永代
永代（えいたい）は、東京都江東区の町名。現行行政地名は永代一丁目および永代二丁目。住居表示実施済区域。
| 永代 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 永代公園（川沿いの遊歩道） | |
 北緯35度40分28秒 東経139度47分28秒 / 北緯35.67445度 東経139.791147度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京都 |
| 特別区 |
 江東区 |
| 地域 | 深川地域 |
| 人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在[1]） | |
| 人口 | 3,891 人 |
| 世帯数 | 2,683 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.176066365 km² | |
| 人口密度 | 22099.62 人/km² |
| 郵便番号 | 135-0034[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 江東 |
 ウィキポータル 日本の町・字 ウィキポータル 東京都 ウィキプロジェクト 日本の町・字 | |
地理 編集
江東区西部に位置し、深川地域に属する。北で佐賀、北東で福住、東で門前仲町、南東の橋梁上の一点で牡丹、南で越中島、西の隅田川に架かる永代橋越しに中央区新川と接する。
河川 編集
地価 編集
住宅地の地価は、2023年（令和5年）7月1日の公示地価によれば、永代2-21-2の地点で62万9000円/m2となっている[5]。
歴史 編集
この節の加筆が望まれています。 |
1931年（昭和6年）の町名地番整理の際に、深川相川町・深川熊井町・深川諸町・深川富吉町の一部が合併し永代一丁目に、深川福住町・深川中島町・深川蛤町一丁目・深川大島町・深川黒江町の一部が合併し永代二丁目となった。
この際に、「福住」の名が消えることを惜しみ、隣接する地域（福住）に引き継がれたという説が有力とされる。
世帯数と人口 編集
2023年（令和5年）1月1日現在（東京都発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 永代一丁目 | 878世帯 | 1,228人 |
| 永代二丁目 | 1,805世帯 | 2,663人 |
| 計 | 2,683世帯 | 3,891人 |
人口の変遷 編集
国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[6] | 2,586
|
| 2000年（平成12年）[7] | 2,655
|
| 2005年（平成17年）[8] | 3,094
|
| 2010年（平成22年）[9] | 3,098
|
| 2015年（平成27年）[10] | 3,336
|
| 2020年（令和2年）[11] | 3,872
|
世帯数の変遷 編集
国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[6] | 1,156
|
| 2000年（平成12年）[7] | 1,310
|
| 2005年（平成17年）[8] | 1,713
|
| 2010年（平成22年）[9] | 1,813
|
| 2015年（平成27年）[10] | 2,079
|
| 2020年（令和2年）[11] | 2,579
|
学区 編集
区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2023年4月時点）[12][13]。
| 丁目 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 永代一丁目 | 1〜13番 | 江東区立臨海小学校 | 江東区立深川第三中学校 |
| 14〜15番 | 江東区立明治小学校 | 江東区立深川第二中学校 | |
| 永代二丁目 | 34〜37番 | ||
| 1〜33番 | 江東区立臨海小学校 | 江東区立深川第三中学校 |
交通 編集
鉄道 編集
町域内を東京メトロ東西線が通るが駅は設置されていない。東京メトロ東西線・都営地下鉄大江戸線門前仲町駅が徒歩で利用できる。
バス 編集
永代通りに都営バスの停留所（永代二丁目）があり、錦糸町駅前行きと東京駅丸の内北口行きが利用できる。
道路 編集
- 永代通り
事業所 編集
2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 永代一丁目 | 76事業所 | 2,753人 |
| 永代二丁目 | 163事業所 | 3,755人 |
| 計 | 239事業所 | 6,508人 |
事業者数の変遷 編集
経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[15] | 222
|
| 2021年（令和3年）[14] | 239
|
従業員数の変遷 編集
経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[15] | 4,682
|
| 2021年（令和3年）[14] | 6,508
|
経済 編集
- 店・企業
施設 編集
その他 編集
日本郵便 編集
脚注 編集
- ^ a b “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年1月6日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “永代の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年12月29日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “区立小学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
- ^ “区立中学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
外部リンク 編集
 | この項目は、日本の町・字に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（PJ:日本の町・字/Portal:日本の町・字）。 |
| | この項目は、東京都に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（Portal:日本の都道府県/東京都）。 |