武山駐屯地
神奈川県にある陸上自衛隊の駐屯地
座標: 北緯35度12分50秒 東経139度37分50秒 / 北緯35.21389度 東経139.63056度
武山駐屯地(たけやまちゅうとんち、JGSDF Camp Takeyama)は、神奈川県横須賀市御幸浜1-1及び2-1(学校地区)に所在する東部方面混成団等が駐屯する陸上自衛隊の駐屯地。
陸上自衛隊武山駐屯地 海上自衛隊武山地区 航空自衛隊武山分屯基地 | |
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施設全景(2005年) | |
位置 | |
所在地 | 神奈川県横須賀市御幸浜1-1(大代表) |
概要 | |
駐屯地司令 | 高等工科学校長 兼任 |
主要部隊 |
陸上自衛隊高等工科学校 東部方面混成団本部 第31普通科連隊ほか |
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開設年 | 1958年12月 |
概要
編集前身に旧海軍の武山海兵団を持つ。海上自衛隊横須賀教育隊(御幸浜4-1)・航空自衛隊武山分屯基地(御幸浜3-1)が隣接しており、敷地は一体となっている他、一部の施設は共用されている。また、武山分屯基地は、直ぐ南側の横須賀市長井町大原に飛び地として武山高射教育訓練場長井統制地区(旧海軍武山航空基地)を有する。横須賀市長坂には、武山駐屯地業務隊が管理する長坂小銃射撃場がある[1]。
駐屯地司令は陸上自衛隊高等工科学校長が、分屯基地司令は航空自衛隊中部高射群第2高射隊長が兼務。
陸上自衛隊・海上自衛隊地区においては一年を通じて新入隊員等の基本教育を行っており、例年3,000名前後の学生が入居する。東部方面混成団及び横須賀教育隊の自衛官候補生及び一般曹候補生並びに高等工科学校生徒の1年生は全員、外出時の制服着用が義務づけられている。
沿革
編集陸上自衛隊武山駐屯地
- 1958年(昭和33年)12月1日:武山駐とん地として新設[2]。武山駐屯地業務隊が新編。
- 1959年(昭和34年)8月13日:陸上自衛隊第1教育団及び生徒教育隊が新編。第1教育団長が駐屯地司令職務指定。
陸上自衛隊武山駐屯地・海上自衛隊横須賀基地武山地区
- 1959年(昭和34年)9月1日:海上自衛隊横須賀教育隊が新編。
- 1960年(昭和35年)3月15日:第106教育大隊が駒門駐屯地へ移駐。
- 1963年(昭和38年)
- 1月17日:地対空ミサイルナイキ・エイジャックスを装備した陸上自衛隊第101高射大隊第2中隊が習志野駐屯地において編成。
- 5月:第101高射大隊第2中隊が習志野駐屯地から移駐。
- 8月15日:生徒教育隊を陸上自衛隊少年工科学校に改編。
陸上自衛隊武山駐屯地・海上自衛隊横須賀基地武山地区・航空自衛隊武山分屯基地
- 1964年(昭和39年)4月1日:ナイキシステムの航空自衛隊への移管により「航空自衛隊武山分屯基地」として発足、第101高射大隊が第1高射群に改編、第2中隊も第2高射隊に改編。
- 1971年(昭和46年)6月:ナイキAミサイルからナイキJミサイルに換装。
- 1986年(昭和61年)3月17日:駐屯地司令職務を第1教育団から少年工科学校に移管。
- 1992年(平成 4年)3月31日:第1高射隊がパトリオット部隊に改編。ペトリオット・システムへの換装。
- 2002年(平成14年)3月27日:
- 2008年(平成20年)1月29日:航空自衛隊第1高射群第2高射隊にPAC-3配備。
- 2010年(平成22年)3月26日:陸上自衛隊少年工科学校が陸上自衛隊高等工科学校に改編。
- 2011年(平成23年)4月22日
駐屯部隊・機関(武山駐屯地)
編集東部方面隊隷下部隊
編集- 東部方面混成団
- 東部方面後方支援隊
- 第302普通科直接支援中隊:第31普通科連隊を支援
- 東部方面システム通信群
- 第105基地システム通信大隊
- 第316基地通信中隊
- 武山派遣隊
- 第316基地通信中隊
- 第105基地システム通信大隊
- 東部方面会計隊
- 第407会計隊
- 武山駐屯地業務隊
防衛大臣直轄部隊・機関
編集- 陸上自衛隊高等工科学校
- 警務隊
- 東部方面警務隊
- 第129地区警務隊
- 武山派遣隊
- 第129地区警務隊
- 東部方面警務隊
所在部隊(武山地区)
編集横須賀地方隊隷下部隊
編集所在部隊(武山分屯基地)
編集中部航空方面隊隷下部隊
編集- 中部高射群
- 第2高射隊
最寄の幹線交通
編集脚注
編集- ^ 長坂小銃射撃場神奈川県ホームページ。2023年6月17日閲覧
- ^ “自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和33年政令第320号)”. 国立公文書館 デジタルアーカイブ (1958年11月28日). 2019年1月3日閲覧。
- ^ 長井海の手公園 ソレイユの丘を参照
- ^ “PAC3:高台に移動 津波被害回避で 空自武山分屯基地 /神奈川”. 毎日新聞のニュース・情報サイト. 毎日新聞社 (2016年12月15日). 2017年10月10日閲覧。