「メディア効果論」の版間の差分
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==メディア強力効果論の概要==
環境犯罪誘因説は
*現実と虚構の区別が付かなくなり、実際の犯罪行為を犯してしまう *精神の未成熟な段階で性行為の描写に触れることで劣情の念を抱き、[[性欲]]を抑制できなくなるため[[強姦罪|強姦]]や[[窃盗罪|下着泥棒]]などの[[性犯罪]]を誘発させる
と考えられ、これらの論拠が環境犯罪誘因説の根幹をなす理論となっている。。
1998年に、日本政府の「青少年と放送に関する調査研究会」が調査報告をまとめ、アメリカの公衆衛生局長官が1972年に、「暴力番組視聴は10年後の暴力傾向に影響を与える」と結論付けた事例などを報告した<ref>{{cite web|url=http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h11/press/japanese/housou/1207j11.htm#008|title=「青少年と放送に関する調査研究会」報告|date=1998年|accessyear=2009年|accessdate=12月30日|author=青少年と放送に関する調査研究会}}</ref>。
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===メディアの立場と規制論===
ただ同説ないし同説的な視点に絡んで、「有害な環境」と見なされるメディアに耽溺している状況が、
のどちらであるかは一般にはあまり区別されずに、メディア排斥論に発展する傾向を含んでいる。日本では[[報道]]サイドによってもそのような論調も見られ、過去の殺傷事件や児童誘拐事件（特に女児を狙った犯罪行為）といった凶悪犯罪において、度々容疑者の私生活において日頃から
その一方で、[[道徳]]や[[情操教育]]などの[[教育]]の観点から「それらのメディアが児童などの目に触れる環境は好ましくないと」する規制論もあるので、その辺りを混同しないよう、注意が必要である。メディア規制反対論者の側は、本説が既に否定されているとしてメディア規制に反論するものの、中には本説による規制と、教育問題に絡む配慮を混同する向きも見受けられる。
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