などに設置する方式。柱が1本のみの場合を単柱式、柱が複数あるばあいは複柱式と呼ぶ。
  • 片持式(オーバーハング式):道路の路端や歩道などに設けられた柱から、を用いて車道部の上方に張り出させる方式。柱の形状によってF型逆L型テーパーポール型T型などに分けられる。
  • 門型式(オーバーヘッド式):柱を道路を跨ぐように設置し、車道部の上方に標識板を設置させる方式。
  • 添加式信号機道路照明灯横断歩道橋などに取付金具を用いて標識板を設置させる方式。
着雪対策

多雪地域において標識板に着雪することは視認性の悪化を招くため、標識板を傾斜して設置して風の流れを強くすることで着雪を防止してきた[28]。一方で、大型の案内標識板は裏面に雪が積もることによる落下を防ぐため、フラット型・屋根型・カバー型などの方法で標識板裏面の積雪を防いでいる[29]

基礎

道路標識の基礎は標識板や標識柱の自重および荷重を安全に地盤に伝え、標識を堅固にする[30]。道路標識の基礎は以下のものが一般的である[31]

  • 直接基礎:一般道等の大型標識で多く見られ、長方形断面を道路進行方向に長くすることで風荷重に抵抗できる構造となっている。アンカーボルトを埋め込んで設置することが一般的である。
  • ケーソン基礎:小型標識で見られる縦長の基礎で、支柱をコンクリートに埋め込むことが多い。
  • 杭基礎:高速道路等の法面に設置される標識で多く用いられる。コンクリート本体にH形鋼2本を使用したタイプが多いが、一方で市街地の片持式標識で設置スペースが制約される場合はH形鋼とアンカーボルトを直結した1本杭も用いられる。
  • 根かせ基礎:公安委員会が設置する小型標識に使用されることが多い。根かせのついた標識柱を土中に埋め込み、地際部をコンクリートで固める。
  • 置き基礎:一時的な仮設の標識で見られる形態で、コンクリートブロックに支柱を埋め込んだ構造が多い。

標識板編集

寸法

標識令において、道路標識の寸法が規定されている[32][33]。単位はセンチメートル(cm)。

  • 警戒標識 : 一辺45 cm
  • 円形の本標識 : 直径60 cm
  • 三角形の標識 : 一辺80 cm
  • 正方形の標識 : 一辺60 cm(一部の標識は90 cm)
  • 補助標識 : 横40 - 60 cm、縦10 cm以上

一部の案内標識[注釈 3]は寸法の制限が設けられおらず、代わりに文字の大きさの基準値が設けられている(後述)。

道路の設計速度や交通の条件によって、道路標識の拡大や縮小が可能である。警戒標識の場合、設計速度が60 km/h (時速60キロメートル)以上の道路においては規定の2倍の大きさまで標識を大きくでき、設計速度が100 km/h 以上の場合は同様に2.5倍の大きさまで大きくできる。一方、規制標識や指示標識は規定の2倍の大きさまで拡大、又は1/2倍の大きさまで縮小できる。拡大する場合は通常は1.5倍に拡大したものを採用される[34]

道路標識の基準は、従来はすべての道路について、標識令によって規定されていたが、地方分権の流れのなかで、2012年4月1日からは、都道府県道市町村道で設置する標識の寸法については、道路管理者である自治体の条例で定めることになった[35]。具体的には、道路法第45条の規定が改正され、以下のようになった。

都道府県道又は市町村道に設ける道路標識のうち内閣府令・国土交通省令で定めるものの寸法は、前項の規定にかかわらず、同項の内閣府令・国土交通省令の定めるところを参酌して、当該都道府県道又は市町村道の道路管理者である地方公共団体の条例で定める。 — 道路法第45条第3項

このように改正されたきっかけは、金沢市2006年(平成18年)3月31日内閣府構造改革特別区域(周辺環境に調和した道路標識金沢特区)に認められ[36]、この特区の全国展開として地域の特性に応じて柔軟に対応できるよう基準を緩和すべきと判断されたためである[37]

反射材料等による分類

標識板は夜間における視認性を確保するための方式によって以下のように分類される。

  • 反射材料による方式:夜間における道路標識の視認性の向上のため標識板表面に反射シートが用いられたもので、反射式標識板とも呼ばれる[34][38]。反射材にはガラスビーズを用いたもの(封入レンズ型カプセルレンズ型)とプリズムを用いたもの(封入プリズム型カプセルプリズム型広角プリズム型)がある[2]。反射材を使用しつつも、太陽電池などによって輪郭などを発光させる自発光式道路標識の設置もできる[38]
  • 照明装置を持つ方式[39]
    • 外部照明方式:反射式標識板の判読性、視認性を高める目的で補助的に蛍光灯[40]を用いて照明する方法。反射材の性能向上によって新設が無くなっている。
    • 内部照明方式:標識板の内部に光源を設け、自発光することにより判読性、視認性を確保する方式。高速道路インターチェンジ (IC)・ジャンクション (JCT) における行動点など重要度の大きな標識に用いられる。
可変標識
表示内容を日時や道路状況によって変えられる構造を持ったものを可変式道路標識可変標識)と呼び、このような形態は規制・指示標識のみならず道路情報の提供にも用いられる[41]。交通規制がきめ細かく行われる場合には道路利用者が補助標識の判読に時間がかかることが多いため、その負担を軽減させるために必要な標識図柄を必要な時間帯だけ表示するようにした道路標識である[42]
逆光対策標識
東西に走る道路にある道路標識は朝夕の太陽の位置によって逆光になり著しく視認性が落ちることがある[43]。そのため、時間帯を問わず標識の視認性を維持するためスリットを設けた道路標識を設置することがある[44]

