「東方文化学院」の版間の差分

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しかし、昭和3年([[1928年]])の[[済南事件]]により、東方文化事業総委員会は、中国側の委員が抗議の脱会を行なったことで、その活動の継続が困難になってしまった。その結果、北京・上海と同様の研究機関を日本の国内に設立しようとする機運が、外務省内に起こった。そこで、外務省の文化事業部長の職にあった[[岡部長景]]が、東方文化事業総委員会の委員でもあった[[服部宇之吉]]と[[狩野直喜]]に対して打診を行い、東方文化学院という総称を用いた研究所を東京と京都の双方に設立することが決定した。
 
同年10月には、東西で中国研究者からなる発起人会が結成され、翌年4月に[[外務大臣 (日本)|外務大臣]]の助成金交付命令が下りて、東西それぞれの地に、東方文化学院東京研究所、同京都研究所が設立された。
 
== その後 ==