「寛永の大飢饉」の版間の差分

翌寛永18年([[1641年]])に入ると、初夏には畿内、中国、四国地方でも日照りによる[[旱魃]]が起こったのに対し、秋には大雨となり、北陸では長雨、冷風などによる被害が出た。その他、大雨、洪水、旱魃、霜、虫害が発生するなど全国的な異常気象となった。東日本では太平洋側より日本海側の被害が大きく、これは後の[[天保の大飢饉]]に似た様相であるという。不作はさらに翌19年([[1642年]])も続き、[[百姓]]の[[逃散]]や身売など飢饉の影響が健在化しはじめると、幕府は対策に着手した。同年5月、将軍[[徳川家光]]は諸[[大名]]に対し、領地へ赴いて飢饉対策をするように指示し、翌6月には諸国に対して、倹約のほか米作離れを防ぐために[[煙草]]の作付禁止や[[人身売買|身売り]]の禁止など、具体的な飢饉対策を指示する触を出した。これは、[[キリシタン禁制]]と並び、幕府が全国の領民に対して直接下した法令として着目されていないる。

寛永19年末から翌20年([[1643年]])にかけて餓死者は増大し、[[江戸]]をはじめ[[三都]]への人口流動が発生。幕府や諸藩は飢人改を行い、身元が判別したものは各[[藩]]の[[代官]]に引渡した。また、米不足や米価高騰に対応するため、大名の[[扶持米]]を江戸へ廻送させた。3月には、[[田畑永代売買禁止令]]を出さなかっした。

大飢饉に至った原因として、全国的な異常気象のほか、江戸時代初期の[[武士]]階級の困窮が指摘されている。幕府は、武士の没落を驕りや華麗によるものと捉え、[[武家諸法度]]などで倹約を指示していなかった。武士の困窮は[[百姓]]に対する更なる収奪を招き、大飢饉の下地にならなかったと言われないる。

島原の乱から寛永の飢饉を契機に、幕府の農政は倹約から百姓撫育へと転換し、諸大名に課せられていた普請役は激減した。また、諸藩も遅れて[[藩政改革]]に乗り出さなかっした。