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:;対人ネットワーク
::親しい者とコミュニケーションしながらテレビを見たり、テレビを見た後にコミュニケーションする親しい者の影響が大きい。メディアの内容よりも、むしろ受容環境（どのような意見の人と一緒にメディアを見るか）が大事なポイントである。
* 性的メディアが増したにもかかわらず、性犯罪件数が減っている
: 1980年から1990年までの十年間に、（性的表現が掲載されることが多い）[[マンガ]]雑誌の売上げはほぼ倍増し、[[マンガ]]単行本（コミックス）の売上げは三倍以上に増大したが、[[強姦]]で検挙された（14歳以上20歳未満の）刑事責任年齢[[少年]]男子は半減以下（984名から445名）になり<ref name="miseinen">{{cite web|url=http://like700.hp.infoseek.co.jp/53.html#hogoikusei|title=未成年の強姦犯罪推移|accessyear=2009年|accessdate=12月26日}}</ref>、[[強制猥褻]]で検挙された（14歳以上20歳未満の）刑事責任年齢[[少年]]男子も四分の三以下に減少している。
: 1985年に[[アダルトビデオ]]のビデオレンタルが開始されたが、1998年に[[性犯罪]]で検挙された少年の数918人は、1985年から3分の2に減少した（1965年のピーク時と比較すれば5分の1以下に減少）。しかし、「性的メディアに接触したから性犯罪が減った」という因果関係は実証されて無い。性的な素質を持った子供に対してメディアが引金を引かなくても、いずれ別の要因が引金を引く。だから、メディアを除去することは何の解決にもならないという意見はある。
*なお、「暴力的メディアに接触する子供ほど現に暴力を振るう」という相関関係の研究がいくつかある。アメリカ「公衆衛生局長官の報告」1972年、ベスロン「テレビ暴力と青少年」報告（1978年）、アメリカ心理学会の「1985年の提言」「1990年の提言」などである。しかし、「暴力的メディアに接触したから暴力をふるう」という因果関係は実証されて無い。もともと暴力的素因をもつ者が暴力的メディアに接触する場合が多いと解釈される。これらの研究結果は、1950年代のクラッパーが提唱した「限定効果説」で説明できるレベルのものである。
== 脚注・出典 ==
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