色彩編集

表示面の色彩

道路標識の表面(反射材)で用いられる色はJIS規格によって決められており、JIS安全色と呼ばれる[45]。JIS安全色は道路標識以外にも非常口の表示といった安全標識にも採用されている[46]。標識に主に用いられる赤・緑・青・黄色の各JIS安全色のマンセル値は次の通りである[45]

  • 赤色 : 7.5R4/15 (251, 28, 42)
  • 緑色 : 10G4/10 (1, 115, 86)
  • 青色 : 2.5PB3.5/10 (11, 73, 157)
  • 黄色 : 2.5Y8/14 (255, 217, 0)。
塗装
標識板や標識柱には腐食防止のため防錆処理が行われ、その一環として塗装が施される。塗装で用いられる色は原則として白色か灰色(大型の標識柱の場合は重たい印象を与えないため亜鉛めっきが主流[47])だが、周辺環境や景観との調和のために異なる色を用いることもある[48][49]。その場合はダークグレーやダークブラウンなどが採用される[50]

道路標識の種類編集

以下の説明において、()は標識の番号を示す

本標識編集

案内標識編集

案内標識は道路利用者に対して市町村の境界、目的地や通過地への方向および距離などを示すとともに、利用者の利便のため必要な沿道に関する各種の案内を行う標識である[2]。全ての案内標識が道路管理者によって設置される[51]

  • 目的地や通過地への方向、距離、経由路線などを示すものを「経路案内」、行政境界や地点の案内を行う「地点案内」、登坂車線駐車場などの道路上の施設を案内を行う「付属施設案内」の三種類に分けられる[52][53]
  • 案内標識は文字数や内容によって標識板の寸法が異なるため、文字などの大きさが定められている[54]
    • 文字などの大きさは寸法と同じく都道府県や市町村が条例に基づき設定することができる(道路法第45条第3項[35]。この例として、東京都などではローマ字寸法を拡大し、外国人旅行客を含め視認性が向上したことなどがあげられる[55]
    • 漢字の大きさは下表の通り(いずれも基準値)。
    • ローマ字の大きさは大文字が漢字の1/2、小文字が大文字の3/4程度である。
設計速度 漢字の大きさ
70 km/h以上 30 cm
40、50、60 km/h 20 cm
30 km/h以下 10 cm
経路案内標識
  • 一般道路に設置される経路案内標識はその色から青看と呼ばれる[56]。また、「国道番号」や「都道府県道番号」はその形状からそれぞれおにぎりヘキサと愛称が付けられている[57]
  • 「国道番号」「都道府県道番号」で番号の後ろに「-B」「-C」が付く様式は交差道路標識[58][59]卒塔婆[60]と呼ばれる。原則として両面設置を行い[59]、地図と連動させて案内できるよう赤(一般国道)、緑(主要地方道)、黄(一般都道府県道)のように色分けして設置する[58][61]
  • 案内標識で案内の対象となる地名目標地と呼ぶ(下表)。目標地の案内方法には「地名方式」「路線番号方式」の2種類に分けられ、日本では地名方式が採用されている[62]。経路案内標識で案内される目標地は以下のように分類されている。案内の対象となる道路の種類に応じて、案内される目標地が決まる[63]。すなわち、経由地・目的地がほとんど一致する道路であっても、必ずしも同じ案内内容になるとは限らない。
  • 現行の案内標識は表示されている地名を順次入れ替えていくのがルールであるが、目標地が見慣れないものに入れ替わる、掲示情報が途中で途切れているものも存在する問題点が指摘されている[64]。この背景には平成の大合併による影響や、道路管理者ごとで案内標識の内容を定めるため異なった管轄のものと調整が取りずらいこと、また参照にできるレイアウト図が少ないことに加え、関係者がコミュニケーションデザインについての理解が不十分であることなどが挙げられる[64]
区分 候補となる地点 例(東京都の場合)[65][66]
基準地 重要地の中で特に主要な地点。概ね1県1地点 東京
重要地 県庁所在地政令指定都市地方生活圏の中心都市など 東京、八王子、日本橋、上野、新宿など
主要地 二次生活圏の中心となっている自治体など 奥多摩、府中、銀座、本郷など
一般地 上記以外の自治体、著名地点など 日野、武蔵野、秋葉原、早稲田など
地点案内標識
  • 「市町村」や「都府県」は市町村都府県界に設置し、これから入る市町村・都府県名を記す。この標識には自治体名のほか、都府県章市区町村章を併記することができる[67]カントリーサインとも呼ばれ、特に都府県章・市区町村章や地域のシンボルやイメージを描いた絵を挿入した標識を指す[68]
  • 「著名地点」は観光地官公庁などの著名地点を案内する場合に設けられる。著名地点まで誘導を行いたい場合は矢印と距離が設けられ、更には必要に応じてシンボルマークが設けられる[69]。また、歩行者向けに角を丸く取った様式(114-B)が存在し、地図と併設したものを「地図標識」と称している[70]
  • 「主要地点」は主な交差点橋梁トンネルなど交通上の目標となる地点に設置され、その名称を記す。通常は横型のものを用いるが、設置が困難な場合に限り縦型のものを用いる[71]。また、観光先進国や地方創生の実現に向けて、観光地等付近ではその観光地等の名称に変更するよう改善を進めている[72]
付属施設案内標識
  • 「非常電話」や「非常停車帯」は自専道でそれぞれの手前又は頭上に設置し、その存在を記す[73]
  • 「登坂車線」は登坂車線の存在を記す。一般道路では原則として開始位置に設置される[74]。ただし、自専道においては開始位置のほか、予告や終了位置にも違う様式のものが設置される[75]
  • 「エレベーター」 - 「便所」までの案内標識はそれぞれの施設の位置を明示する。「バリアフリー標識」と呼ばれるもので、高齢者身体障害者等の移動を円滑にするために設置される[76]
ギャラリー

