河原春作
日本の官僚・教育者
河原 春作(かわはら しゅんさく、1890年(明治23年)1月14日[1] - 1971年(昭和46年)10月11日)は大正時代から昭和時代にかけての日本の文部官僚、教育者。
河原 春作 かわはら しゅんさく | |
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生年月日 | 1890年1月14日 |
出生地 | 東京府(現・東京都) |
没年月日 | 1971年10月11日(81歳没) |
出身校 | 東京帝国大学法科大学 |
配偶者 | 幾(中山秀三郎次女) |
子女 | 昭子(長女)、和子(次女)、雪子(三女) |
親族 | 作(父)、直文(長兄)、直武(次兄・斎藤清入夫) |
在任期間 | 1945年11月20日 - 1947年5月2日 |
経歴
編集1915年(大正4年)、東京帝国大学法科大学法律科在学中に高等文官試験に合格し、翌年に卒業した[2]。内務省に入り、静岡県警視、同理事官を務めた[2]。その後文部省に転じ、事務官に任じられた。書記官、参事官、督学官、専門学務局学務課長、大臣官房会計課長、社会教育局長、普通学務局長を歴任[1][2]。1936年(昭和11年)には文部次官に就任した。
退官後は東京文理科大学学長・教授を務めた[2]。1945年(昭和20年)5月、再び文部次官に就任[3]。11月には枢密顧問官に任じられた[4]。
栄典
編集- 位階
- 1918年(大正7年)2月12日 - 従七位[8]
- 1920年(大正9年)3月10日 - 正七位[8]
- 1922年(大正11年)5月10日 - 従六位[8]
- 1924年(大正13年)10月1日 - 正六位[8]
- 1926年(大正15年)8月16日 - 従五位[8]
- 1931年(昭和6年)9月1日 - 正五位[8]
- 1935年(昭和10年)3月15日 - 従四位[8]
- 1937年(昭和12年)6月16日 - 正四位[8]
- 1945年(昭和20年)7月2日 - 従三位[8]
- 勲章
- 外国勲章佩用允許
- 1937年(昭和12年)1月25日 - フランス共和国:レジオンドヌール勲章シュヴァリエ[9]
脚注
編集- ^ a b 大衆人事録 1937.
- ^ a b c d 人事興信録 1943.
- ^ 『官報』第5531号、昭和20年6月22日。
- ^ 『官報』第5661号、昭和20年11月24日。
- ^ 公職追放の該当事項は「武徳会理事」。(総理庁官房監査課 編『公職追放に関する覚書該当者名簿』日比谷政経会、1949年、233頁。NDLJP:1276156。 )
- ^ 学校法人大妻学院. “100年の沿革” (日本語). 2016年8月3日閲覧。
- ^ 高永武敏・原田宏共著「激動の相撲昭和史」ベースボール・マガジン社、p.153
- ^ a b c d e f g h i j k l 「河原春作」 アジア歴史資料センター Ref.A06051185500
- ^ 『官報』第3021号「叙任及辞令」1937年1月30日。
参考文献
編集- 帝国秘密探偵社編『大衆人事録 第3版』帝国秘密探偵社、1937年。
- 人事興信所編『人事興信録 第14版 上巻』人事興信所、1943年。
関連文献
編集- 「河原春作」(国立公文書館所蔵 「枢密院文書・枢密院高等官履歴書・昭和二十二年五月二日廃庁ニ因リ退官」)
- 『国立公文書館所蔵 枢密院高等官履歴 第8巻』 東京大学出版会、1997年5月、ISBN 4130987186
- 「河原春作」(成田久四郎編著 『社会教育者事典』 日本図書センター、1983年9月 / 1989年9月増補版、ISBN 9784820552840)
公職 | ||
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先代 矢代幸雄 委員長代理 |
文化財保護委員会委員長 1961年 - 1966年 |
次代 稲田清助 |
先代 藤野恵 |
文部次官 日本文化大観編修会会長 1945年 |
次代 大村清一 |
先代 三辺長治 |
文部次官 教員検定委員会会長 維新史料編纂事務局長 学校衛生調査会会長 震災予防評議会会長 1936年 - 1937年 |
次代 伊東延吉 |
先代 菊池豊三郎 所長 |
航海練習所長事務取扱 1936年 |
次代 藤野恵 所長 |
学職 | ||
先代 山内吉雄 学長代理 |
大妻女子大学学長 1951年 - 1961年 |
次代 大妻コタカ |
その他の役職 | ||
先代 松浦鎮次郎(→欠員) 大日本職業指導協会長 |
日本職業指導協会長 1951年 - 1965年 |
次代 灘尾弘吉 |
先代 朝比奈策太郎 |
日本青年館理事長 1945年 - 1947年 |
次代 佐々弘雄 |
先代 岡部長景 |
大日本教育会長 1946年 |
次代 佐野利器 日本教育会長 |
先代 大村清一 |
大日本育英会理事長 1945年 |
次代 川西実三 |
先代 (新設) |
実業教育振興中央会理事長 1936年 - 1937年 |
次代 伊東延吉 |