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日本ビクター(設立時は日本ビクター蓄音器株式会社)は[[1927年]]に米国The Victor Talking Machine Company [[ビクタートーキングマシン]]カンパニーの日本法人として設立された。米国ビクターは明治時代から商品を日本に輸出していたが、[[関東大震災]]以後大幅な輸入品関税のアップによる収益性の悪化から、生産から販売まで行う現地法人として発足する。
 
設立から間もなく、[[1929年]]に米ビクターはRCA社に吸収合併される。これにより、[[RCA]]ビクターに親会社が移行する。RCA社は、海外進出については合弁の方針であったので、[[東芝]]・[[三井財閥|三井]]からの出資を受ける。1931年には、現在の横浜本社工場に当時東洋一と呼ばれた蓄音機・レコードの製造工場となる第一工場を建設。現在も建設当時の建物が保存されており、[[横浜市認定歴史的建造物]]および[[近代化産業遺産|経済産業省近代化産業遺産群]]に指定されている。
 
経営基盤が強化された日本ビクター蓄音器は、RCA社から積極的な技術導入を進め、拡声器や[[ラジオ]]など音のメディアへの積極的な進出をする。
 
特にラジオは当時生産できる会社が限られ、特に高級品を中心とした製品を展開し、旺盛な軍需景気に支えられビクターの第一次成長期を支える原動力となった。しかし、[[満州事変]]以降、日米関係が急速に悪化、[[1938年]]にRCA社は資本撤退、株式を戦前の日本を代表する[[日産コンツェルン]]に譲渡する。この時、犬のマークとビクターの社名の日本における使用権を、RCA社から譲り受ける。しかし、日産コンツェルンは間もなく、東京電気(直後に芝浦製作所と合併して東京芝浦電気となる。現在の[[東芝]])に株式を売却し、東芝傘下に入る。ビクターはRCA社と資本関係が解消した後も、研究・技術開発で交流を続け、これが後の国産初のテレビ開発や現在でも定評のあるオーディオ技術へと結びつく。戦局が悪化する中で、敵性用語排除の動きを受け、社名を日本音響()と改称。生産工場も軍の管理となる。しかしレコードのレーベル名は最後まで「ビクター」を存続させる。
 
=== 戦後〜松下資本傘下へ ===