警戒標識編集

警戒標識は道路利用者に対して沿道における運転上の危険または注意すべき事象を予告する標識である[53]。警戒標識の過度な設置は警告効果を弱める原因であるため、適正な設置計画が重要である[77]。全ての警戒標識が道路管理者によって設置される[51]。デザインはアメリカに倣ったもので[78]、黄色地に黒ふち・黒模様の菱形。通常の大きさは一辺 45 cm。

交差点の予告

視認が困難で注意喚起が必要な交差点がある場合に設置する。原則として交差点手前30-120 m (メートル)の間に設置する[79]

道路の平面形状の予告

曲線が開始する30 - 200 m の間に設置され、道路の状況(設計速度、交通量、事故の有無等)から設置の必要性を十分に検討しなければならないとしている[80]

道路の縦断形状の予告

設計速度と縦断勾配の大きさからみて、急勾配の手前30 - 200 m の間に設置される[81]。 標識にある「○ % 」は、100 m 進むと○m上がる(下がる)ということを示している。例えば5 % は100 m 進むと5 m 上がる(下がる)勾配である。

交通流の変化の予告

該当の部分から50 - 200 m 手前の設置を原則としている[82]が、「道路工事中」のみ補助標識「距離・区域」の併設で1 km (キロメートル)手前から設置することができる[83]

路面又は沿道状況の予告
  • それぞれの施設や状態が生じるの手前に設置する。
  • 「踏切あり」は原則として全ての踏切を対象に設置され、踏切を通過する車両が確実に停止できるよう設置されなければならない[83]1986年電車が描かれた新形式のものが追加されたが、蒸気機関車が描かれた旧型式のものも現役として残っている[84]
  • 「学校・幼稚園・保育所等あり」は通学路を示したい場合も設置できる。この時は補助標識「通学路(508)」を取り付ける[85]
  • 「すべりやすい」は特定の季節のみ対象とする場合は補助標識を併用する[86]
気象状況、動物の飛び出し、その他の注意の予告
  • 「動物が飛び出すおそれあり」は、標識令の例示ではシカが描かれたものとなっているが、実際に描かれている動物はシカのほかにタヌキウサギサルイノシシなど設置場所によって異なっている。タヌキ、ウサギ、サルについては標準がある[87]。動物のイラストは自治体によって様々な種類のものが登場しており、例えば北海道では、キツネやシカのほか、帯広市内ではエゾリスがあるほか、牧場がある農村地帯ではウシと「横断注意」の文字の組み合わせ、徳島県美波町では海岸から少し離れた山に棲息するアカテガニを描いたものもある[88]
  • 「その他の危険」は設置の目的が一目でわかる場合以外は補助標識「注意事項(510)」を用いる[89]
ギャラリー

規制標識編集

規制標識は道路の構造を保全し、または交通の危険を防止するため、もしくは道路利用者の道路への出入を制限するために設置される標識[90]。都道府県公安委員会が設置するものと、道路管理者が設置するものがある[90]。多くが円形で、禁止・徹底事項はの縁取りで青字、指定事項は地で白字が使われる。通常の円型の場合の大きさは直径50 cm 、赤の縁取りを入れる場合その縁の幅8 cm 、赤の斜線(左上)を入れる場合角度 45°・幅 4 cm 。補助標識を伴い、一部の車種や時間などを指定した規制を表す場合もある。

一時停止又は徐行に関するもの
  • かつては前方優先道路・一時停止 (330の2) があったが、2008年に一時停止 (330) に統合された[91]
  • 「徐行」「前方優先道路」「一時停止」の図柄は「英語併記あり(-A)」と「英語併記なし(-B)」に分けられる。
通行の禁止・制限に関わるもの
名称 番号 通行止めの対象
通行止め 301 歩行者車両路面電車
車両通行止め 302 車両、路面電車
車両進入禁止 303 車両、路面電車
二輪の自動車以外の自動車通行止め 304 二輪の自動車以外の自動車
大型貨物自動車等通行止め 305 大型貨物自動車特定中型貨物自動車大型特殊自動車
特定の最大積載量以上の貨物自動車等通行止め 305の2 上述の自動車の内、最大積載量が補助標識に示された値以上
大型乗用自動車等通行止め 306 大型乗用自動車特定中型乗用自動車
二輪の自動車・原動機付自転車通行止め 307 自動二輪車原動機付自転車
自転車以外の軽車両通行止め 308 自転車以外の軽車両

荷車、手押しの台車人力車そりなど)

