「有効需要」の版間の差分

これに対してケインズの「一般理論」では、[[セイの法則]]は、総供給量はそれ自らの総需要量を決定し、雇用量に関係なく一致することを主張したものとして理解されている。所得のうち消費されなかった残りにあたる貯蓄<ref>貯蓄量は[[消費]]性向に依存する。</ref>の一部が[[投資]]<ref>ケインズによれば投資量は[[貨幣]]供給量、[[期待]]利潤率および[[流動性]]選好に依存する。また、需要側の支払手段である貨幣はつねに[[金利]]や[[流動性選好説|貨幣選好]]など貨幣市場の制約を受ける。</ref>されない可能性を指摘して<!--そのため、総需要量は総供給量に見合う分だけは増えないとして、-->セイの法則を批判した。雇用量を決定する企業側の供給サイドは、見こまれた総需要が総供給を上回っていれば総供給量と雇用量を増大させ、反対に総供給量が総需要量を上回っていれば雇用量を減少させ非自発的失業が発生せざるをない。<ref><!--実際に交換される-->需要量（有効需要）が供給量と一致しないとき、有効需要に一致するように供給サイドで財・サービスの生産量が調整される（失業･過剰在庫の発生）。</ref>、労働市場における需要と供給の均衡（完全雇用）にできるだけ近づけるために有効な、貯蓄に回されず現実に消費される総需要<!--[[貯蓄]](供給)に等しいだけの[[投資]](需要)の増大のための経済政策がなされない場合、[[国民所得]]が減少し、雇用が減らされて非自発的失業が起こることによって総需要と総供給とが等しくなるとした（[[貯蓄・投資の所得決定理論]]）。-->をケインズは[[有効需要]]<ref>財・サービスの供給を増大させ、失業を減らすのに有効となる、貯蓄に回されず現実に消費に回される需要。</ref>と呼んだ。