「山城屋事件」の版間の差分

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山城屋和助は長州人という縁故で兵部省御用商人となり、軍需品の納入などにたずさわっていたが、陸軍省の公金15万ドルを借用して生糸相場に手を出した。この借金の背景には、陸軍省保管の現銀が価格低落を被っていたことがある。陸軍省は資金運用を理由として公金貸し付けを行った。ところが、ヨーロッパでの生糸相場の暴落にあって投機は失敗。山城屋は陸軍省から更に金を借り出し、フランスの商人と直接取引をしようとフランスに渡った。そのうちに一人の日本人がフランスで豪遊しているという情報が、フランス駐在中弁務使[[鮫島尚信]]やイギリス駐在大弁務使[[寺島宗則]]の耳に入り、日本の外務省・副島外務卿に連絡が入った。
 
このころ、[[山縣有朋]]は近衛都督として近衛兵を統括する立場にあったが、近衛兵内部の薩摩系軍人には長州人である山縣を近衛都督としていただくことを不服とする空気が強かった。そこに山城屋の一件を聞いた陸軍省会計監督・[[種田政明]]が密かに調査を始めて、「一品の抵当もなしに」<ref>井上清『日本の歴史 20 明治維新』292ページ</ref>多額の陸軍省公金が貸し付けられていたことが発覚、[[桐野利秋]]ら[[薩摩藩|薩摩]]系陸軍人の激しく追及するところとなる。同年7月山縣は陸軍中将・[[近衛都督]]を辞任<ref>藤村道生『山縣有朋』51-53ページ</ref>。
 
翌[[1872年]](明治5年)、[[江藤新平]]率いる司法省による本格的な調査が始まろうとした同年11月、山縣から至急の返済を求められた山城屋は公金返済が不可能であったため、陸軍省内部で割腹自殺。その際、関係する帳簿と長州系軍人の借金証文類も焼き払われた為、事件の真相は解明されることなく、陸軍省会計監督長船越衛の処分をもって収束する。