自転車通行止め 309 自転車
車両(組み合わせ)通行止め 310 図示された車両
自動二輪車二人乗り禁止 310の2 大型自動二輪車及び普通自動二輪車で2人乗りしたもの
危険物積載車両通行止め 319 危険物を積載した車両
重量制限 320 標示板で示された総重量を超える車両
高さ制限 321 標示板で示された高さを超える車両
最大幅 322 標示板で示された幅を超える車両
自動車専用 325 自動車以外の車両、歩行者、路面電車
自転車専用 325の2 自転車以外の車両、歩行者、路面電車
自転車及び歩行者専用 325の3 自転車以外の車両、路面電車
歩行者専用 325の4 車両、路面電車
歩行者通行止め 331 歩行者
  • これらの標識は規制されている区間又は区域、場所の出入口に設置することとしている。その際の設置場所として全ての標識で左側の路側が認められているが、一部の標識は道路の中央や右側での設置も認められている[92]
  • 「車両進入禁止」は一方通行の出口に設置し、この道路が(標識の面する方向において)車両の進入が禁止されていることを表す[93]。なお、多方向からの広い角度での視認性を確保するため、横方向に引き伸ばして筒状に成形することができる[94]
  • 「自動二輪車二人乗り禁止」は1978年(昭和53年)に一旦廃止となった[95]が、2005年(平成17年)4月の高速自動車国道自動車専用道路での、大型自動二輪車及び普通自動二輪車の二人乗り解禁に伴い復活している[96]
  • 「自転車及び歩行者専用」は「普通自転車歩道通行可」を示すことができる。その際、車道から向って右側通行となる向きには鏡像を用いることとしている[97]
交差点等における右左折の制限に関するもの
  • 「指定方向外進行禁止」は交差点の手前などに設置し、矢印の方向以外の進行が禁止されていることを表す[98]。交差点の形状が複雑な場合は道路の形状に合わせた図示にすることが可能で、進行できない方向も矢印を抜いた形で表示できる[99]
通行の方法等に関するもの
  • 「最高速度」「特定の種類の車両の最高速度」「最低速度」を灯火(電光掲示板)によって設置する場合は文字を白色又は黄色、地を黒色にすることができる[100]。また、このような色彩のものが高速道路や自動車専用道路で可変式速度規制標識として設置されている[101]
  • 「追い越しのための右側部分はみ出し通行禁止」の規制は原則として同名の道路標示によって実施され、標識は必要によって設置される[102]。そのため、標識は区間の始点・終点を除き、特に必要性がない場合は設置しないこととしている[102]。また、「転回禁止」を区間で規制するとき、区間の始点では標識の設置が困難ならば代替として標示によって規制の開始を示すことができる[103]
  • 「歩行者横断禁止」は歩行者の道路の横断を禁止することを示し、交通量の多い区間や、立体横断施設や信号機がある交差点の近くで乱横断を防ぎたい場合に設置される[104]。漢字の読めない児童の理解を助けるため、「わたるな」の補助標識を設置することがある[105]
駐車停車に関するもの
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指示標識編集

指示標識は交通上必要な地点などを指示するために設置される標識[90]。大部分は公安委員会が設置に係るが、「規制予告」のみ道路管理者も設置ができる[90]。四角形、青地で白い絵がほとんど。通常の四角形の場合の大きさは一辺60 cm 。

停止に該当するもの
通行の方法等に関するもの
  • 「中央線」の標識はセンターラインの位置を示したものであり、多雪地域中央線変移を行う場合に設置しなければならない[106]
  • 「並進可」の標識は自転車が2列まで並んで走行できることを示すが、日本では数が少ない[107]
駐車・停車に関するもの
横断に関するもの
  • これらの標識は、信号機が設置されている交差点では原則として不要である[108][109]
  • 「横断歩道」の図柄は「一般用(407-A)」と「学童用(407-B)」に分けられる。この中で学童用は保育園幼稚園小学校等付近に設けられる横断歩道で設置する[110]
規制予告に関するもの
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補助標識編集

本標識に付属して本標識の意味を補足する標識[2]。一部を除き、横長で地に字(トラック、バスのマークも含む)または赤(主に矢印の使用)である。

  • 一部の規制標識・指示標識からは「区間内」(506)を省略する[111]
  • 公安委員会が設置する補助標識の寸法は横60 cm を基準とし、文字数は1行7文字まで、行数は3行までに収めなければならない[112]。この規定に収まらない場合は可変標識を用いることとしている[112]
  • 1つの補助標識に2以上の表示を行う場合、上から「車両の種類」「日・時間」「距離区域又は区間」の順にしなければならない[112]。ただし「追越し禁止」「駐車余地」「前方優先道路」を併記する場合は最も上に表記する[112]
補助標識の用語等

補助標識においては、車両の種類の略称、その他の用語が用いられるが、その用語の定義を示す。(別表第2の備考一の(六)ほか)

用語 定義
休日 国民の祝日に関する法律(昭和23年法律第178号)に規定する休日
大型 大型自動車
大型等 大型自動車特定中型自動車および大型特殊自動車
中型 中型自動車[注釈 4]
特定中型 特定中型自動車(車両総重量が8トン以上、最大積載量が5トン以上または乗車定員が11人以上の中型自動車)
準中型 準中型自動車
普通 普通自動車
大特 大型特殊自動車
自二輪 大型自動二輪車普通自動二輪車小型自動二輪車も含む)、特定二輪車
いわゆる軽自動車に該当する普通自動車(軽二輪や特定二輪車は含まれない)[注釈 5]
小特 小型特殊自動車
原付 原動機付自転車
二輪 二輪の自動車および原動機付自転車[注釈 6][注釈 7]
小二輪 小型自動二輪車および原動機付自転車
自転車 普通自転車
トロリー トロリーバス
乗用 専ら人を運搬する構造の自動車(乗用自動車)
大乗 乗用大型自動車
中乗 乗用中型自動車[注釈 8]
特定中乗 乗用特定中型[注釈 9]
準中乗 乗用準中型自動車
バス 大乗および特定中乗
大型バス 乗車定員が30人以上の大乗[注釈 10]
マイクロ 大型バス以外のバス[注釈 11]
路線バス 道路運送法第9条第1項に規定する一般乗合旅客自動車運送事業者による同法第5条第1項第3号に規定する路線定期運行の用に供する自動車
普乗 乗用普通自動車
タクシー 道路運送法第3条第1号ハに規定する一般乗用旅客自動車運送事業の用に供する自動車
大貨 大乗以外の大型(大型貨物自動車)
中貨 中乗以外の中型(中型貨物自動車)[注釈 12]
特定中貨 特定中乗以外の特定中型(特定中型貨物自動車、車両総重量が8トン以上または最大積載量が5トン以上の中貨
準中貨 準中乗以外の準中型(準中型貨物自動車)
大貨等 大貨特定中貨および大特
普貨 普乗以外の普通(普通貨物自動車)
貨物 大貨中貨[注釈 13]準中貨および普貨
けん引 重被牽引車(車両総重量750kg超)を牽引している牽引自動車
標章車 高齢運転者等標章自動車
ギャラリー

