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新潟短期大学

（柏崎短期大学から転送）
曖昧さ回避 「日本歯科大学新潟短期大学」とは異なります。

新潟短期大学（にいがたたんきだいがく）は、新潟県柏崎市大字安田2510番地2[注釈 1]　に本部を置いていた日本の私立大学である。1950年に設置され、1990年に廃止された。大学の略称は新短。

新潟短期大学
大学設置 1950年
創立 1947年
廃止 1990年
学校種別 私立
設置者 学校法人柏専学院
本部所在地 新潟県柏崎市大字安田2510番地2[注釈 1]　
学部 経済学科
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概要 編集

大学全体 編集

  • 新潟県柏崎市に所在した[1]日本の私立短期大学で、設置主体は学校法人柏専学院[2]。
  • 前身は、財団法人柏専学院が1947年（昭和22年）6月に開学した「柏崎専門学校」である。
  • 国内で最初に認可された私立短大132校の中の1校として柏崎短期大学が設立認可され[3]、学校は短期大学へ移行。学科数1[4]、入学定員80名体制で1950年（昭和25年）に開学[5][6]、1951年3月1日に財団法人は学校法人へ移行した[7]。
  • 1958年（昭和33年）4月教育活動をより広い視野に立つものとすることや、将来の成長・発展の願いも込め、校名を新潟短期大学に改称、同時に附属高校[注 1]を併設し開校した。
  • 1983年（昭和58年）、教授会及び理事会で四年制大学への改組転換が決定。1987年（昭和62年）度の入学者を最後に短期大学としての使命を終え、1990年（平成2年）12月21日付で正式に廃止された[8]。

教育および研究 編集

  • 新潟短期大学は、経済学をベースに｢商経｣・｢教職｣・｢編入学｣の3コースを設けていた[9]。

沿革 編集

基礎データ 編集

所在地 編集

象徴 編集

  • 新潟短期大学のカレッジマークは右記を参照[18]。

教育および研究 編集

組織 編集

学科[注 13] 編集

専攻科 編集

  • なし

別科 編集

  • なし

取得資格について 編集

附属機関 編集

研究 編集

学生生活 編集

学園祭 編集

  • 源流とされる旧制専門学校を含めて開校20周年を記念とした学園祭の冊子[39]、ならびに開校30周年を記念とした学園祭案内冊子[40]らしきものが柏崎市立図書館にそれぞれ所蔵されている。

大学関係者と組織 編集

大学関係者組織 編集

  • 新潟短期大学には「久味山会」と称した同窓会組織があった。

主な大学関係者 編集

理事長

歴代学長

主な出身者 編集

対外関係 編集

系列校 編集

社会との関わり 編集

  • 廃止決定前の1988年7月において『文章言語表現』なる公開講座が催された[45]。

卒業後の進路について 編集

就職について 編集

  • 一般企業が大半だったが、教職についた人もみられている。

編入学･進学実績 編集

附属学校 編集

注釈 編集

注釈グループ 編集

  1. ^ a b 現在、後身である四大の本部所在地は「新潟県柏崎市軽井川4730番地」となっている。
  2. ^ a b 現在の文部科学省。
  3. ^ 翌年度より四大へ転換。

補足 編集

  1. ^ 現在の新潟産業大学附属高等学校。
  2. ^ 短期大学名 柏崎短期大学
  3. ^ 経済学科 入学定員80。
  4. ^ 2月22日に告示されている[21]。
  5. ^ うち女107。
  6. ^ 学生数 228[注 5][24]。
  7. ^ 男160、女157
  8. ^ 学生数 317[注 7][25]/総定員 240。
  9. ^ うち女75。
  10. ^ 学生数 176[注 9][29]/定員 120。
  11. ^ うち女1。
  12. ^ 1989年度においても在学者が確認され、その数は5[注 11]となっていた[30]。
  13. ^ 最終募集となった1987年度の記録[31]。
  14. ^ 入学定員120名[32]。

出典 編集

  1. ^ 著名施設所在地総覧より。
  2. ^ 文教協会'1989.
  3. ^ 柏崎編年史 下巻より。
  4. ^ 日本教育年鑑 1951年版より。
  5. ^ a b 文部省d, p. 7.
  6. ^ 大学志願者のために : その本質と内容についてより。
  7. ^ 学校法人一覧 昭和34年度より。
  8. ^ a b 文教協会'1991.
  9. ^ a b c 新潟短期大学'1972.
  10. ^ 柏崎市史資料集 近現代篇 3 下より。
  11. ^ 文部省a, p. 38.
  12. ^ 文部省b, p. 6.
  13. ^ 全国学校名鑑 昭和25年版より。
  14. ^ 日本教育年鑑より。
  15. ^ 旺文社1950-01, p. 88.
  16. ^ 短期大学一覧 昭和26年度 (短期大学資料 ; 第3号)より。
  17. ^ 短期大学一覧 昭和25年5月1日現在より。
  18. ^ a b c 日本の私立短期大学より。
  19. ^ 新潟短期大学'1967.
  20. ^ 短期大学一覧 昭和33年度 (短期大学資料 ; 第19号)より。
  21. ^ 文部省年報 第85年(昭和32年度)より。
  22. ^ 短期大学一覧 昭和54年度より。
  23. ^ 全国短期大学一覧 昭和55年度より。
  24. ^ 全国学校総覧 昭和56年版より。
  25. ^ 文部省'87, p. 59.
  26. ^ 大学資料 (106)より。
  27. ^ 文教協会'1988.
  28. ^ 短期大学教育 (45)より。
  29. ^ 文部省'88, p. 62.
  30. ^ 文部省'89, p. 64.
  31. ^ 文教協会'1987, p. 83.
  32. ^ 短期大学教育 (44)より。
  33. ^ 文部省e, p. 41.
  34. ^ 現行法令輯覧 26-2巻 学事2より。
  35. ^ a b c 全国大学大観 昭和30年版より。
  36. ^ 学校年鑑 1959より。
  37. ^ 新潟短期大学社会科学論集より。
  38. ^ 高速道路と自動車 = Expressways and automobiles 28(10)より。
  39. ^ 新潟短期大学'1967F.
  40. ^ 新潟短期大学学生自治会'1977.
  41. ^ 国勢総覧 第4版より。
  42. ^ 学校案内 大学編 昭和33年版より。
  43. ^ 職業指導年鑑 昭和31年版より。
  44. ^ 日本経済新聞あみやき亭社長に佐藤啓介氏
  45. ^ 大学資料 (107/108)より。

参考文献 編集

1949年短大設置申請分 編集

教育職員免許 編集

短期大学案内冊子 編集

全国学校総覧 編集

全国短期大学一覧高等専門学校 編集

その他 編集

関連項目 編集

関連サイト 編集

 

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