東五軒町
東京都新宿区の町名
東五軒町(ひがしごけんちょう)は、東京都新宿区の町名[5]。住居表示実施済み地域であり、「丁目」の設定がない単独町名である。
東五軒町 | |
---|---|
町丁 | |
北緯35度42分26秒 東経139度44分22秒 / 北緯35.707292度 東経139.739425度 | |
国 | 日本 |
都道府県 | 東京 |
特別区 | 新宿区 |
地域 | 牛込地域 |
人口情報(2023年(令和5年)1月1日現在[1]) | |
人口 | 2,311 人 |
世帯数 | 1,282 世帯 |
面積([2]) | |
0.083296274 km² | |
人口密度 | 27744.34 人/km² |
郵便番号 | 162-0813[3] |
市外局番 | 03(東京MA)[4] |
ナンバープレート | 練馬 |
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概要
編集新宿区の北東部に位置する。牛込地域に属し、牛込の名を冠して牛込東五軒町とも呼ばれる。町域の北は目白通りを境に文京区水道二丁目・一丁目に接し、東は、新宿区新小川町に、南は新宿区筑土八幡町・白銀町に、西は新宿区赤城元町・西五軒町にそれぞれ接する。 地域内は住宅の他、オフィスビルが混在している地域になっている。また、地域内には、印刷・製本関連の企業が点在している。
歴史
編集世帯数と人口
編集2023年(令和5年)1月1日現在(東京都発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移。
年 | 人口 |
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1995年(平成7年)[6] | 653
|
2000年(平成12年)[7] | 981
|
2005年(平成17年)[8] | 1,634
|
2010年(平成22年)[9] | 1,683
|
2015年(平成27年)[10] | 2,213
|
2020年(令和2年)[11] | 2,436
|
世帯数の変遷
編集国勢調査による世帯数の推移。
年 | 世帯数 |
---|---|
1995年(平成7年)[6] | 452
|
2000年(平成12年)[7] | 505
|
2005年(平成17年)[8] | 881
|
2010年(平成22年)[9] | 936
|
2015年(平成27年)[10] | 1,148
|
2020年(令和2年)[11] | 1,321
|
学区
編集区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2018年8月時点)[12]。
- 区域 : 全域
- 小学校 : 新宿区立江戸川小学校
- 中学校 : 新宿区立牛込第三中学校
交通
編集- 路線バス
都営バスが利用可能である。
事業所
編集2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。
- 事業所数 : 100事業所
- 従業員数 : 2,869人
事業者数の変遷
編集経済センサスによる事業所数の推移。
年 | 事業者数 |
---|---|
2016年(平成28年)[14] | 79
|
2021年(令和3年)[13] | 100
|
従業員数の変遷
編集経済センサスによる従業員数の推移。
年 | 従業員数 |
---|---|
2016年(平成28年)[14] | 3,315
|
2021年(令和3年)[13] | 2,869
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主な企業
編集施設
編集- 東五軒公園
- 東五軒町地域交流館
出身・ゆかりのある人物
編集その他
編集日本郵便
編集脚注
編集- ^ a b “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “(ファイル元のページ)”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2024年2月4日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “東五軒町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ 『角川日本地名大辞典 13 東京都』、角川書店、1991年再版、P878
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “通学区域”. 新宿区 (2018年8月13日). 2024年2月4日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ a b 『人事興信録 第6版』ふ27頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2019年7月11日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
参考文献
編集- 人事興信所編『人事興信録 第6版』人事興信所、1921年。