法定外標識編集

法定外標識とは、道路管理者によって設置された標識のうち、標識令で定められた様式ではないものを指す[4]。法定標識と同じく交通の安全と円滑のために設置されているが[4]、法定標識では伝えられない事項を伝えることを目的としている[113]。その特徴から内容は様々なパターンに分かれており、適切な計画および基準を設けなければ、道路利用者に誤解や混乱をもたらす恐れがある[113]

道路利用者に案内する目的で設置される法定外標識の一例として、アジアハイウェイ標識や距離標などが挙げられる[114]

材質と製造編集

標識柱
標識柱は用いられる材料によって鋼柱鋼管形鋼テーパーポール)、アルミニウム合金柱鉄筋コンクリートステンレス木柱などに分類される[54]
鋼材を加工した鋼柱を作る場合、鋼材を加工、溶接、塗装の順に工程をたどり標識柱として出荷される[115]
標識板
反射式標識板の板面の材質はアルミニウム合金板鋼板合成樹脂板などが用いられる[116]。アルミニウム合金板を用いる場合は厚さ1.0–2.0ミリメートル (mm) のものが用いられる[117]。このとき、1.0–1.2 mmの場合は縁曲げを施す[118]
標識板の裏面には補強のための加工として補強材スポット溶接される[119]。さらに、面積の大きな標識板を設置する場合はアルミT型金具も用いられる[120]
反射式標識板を製造は、基板の切断や補強材の溶接を行い、その後表示面に反射シートを貼り付け真空加熱圧着して完成となる[121]。特に一品製作的要素が強い案内標識は素地となる反射シートを貼ってから罫書きを行った上で文字や記号の反射シートを貼り付けるという工程を経る[121]

面積の大きな標識板にはアルミT型金具が用いられる。

施工編集

道路標識の工事施工は一般の土木工事と共通している部分が多いが、供用中の道路で作業することがあるため交通安全や施工管理には十分な注意が必要である[122]

標識の設置は基礎設置、標識柱建込み、標識板取付け、検査の順で行われる[123][124]。なお、一連の作業の準備工として、設置位置を選定し、埋設台帳や試掘により埋設物の調査を行う必要がある[123]。標識の撤去は標識板取外し、標識柱撤去、基礎撤去の順番に行われる[124]

標識の工事を施工するにあたっての資格として全国道路標識・標示業協会(全標協)による登録標識基幹技能者[125]や道路標識設置・診断士[126]が存在する。

維持管理編集

標識の変状は事故腐食による損傷、劣化や植生・汚れに伴う視認性の低下があげられる[127]。全ての道路付属物は安全かつ円滑な交通を保ち、第三者被害を及ぼしかねない変状を的確に把握して計画的に補修するための基礎的な情報を得るために点検が欠かせない[128]。特に門型柱で設置されている道路標識はそれ以外の設置方法の道路標識よりも綿密に点検されるよう取り決められている[129]。そして、道路標識の管理者は標識が常に良好な状態であるように配慮しなければならない[38][130]。このとき、管理を円滑に行うため道路標識台帳を用いて道路標識の管理を行うことが望ましい[131]。ただし、道路標識の点検を行う際に人員不足が課題となり、各々の標識の状況を十分に把握できない問題も発生していた[132]

腐食に伴う耐久性の低下に伴い標識板の落下や支柱の倒壊の事案が発生している[132][133][134]。このような事案を防ぐために点検時には支柱基礎部の腐食やボルトの緩み、標識板と支柱・接合部の腐食及びボルトの緩み、曲柱の支柱曲部の亀裂の存在などが重要な確認事項となる[127]。また、標識板の落下を防ぐためにボルト・ナットに加えワイヤーで標識板を接合する事例も増えている[135][127]。さらには、標識柱の倒壊を防ぐため、地際部分にアラミド繊維[136]や二重構造[137]を採用したケースや柱の内部に鉄筋棒鋼を入れる[138]などの対策もとられている。維持管理費の削減とした根本的な対策として、必要性のない道路標識の新設抑制や撤去、維持費が節約できるタイプの標識へ切り替えることもある[139]

標識板が汚れた場合の清掃作業は、きれいな水を吹き付け(汚れによっては灯油鉱石油中性洗剤も併用し)、洗浄剤を使用して表面を洗浄し、最後に乾拭きの順番で実施される[140]。このとき、標識板表面を研磨しないよう注意しなければならない(洗浄剤の選定では研磨剤を含んだものは避けなければならない)[140]

歴史編集

 
現在の案内標識の役割を担った「道標」(広島県府中市

日本では明治時代以前から街道交差点に「道標」が設置され、旅人に利便を与えてきた[141]。この「道標」の発生は庶民の経済力が増し、行商・参詣・巡礼などが広く浸透した江戸時代と言われている[142]。記録されている中で最も古いとされる道標は1672年(寛文12年)に設置された兵庫県川西市にある道標である[143]。行き先は寺社道や湯治道を指すことも多く、供養塔としての役割も兼ねて建立したものも存在したため、「道標」は単なる道路標識に留まらずに宗教性を帯びていたものがあったとされる[144]

日本で最初に統一されたデザインによる道路標識が設置されたのは1922年(大正11年)のことである[145] 。これに先立ち1919年(大正9年)には初めて道路標識が道路の付属物として規定されている[146]。大正時代、道路交通の乗物として日本で普及していった馬車や自動車による事故も起こるようになり、交通の円滑を図るため、案内・警戒標識の2種類の日本全国統一の道路標識が制定され、行先案内や注意を記した看板が設置され始めた[145]

