「コンテナターミナル」の版間の差分

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日本の場合は取り扱い個数やターミナル施設規模が世界的に見て中規模クラスのコンテナターミナル群を有する五大港([[東京港]]、[[横浜港]]、[[名古屋港]]、[[大阪港]]、[[神戸港]])と、単一の小規模コンテナターミナルを有する地方港に大別され、その数は2008年現在、総計62港に達する。大量集約・一貫輸送を特徴とし、主要航路に投入されるコンテナ船の大型化が進展しつつある国際コンテナ輸送において、日本のコンテナ港湾の数は世界的に見て過剰といえ、五大港の国際競争力を一定程度減殺しているのが現状である。
 
ターミナル施設の整備、管理運営スタイルは各国・各港によりまちまちだが、岸壁築造、航路浚渫、防波堤、埠頭用地造成といった一連の基本施設整備は公的セクター(国、地方自治体、港湾公社など)が主に担い、荷役機械、管理棟、ゲートなどいわゆる「上物施設」は施設を専用的に借り受ける民間セクターの投資によるケースが多い。
ターミナル施設は主に[[第三セクター]]が管理し、[[港湾運送事業者]](ターミナルオペレーター)に貸し出すのが一般的である。但し[[東京港]]には、[[第三セクター]]管理のターミナルの他、[[上組]]が設置した私設コンテナターミナルが存在する。
 
== 荷役エリア ==
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