「有効需要」の版間の差分

<ref>『ジョン・メイナード・ケインズ』美濃口武雄（一橋論叢1990-04-01一橋大学機関リポジトリ）[http://hermes-ir.lib.hit-u.ac.jp/rs/bitstream/10086/11054/1/ronso1030400560.pdf]</ref>ケインズの診断によれば、古典派の均衡理論では景気が後退すれば資金供給が増え（貯蓄↑）資金需要が減る（投資↓）ため金利は低下するはずであるが、現実の観測では2％を下回らない「慣行的でかなり安定的な長期利子率」と、「気まぐれで高度に不安定な資本の限界効率」が原因となって、不況であるにもかかわらず金利がは高止まりし、完全雇用を提供するに足る高い水準の有効需要を維持することは困難であるとする。この原因はおもに通貨のもつ[[流動性]]に対する人々の選好と、投機を要因とした資本の限界効率の不安定性にあるとする。

通貨と財を考量した場合、財が高騰すれば増産することで均衡を達成することは可能であるが、通貨が高騰している（不況などで）さいに通貨は企業家が容易に増産できるものではない、経済が不況に陥ってるときに通貨が「自動的に」増えて利子率を引き下げるような均衡メカニズムは働かない。また財を保有することで商業的に収益をあげることはできても、他方で時間の経過とともに保管料や陳腐化などによる価値の損耗により持越費用がかさみ収益を相殺してしまう可能性がある。通貨には持越費用がかからないので保有され易い。

債権と通貨の関係では、利子が得られるにも関わらず債権ではなく通貨を資産として少なからず保有する性向がある。これは「利子率の将来に関する不確実性」が存在するためで、将来発行される債券の利子率が上昇する（債券価格は下落）可能性があれば、現在の購入は資本損失の危険を冒すことになるからである。とりわけ将来の利子率が市場によって想定されている率よりも高くなると信じる個人は、現金で保有する実際上の理由をもつ。