1934年(昭和9年)に東京府(当時)での交通事故の増加に際し、警視庁が「交通標識統一に関する件」として8種類の道路標識を定めた[147]。警視庁が定めたものは全国で普及し、内務省では統一化を図ろうとした[147]。1942年(昭和17年)に、内務省令により道路標識令が施行されると、様式はヨーロッパに倣ったものとなり[147]、新たに禁止・制限・指導標識の3種が追加されて、道路標識は全5種類となる[148] 。その後、太平洋戦争中は金属類回収令に伴って金属製の道路標識は回収の対象となった[149]

 
標識令では廃止となった警戒標識「注意」(愛知県設楽町

太平洋戦争の敗戦によって日本はアメリカの統治下に置かれたが、進駐軍からの命令は道路標識にも及んだ[150]。これに伴い既設の標識には全て英文標識が併設され、アベニューストリートの標識も設置された[150]。これらの標識は1952年(昭和27年)には姿を消すこととなる[151]

1950年(昭和25年)、戦前に制定されていた道路標識令が改正され、各種類の道路標識は大幅に見直しされて、現在の道路標識に通じる基本的な構成が確立される[148] 。この改正に伴って、全国でまちまちだった標識の統一が進むこととなる[152]。従来の制限標識は指導標識に統合されて、指示標識が新たに制定された。さらに、この当時の日本はアメリカ占領下の状況にあったため、道路標識の多くにローマ字英語による併記がなされた。この時の禁止標識・制限標識・指示標識は長方形型で、上に日本語、下に英語で標識の意味が示された[153]。この様式は道路標識の意味が理解されやすいという意見と、複雑なため視認性が悪いという意見で賛否両論であった[150]。「その他の危険」の前身となる警戒標識の「危険」「注意」には英語の「DANGER」「CAUTION」が表記された[注釈 14]。また、案内標識も同様にローマ字・英語併記もすべて大文字で表記され、市町村(英語:city,town,village)や駅(英語:station)は「C.」「T.」「V.」や「STN.」と特徴的な略記がなされた[148]

1960年(昭和35年)になると道路標識令が廃止されて道路標識、区画線及び道路標示に関する命令(略称:標識令)が施行される。案内・警戒標識は一部廃止されたものがあるものの、そのほとんどは変更なく従来標識が継続使用され、禁止・指導標識は統合されて規制標識となり[注釈 15]、現行の案内・警戒・規制・指示標識の4種類の形となった[148]

その3年後の1963年(昭和38年)3月に標識令が改正され、道路標識自体が一新された。交通規制の増加や高速道路の建設によって遠くからでも見やすくわかりやすい道路標識が必要となったためである[154]。新道路標識はできる限り記号化し、国連標識を尊重しつつも、従来の標識の記号も生かす方向で改正された[155]。標識の分類と形状を一致させ、規制標識は円形または四角形、指示標識は四角形、一時停止・徐行は逆三角形[注釈 16]、横断歩道は五角形を原則とした[157]。これにより、従来の英語併記も廃止する大幅なデザインの変更が行われ、現行標識のような様式となる[148]

1961年(昭和36年)5月に高速道路調査会で標識分科会が発足され、高速道路の標識について研究・開発が進められた[158]。その結果、1963年(昭和38年)7月には、日本初の高速道路である名神高速道路栗東 - 尼崎間の開通に伴って、案内標識に高速道路用標識が新たに追加された[159][148] 。その後、東名高速道路中央高速道路の開通時にも標識の再検討が行われ、1967年(昭和42年)11月に標識令が改正されたことで高速道路の標識体系が一応完成したと言える[160]

1971年(昭和46年)の標識令の改正では、案内標識の大幅なデザイン変更がなされ、1950年から制定されてきた通称白看とよばれる白地に黒字または青字の案内標識は、地色が白から青のものへと替わられ、ローマ字・英語併記が一旦廃止された。これにより、日本のすべての道路標識は原則日本語表記のみに変わった[148]

その後、社会の変化により国際化が叫ばれるようになると、それに対応するため、1986年(昭和61年)の標識令改正で、15年間制定されてきたローマ字併記のなかった案内標識についてローマ字・英語併記が復活し、現行のデザインへと大幅な変更がなされた[161][148]

今後、全国にある道路標識をデーターベース化して、カーナビゲーションシステムとして現地に即した標識(電子道路標識)を車内で表示し、路上にある道路標識を撤去することも検討されてる[162]

年表編集

警視庁が制札制文令を通達(適用範囲は東京府のみ)。
 
大正11年内務省令による道路方向標の例
道路警戒標及ビ道路方向標ニ関スル件が施行され、道路標識(当時は、道路方向標、道路警戒標と呼ばれた)が初めて体系的に整備される。
道路標識令施行され、道路警戒標及ビ道路方向標ニ関スル件廃止。
 
