池田大作本仏論(いけだだいさくほんぶつろん)とは、日本の宗教団体創価学会名誉会長の池田大作が本仏であるとする論である。

創価学会では池田大作を本仏とはしていないとするが[1]、これに対して矢野絢也は実質的にはその流れが強まっている[2]、とするなど主張は分かれる。

本仏論の定義や内容、発生時期については様々な主張がある。ここでは、かつて創価学会を信徒団体としていた日蓮正宗の教義とかかわりがある「日蓮本仏論」についても述べる。

日蓮本仏論編集

日蓮正宗の特徴的な教義に日蓮本仏論[3][4]血脈相承[5]があり、後者は二代目の日興を経て、日蓮正宗の総本山法主が代々日蓮の仏法を継承しているという論である[6]

宗教関係者以外による池田大作本仏論編集

本仏論自体については様々な主張がある。

仏教学者の松野純孝は、創価学会で池田に対する「帰命」などが論じられたことを池田本仏論であるとした[7]

公明党の書記長・委員長を務めた矢野絢也は、池田大作本仏論の説明として、「(学会内部で)当時会長だった池田大作は日蓮聖人の再誕で、本仏に等しい指導者という思想だ」としている[2]。さらに矢野によると、1975年前後に一部の学会首脳によって「池田大作本仏論」なる考え方が囁かれるようになったが、その頃は池田はあくまでも信者(学会)の中の最高指導者であり、そのような個人崇拝を真面目にとらえる組織ではなかった[2]。しかし、創価学会が日蓮正宗に破門された1991年以後に宗門に置き換わるべき本尊が必要になり、(名誉会長の)池田こそ生き仏だという思想が学会内で市民権を得て一気に浮上したとしている[2]。矢野は、その原因を、創価学会における池田大作の独裁、私物化と「天下を取る」という野望から始まっていると思えてならない、としている[8]

自由民主党は創価学会が新進党の支持基盤であった1994年(平成6年)から1996年(平成8年)にかけて機関紙の『自由新報』に「創価学会ウオッチング」という学会批判記事を掲載。当時、起きていた池田大作に対する訴権の濫用などと絡めすでに終息していた池田大作本仏論を持ち出し、池田大作が千葉の清澄寺(日蓮が幼少の頃修学した寺)を訪れた際、そこに生える樹齢250年の千年杉に向かい、木肌を撫でながら、「久しぶりだね。700年ぶりだねぇ」と呟(つぶや)いてみせた件を批判した[9]

また自民党衆議院議員の白川勝彦によれば実現しなかったが池田大作の証人喚問が実施された場合、国会で池田大作本仏論を当の池田本人に聞く予定があったという[10]

日本共産党は創価学会が2002年に会則を変更し、初代牧口、第2代戸田、第3代池田の「三代会長」を、「永遠の指導者」とする規定を入れたことについて触れ「この規定変更はかねてより伝えられてきた池田本仏論の具現化だ」と批判した[11]

財団法人同和教育振興会理事の仲尾敏博は、池田本仏論を日蓮本仏論の当然の帰結であるとした[12]

創価学会による会長本仏論の否定編集

池田大作は『聖教新聞』の紙上で「代々の会長を神格化などしてはなりません」「私などを絶対視してはならない」「私自身、罪業深き、過ち多き身であることをよく知っております」と創価学会会長は指導者であって、仏ではないことを明言した[13]

一方、矢野は会長本仏論の否定について「池田氏は古参会員の手前もあってか、それを自ら否定したと言われている。しかし、実質的にはその流れが強まっている。」としている[2]

脚注編集

注釈編集

  1. ^ 創価学会会則、特に第3条
  2. ^ a b c d e 矢野絢也, p. 159.
  3. ^ 『平凡社世界大百科事典』平凡社、1967年、187頁。 
  4. ^ 新宗教辞典, pp. 217–219.
  5. ^ 新宗教辞典, pp. 218–219.
  6. ^ 新宗教辞典, p. 219.
  7. ^ 新宗教辞典, p. 215.
  8. ^ 矢野絢也, pp. 159–161.
  9. ^ 、1996、「創価学会ウオッチング」、『自由新報』6月号、自由民主党 p. 12
  10. ^ 『自自公を批判する : 政教分離原論』(2000年、花伝社 [発売 : 共栄書房]) ISBN 9784763403520 P158
  11. ^ “池田氏は「永遠の指導者」 創価学会が「会則」を改定”. しんぶん赤旗. (2002年3月30日). http://www.jcp.or.jp/akahata/aik/2002-03-30/11_0403.html 2016年1月31日閲覧。 
  12. ^ 仲尾敏博 『宗教と部落差別 旃陀羅の考察』柏書房、1982年3月10日、266-267頁。 NCID BN00649931 
  13. ^ “所感恩師の二十三回忌に思う”. 聖教新聞: p. 4面. (1980年4月2日) 

参考書籍編集

関連項目編集