東京アールアンドデー

日本の東京都千代田区にあるメカトロニクス研究開発会社

株式会社東京アールアンドデー(とうきょうアールアンドデー、東京R&D)は、自動車メカトロニクス複合材料などの研究開発を行う企業である。本社を東京都千代田区に置く。

株式会社東京アールアンドデー
Tokyo R&D Co., Ltd.
種類 株式会社
市場情報 未上場
略称 東京R&D
本社所在地

100-0011
東京都千代田区内幸町2-2-2

富国生命ビル2F
設立 1981年9月16日
業種 輸送用機器
法人番号 6010001140251 ウィキデータを編集
事業内容 自動車
代表者 金子明夫(代表取締役COO)
岡村了太(代表取締役社長)
資本金 25,000万円
従業員数 107名(2022年4月現在)
外部リンク https://www.tr-d.co.jp/
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概要 編集

量産車・競技用車両・関連部品などの研究開発・設計・試作や、カドウェルなどのレーシングカーの開発、スポーツ用品の開発など幅広い活動を行っている。1998年には、長野オリンピックスピードスケート・男子500mで、清水宏保が同社製のスケート靴を使用し金メダルを獲得した。また、スポーツカーVEMACの輸入・販売も行っている。電気自動車をはじめとする電動車両の開発に取り組み、東日本旅客鉄道(JR東日本)気仙沼線BRT用電気バス(e-BRT)を開発した実績などを有する。

なお同社のレース部門の子会社であったR&D SPORTは、2008年3月末に資本関係を解消して独立しており、現在は全く関係はない[1]

沿革 編集

  • 1981年昭和56年)- 童夢の主要メンバーだった三村建治小野昌朗、入交昭廣らが独立して東京R&D設立。業務内容は量産車両の車体関係のスタイリング、設計、試作。
  • 1982年(昭和57年)- レーシングカーの研究開発事業を開始。
  • 1983年(昭和58年)- オートバイオーディオシステム、農機具の開発。
  • 1984年(昭和59年)- 炭素繊維強化樹脂等の先進複合材料応用技術、および電気自動車の自主開発に着手。コンセプト電気バイク、メカトロニクス機器の開発事業を開始。スクリュータイプコンプレッサーの開発。
  • 1985年(昭和60年)- グループCレーシングカーの開発開始。
  • 1986年(昭和61年)- 鈴鹿事業所を開設。4輪電気自動車の開発に着手。車両事業部、メカトロニクス事業部、コンポジット事業部、レース事業部を開設。
  • 1987年(昭和62年)- 厚木市金田(現・空力研究所)に事業所を開設。コンポジット事業部を移設。
  • 1990年平成2年)- 東山田事業所、新横浜事業所、EV事業部を開設。スクリーンクラフト事業部、メカトロニクス事業部を移設。電気自動車「NAV」発表。
  • 1991年(平成3年)- 3次元CAD「IBM CATIA」を導入。平塚事業所を開設。コンポジット事業部を移設。慶應義塾大学東京電力と共同で開発した電気自動車「IZA」を発表。R&D SPORT設立。
  • 1992年(平成4年)- EV、メカトロニクス両事業部を「EV/システム事業部」に統合。
  • 1993年(平成5年)- 厚木事業所を開設。車両事業部を移設。横浜開発研究所を横浜事業所に変更し、同時に新横浜事業所を横浜事業所に統合。
  • 1994年(平成6年)- エンジン事業部を開設。スクリーンクラフト事業部を有限会社スクリーンクラフトとして分社。
  • 1995年(平成7年)- 厚木市金田にエンジン試験室を開設、ダイナモ設置。
  • 1996年(平成8年)- F4空力開発に着手。
  • 1998年(平成10年)- EVシステム事業部を厚木事業所に移設。メカトロニクス事業部を横浜事業所に新設。
  • 1999年(平成11年)- EV/システム事業部が株式会社ピューズとして独立。
  • 2000年(平成12年)- VEMAC RD180発表。
  • 2003年(平成15年)- 車両事業部、EVシステム事業部を「研究開発事業部」に統合。
  • 2004年(平成16年)- ビーエーシー・テラシステムズと合併。府中事業所にエンベデッドシステム事業部を開設。
  • 2005年(平成17年)-「ISO9001」の審査登録を達成。
  • 2006年(平成18年)- 厚木市金田にエンジニアリング事業部開設。
  • 2011年(平成23年)- 本社を富国生命ビル2階に移転。
  • 2015年(平成27年)- 日本ハイドロシステム工業株式会社設立。
  • 2016年(平成28年)- 東京アールアンドデーアジア設立。
  • 2017年(平成29年)- 東レと資本提携締結。
  • 2023年令和5年)- Turingと業務提携。

脚注 編集

関連項目 編集

外部リンク 編集