「白看」の一種である初代の「方面、方向及び距離」(福島県川内村
道路標識令改正。案内標識は地が白色、矢印が赤色、文字が青色のいわゆる「白看」[56]と呼ばれる様式となった。また、禁止標識・制限標識・指導標識[注釈 17]は長方形で、上に日本語での標識の名称、下にその英訳が書かれた様式であった。この当時、現在の補助標識にあたる標示板は「補助板」と称された。
琉球における道路標識が制定される。ただし、多くの標識で日本政府が定めたデザインとは異なるものが用いられている。
琉球において、案内標識に「路線名及び所在地を標示するもの」が追加される。
指導標識「車馬通行区分」「軌道敷内通行可」「軌道敷内通行可終わり」が追加される。
琉球において、指導標識「注意して出よ」が追加される。
案内標識「国道番号」、警戒標識「すべりやすい」、規制標識「危険物車輛通行止め」、補助板「方向」が追加。
標識令(道路標識・区間線及び道路標示に関する命令)施行、道路標識令廃止。また、標識や標示を損壊した場合の罰則が強化される。
琉球における道路標識で、指導標識「止まれの時は完全停止してから右折せよ」を追加し、「駐車禁止」に標柱に彫刻で表示した様式を追加
案内標識「方面及び方向」「街路の名称」、規制標識「最大幅」が追加。「方面及び方向」の追加により、初めて背景が藍色、矢印・文字が白色のものが登場した。ただし、矢印の形が現在と異なっており、ローマ字も白看板のフォントである。また、「最高速度」の標識に限り「低速車」「中速車」「高速車」の車両の種類の略称が使えるようになる。
規制・指示標識が大改正される。「後退禁止」「右側通行」「駐車線」など使用頻度が低かった標識を廃止、「車両進入禁止」「車両(組み合わせ)通行止め」「指定方向外進行禁止」を追加。この時、「補助板」が「補助標識」と名称を変える。
高速道路などに設置する標識、規制標識「前方優先道路」「前方優先道路・一時停止」、指示標識「並進可」「優先道路」「中央線」、案内標識「待避所」、補助標識「安全速度」が追加。
案内標識「非常電話」「まわり道」、警戒標識「信号機あり」「二方向交通」「上り急勾配あり」「下り急勾配あり」、規制標識「自動二輪車2人乗り禁止」が追加。また、規制標識の「最高速度」で文字を白色又は黄色、地を黒色にした電光式でも設置できるようになった。また、補助標識に用いられる車両の種類の略称として「自三輪」「一種三輪」「二種三輪」「一種原付」「二種原付」の表記が削除される。
琉球における道路標識で日本政府が定めた現行のデザインと同一のものが採用される。ただし、右側通行のため一部の標識は右側通行用になっている。
高速道路などに設置する標識を一部変更、案内標識の「非常駐車帯」、警戒標識の「落石のおそれあり」「路面凹凸あり」を追加。
日本初の可変標識が新宿区神楽坂に設置される。
案内標識に「主要地点」が追加される。
規制標識「自転車専用」「自転車及び歩行者専用」「進行方向別通行区分」が追加される
 
ローマ字併記が無い旧式の案内標識(滋賀県大津市
案内標識が大幅にデザイン変更、「都道府県道番号」を追加。「方面及び距離」「方面及び方向」などの従来白色を地色としていた一部の案内標識が、藍色の地色に白抜き文字のものに統一。案内標識のローマ字併記を原則として廃止。
沖縄県車両の通行方法が右側通行から左側通行に戻ったことで、返還以降特例的に設置されていた右側通行用の標識を廃止し、他都道府県と同じく左側通行の標識に切り換えた (730を参照)。
規制標識「自動二輪車2人乗り禁止」が廃止。指示標識「自転車横断帯」、補助標識「規制理由」が追加。
高速道路出口分岐点標識並びに料金所上部、入口案内標識にインターチェンジ番号および名称が表示されるようになる。
「指定方向外進行禁止」で進行禁止されている方向を明示することが可能となり、規制標識「原動機付自転車の右折方法(二段階)」「原動機付自転車の右折方法(小回り)」、指示標識「停止線」の標識を追加。また、「高速車」「中速車」「低速車」の補助標識が省略可能となり、補助標識における「休日」を「国民の祝日に関する法律」による定義とした。
案内標識にローマ字が再び追加され、「著名地点」にシンボルマークを表示することができるようになり、「街路の名称」が「道路の通称名」になり様式が変更される。また、警戒標識「踏切あり」は電車をデザインした様式が追加され、補助標識「地名」が追加された。
道路交通法の改正に伴い、「駐車時間制限」が廃止され「時間制限駐車区間」に置き換えられた。
指示標識「横断歩道・自転車横断帯」が追加され、横断歩道等の標識では鏡像を用いることが可能となった。補助標識「車両の種類」に記号表示(トラックやバスのマークなど)、「始まり」「終わり」に文字表示(「ここから」「ここまで」)を導入し、補助標識「歩行者専用」を廃止とした。また、補助標識の視認性を考慮して、一部の標識から「区間内」が省略され、また車両の種類の略称が一部変更された(「高速車」「中速車」「低速車」は廃止となった)。
 
「最高速度」の背面板付き規制標識(滋賀県草津市
補助標識「区域内」が追加。また、既存の補助標識「始まり」「終わり」に「区域ここから」「区域ここまで」の様式が追加される。さらに、区域規制の出入口部に背面板付きの規制標識を設置できるようになる。
規制標識「特定の種類の車両の通行区分」「牽引自動車の高速自動車国道通行区分」「牽引自動車の自動車専用道路第1通行帯通行指定区間」が追加。
案内標識「総重量限度緩和指定道路」、補助標識「始点」「終点」が追加。
案内標識「エレベーター」「エスカレーター」「傾斜路」「乗合自動車停留場」「路面電車停留場」「便所」が追加。
案内標識「高さ限度緩和指定道路」が追加
高速道路上での二輪車二人乗りが解禁となって、規制標識「自動二輪車二人乗り禁止」が復活。
中型自動車の新設に伴い、規制標識の「大型乗用自動車通行止め」を「大型乗用自動車等通行止め」に変更し(規制内容は変更なし)、補助標識の用語等における車両の種類の記号・略称やそれら意味を一部変更。
規制標識「前方優先道路・一時停止」が廃止(「一時停止」に統合)。また、規制標識「平行駐車」「直角駐車」「斜め駐車」 、補助標識「駐車時間制限」が追加。高速道路等以外でのキロメートルの標示を、Km(頭文字が大文字)からkm(頭文字が小文字)に、交差点の予告を「○m」から「この先○m」に改正。(キロも参照)
指示標識「高齢運転者等標章自動車駐車可」「高齢運転者等標章自動車停車可」、補助標識「車両の種類」(503-D 標章車専用)が追加。
高速道路の標識使用文字を大幅変更。和字はヒラギノ、英字はビアログ、数字はフルティガーとなる。なお基本的なレイアウトは従前と変更なし。
規制標識「普通自転車専用通行帯」が追加。
規制標識「自転車一方通行」が追加。
都道府県道と市町村道に設置される案内標識と警戒標識の寸法文字の大きさが条例に基づき独自に定めることが可能となった。
案内標識「サービス・エリア、道の駅及び距離」が追加、「サービス・エリアの予告」を「サービス・エリア、道の駅の予告」に変更(「サービス・エリア」も含め、道の駅にも設置できるように改正)。また、案内標識のローマ字を外国人旅行者も含めた道路利用者に分かりやすい英語表記に改正。
規制標識「環状の交差点における右回り通行」が追加。
 
