「フリーペーパー」の版間の差分
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[[ファイル:Bookshelf for free paper.jpg|thumb|220px|right|自由通路に設置されているフリーペーパー用の本棚]]
'''フリーペーパー'''（[[和製英語]]）とは、[[広告]]収入を元に定期的に制作され、無料で特定の読者層に配布される印刷メディアである。本来は、[[英語]]で'''Free daily newspaper''', '''Freesheet''' などと称する、新聞に準じた形態のものを指し、「無代紙」「無代広告紙」などと言われていた。しかし、1980年代ころから徐々に雑誌に準じた冊子体のものなども含め、より広い意味で無料の印刷媒体を「フリーペーパー」と総称するようになった。また、本来は、広告ばかりを掲載した集合チラシとは一線を画し、地域情報や生活情報などの記事を掲載していることが特徴とされていたが、「フリーペーパー」という表現の普及とともにそのような意味合いは薄れており、近年では特定企業の宣伝用印刷物のようなものや、非営利団体の広報資料のようなものでも、無料で配布される印刷媒体であれば「フリーペーパー」と称する場合がある。
ここでは主に、新聞に準じた形態か雑誌に準じた形態かを問わず、広告収入を元に無料で配布される、広告ではない記事内容も含んだ印刷媒体について述べている。このような印刷媒体を発行する企業は、「生活情報紙（誌）」などとも称することが多い。また、冊子体で雑誌に準じるものは「フリーマガジン」とも呼ばれる。
フリーペーパーは、行政区画ごとに配布区域が決まっている[[新聞]]や、大規模な広告しか行えない[[テレビ]]に比べ、柔軟に特定の範囲、商圏や購買層に配布が可能であり広告効率が良いこと、地域に密着した情報を提供し双方向性を保つことができることなどから、第5の[[マスメディア]]として急成長している。▼
▲フリーペーパーは、
日本では、戦時中に新聞社が国策で統廃合された経緯から、戦後はその反動として地域情報を提供するメディアとして各地で地域紙が発達した。しかし、有料の地域紙は大都市部などでは成立が難しく、存在していても普及率が低く社会的な影響力は限られていることが多かった。その結果、大都市部を中心に、地域の生活情報需要に応じるメディアとして、既存の新聞社が付加価値を高めるために無料の地域新聞や生活情報誌を顧客に配布したり、当初から無料で配布することを目的に制作される新聞が登場した。フリーペーパーを発行する企業には、背後に新聞社等の有力メディアがいる例や、ノウハウを活かして複数の地域で複数のプリーペーパーを発行しているような例も多い。
[[2001年]]の時点で刊行されているフリーペーパーは、一説によれば二千媒体、三億部を超えていると言われる。[[新・生活情報紙-フリーペーパーのすべて]]（山中茉莉、2001年、電通）ISBN 4885531446 {{要出典|「一説」とは誰あるいはどの機関が発表した説でしょうか。|date=2008年3月}}。
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[[郵便#通常郵便物|第三種郵便物]]の条件を満たすために広告が紙面の50%未満でなければならない新聞に比べ、フリーペーパーにおいては記事と広告の区別が曖昧な「記事体広告」と呼ばれる企業メッセージを伝える記事が多く見られる。しかし、ただ漫然と広告を集積したものでは[[チラシ]]との区別がつかないから、各社ともそれぞれ広告掲載基準や記事編集の指針を掲げており、クライアント側と同様に読者からも一定の客観性を同時に確保しようとしている。
[[イギリス]]はじめ欧米諸国の都市部では、すでに無料の日刊新聞が定着しているが、"[[Tokyo Headline]]"（週刊）をはじめとする無料新聞が日本に登場したことは、報道にも耐えうる信頼性をフリーペーパーが日本でも獲得しようとしていることを示唆している。
==配布形態==
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