高速道路番号が記された「方面及び距離 (106-B)」 (圏央道 茨城県つくば市
案内標識「サービス・エリア又は駐車場から本線への入口」「高速道路番号」が追加。同時に、高速道路等に設置される案内標識を一部変更。
準中型自動車の新設に伴い、補助標識「車両の種類」、補助標識の用語等における車両の種類の略称を一部変更。
 
「STOP」が併記された規制標識「一時停止」(愛知県)
規制標識のうち「徐行」「前方優先道路」「一時停止」がこの日から順次、英語併記に切り替えられる。「徐行」の下に「SLOW」(「前方優先道路」を含む)、「止まれ」の下に「STOP」と追記される。

脚注編集

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注釈編集

  1. ^ いずれも本標識である。
  2. ^ 法令上ではそれぞれ「標示板」「柱」と表現されている。
  3. ^ 「方面、方向及び距離」や「方面及び方向」、「著名地点」など。
  4. ^ 特定中型」も含まれる。
  5. ^ 標識令には、全長、全幅、全高、排気量に関する基準だけしかない。
  6. ^ 特定二輪車が該当するのかどうかは不明であるが、文理解釈上は該当しない(「三輪の自動車」であるため)。
  7. ^ なお、道路標示「二段停止線」(203の2)の「二輪」には、これに軽車両が加わる。
  8. ^ 特定中乗」も含まれる。
  9. ^ 現実的には「中乗」と「特定中乗」はほぼ同義である。
  10. ^ 乗車定員が29人以下であっても、車両総重量の要件で大型自動車に該当する場合が法律上はありうるが、現実的には「大乗」とほぼ同義である。
  11. ^ 現実的には「特定中乗」とほぼ同義。
  12. ^ 特定中貨」も含まれる。
  13. ^ 特定中貨」も含まれる。
  14. ^ 「危険」標識の初期のものは、旧字体で「危險」と表記されたものもあった[148]
  15. ^ 禁止標識については、規制標識に統合されて以後もデザインはほとんど変わららず、指導標識も一部で枠の色が青から赤へ変化したが、デザインに大きな違いはなかった。また、統合以前の標識のなかに特徴的なものとして「靜 QUIET」という指導標識があったが、1960年12月の統合の際に廃止された[148]
  16. ^ 「一時 止まれ STOP」の八角形のデザインの標識は、1960年の制定から廃止されるまで、わずか3年間だけ使用された[156]
  17. ^ 現在の規制標識・指示標識にあたる。

出典編集

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  • 高崎宏幸「オーバーハング標識柱の二重構造化補強の導入」、『月刊交通』第42巻第7号、東京法令出版、2011年、 19-23頁。
  • 岡本崇文「規制標識「自転車一方通行」の新設 ~道路標識、区画線及び道路標示に関する命令の一部改正~」、『月刊交通』第42巻第11号、東京法令出版、2011年、 65-70頁。
  • Bureau for Industrial Cooperation, College of Engineering and Technology, University of Dar es Salaam (2012年10月22日). “PREPARATION OF A TRANSPORT FACILITATION STRATEGY FOR THE EAST AFRICAN COMMUNITY (FINAL REPORT) (PDF)” (英語). 南部アフリカ開発共同体. p. 13-156. 2018年1月28日閲覧。
  • 柏谷直也「計画的な交通安全施設等整備事業の推進について」、『月刊交通』第44巻第10号、東京法令出版、2014年、 36-46頁。
  • 元田良孝「交通工学に関する法制度 第2回「自転車に関する法制度」」、『交通工学』第50巻第2号、交通工学研究会、2015年、 47-56頁。
  • 齋藤未希 (2016年). “法定外標識の整備ルールについて-より効果的な標識で地域の道路の安全をめざして- (PDF)”. 国土交通省関東地方整備局. 2018年1月13日閲覧。
  • 坂野雅浩「鉄筋棒鋼の挿入による倒壊防止対策」、『月刊交通』第46巻第3号、東京法令出版、2016年、 32-41頁。
通達・ガイドライン

関連文献編集

  • 村西正実・増田博行「道路標識等解説1 道路標識等の体系」、『交通工学』第22巻第6号、交通工学研究会、1987年、 71-79頁。
  • 時崎賢二「道路標識等解説2 道路標識等の歴史」、『交通工学』第23巻第1号、交通工学研究会、1988年、 45-52頁。
  • 濱田俊一「道路標識等解説3 案内標識の視認性(標識の設置位置)等に関する研究の動向」、『交通工学』第23巻第2号、交通工学研究会、1988年、 55-62頁。
  • 増田博行「道路標識等解説4 規制、指示標識設置の考え方」、『交通工学』第23巻第3号、交通工学研究会、1988年、 61-70頁。
  • 板倉信一郎「道路標識等解説5 警戒、案内標識設置の考え方」、『交通工学』第23巻第4号、交通工学研究会、1988年、 53-63頁。
  • 渡辺享「道路標識等解説6 都市間高速道路の道路標識等」、『交通工学』第23巻第5号、交通工学研究会、1988年、 56-66頁。

関連項目編集

外部リンク編集

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一般社団法人
その他