「日本軍の階級」の版間の差分
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==== 概観 ====
===== 士官の分類 =====
海軍草創期は、まず、兵科[[武官]]の官が設置され、次いで、軍医官・会計官、その後、機関官の官が順次設けられていった。一時は秘書科もあったがまもなく廃された。これらの官は当初は[[文官]]であったが、後に武官に転じた（武官の中で、時期により、「将校・准将校・機関将校・将校相当官」といった区分が設けられていた。）。
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軍医は、伝統的に重視され、機関科（士官の機関科は最終的には兵科に統合された。）を除く各部の中では常に最上位に位置づけられていた。軍医総監・軍医中将への任官者については、[[軍医総監]]を参照。また、昭和に入ると、[[歯科医]]士官が設けられた。[[第二次世界大戦]]末期になると、文官であった法務関係の職員が武官に転換して法務科士官・特務士官・准士官・下士官・兵になったが、服制が異なったり、[[少尉]]相当官、一等兵及び二等兵の階級を欠くなど特別な扱いもあった。
=====
草創期は様々な任用がなされた。代表的なものとしては、次のものなどがある。
* 従来の旧海軍等の経験に応じた任用がなされたものとしては、[[中島佐衡]]、明治3年に中佐に任官した[[中牟田倉之助|中牟田武臣（当時）]]、[[伊東祐麿]]、明治4年に少尉補に任官した[[鮫島員規]]、1875年（明治7年）4月4日に海軍少将に任官した[[肥田浜五郎]]及び[[赤松則良]]<ref>アジア歴史資料センター、レファレンスコードA09054378200 、3頁。</ref>、明治7年8月1日に中将に任官した川村純義<ref>アジア歴史資料センター、レファレンスコードA09054378200 、3頁。</ref>、1875年（明治8年）に少尉に任官した[[角田秀松]]など多数。
* 陸軍から海軍に転じた者としては、明治5年に海軍中佐に任官した[[安保清康|林清康（当時）]]、1871年に海軍に転じた[[児玉利国]]、明治6年に海軍少佐に任官した[[有地品之允]]、明治17年に海軍少将に任官した[[樺山資紀]]、1893年（明治26年）5月、海軍主計総監に任官した川口武定など多数。
* 外国の海軍兵学校等に留学させてその課程を修了した者としては、少佐に任官した[[仁礼景範]]、1873年（明治6年）12月に中佐に任官した[[松村淳蔵]]、1874年（明治7年）に中尉に任官した[[柴山矢八]]、1879年（明治12年）1月に中機関士に任官した[[佐双左仲]]、1881年（明治14年）9月に中尉に任官した[[井上良智]]、1881年（明治14年）11月に中尉に任官した[[瓜生外吉]] 、明治23年に少尉に任官した[[東伏見宮依仁親王]]など。
もっとも、兵科士官候補生を教育する機関は非常に早い時期から設置されており（海軍操練所・海軍兵学寮・海軍兵学校など名前も変遷した（詳細は[[海軍兵学校 (日本)#沿革]]参照。）。）、これらの出身者が兵科士官の中核を占めるようになっていった（日本の海軍兵学校が整備された後も外国の海軍兵学校に留学させることはあった<ref>1893年（明治26年）3月30日に海軍少尉候補生に任じられた[[伏見宮博恭王|華頂宮博恭王（当時）]]などがいる。</ref>。）。
技術部門の高等武官は、主に東京大学・帝国大学などの出身者を採用していた。
===== 特務士官 =====
明治30年12月1日に、下士から昇進した兵曹長等は、「士官」に分類されることとなった。その後、大正4年12月15日に、「士官」に分類されていた兵曹長等が新設の「特務士官」（少尉相当）という区分に分類されることとなった。これによって、卒（兵）出身者は士官に昇進できないのが原則となった。ただ、大正9年4月1日に、特務士官は大尉相当から少尉相当まで昇進が可能となった。昭和17年11月1日には、特務士官も大正9年以来の「海軍特務大尉」等の官名から、正規士官等と同じ「海軍大尉」の官名に変更されたが、特務士官という区分自体は海軍廃止時まで残った。
大正9年4月1日以降、特務士官である特務大尉<ref>昭和17年11月1日以降は「特務」を冠さない。</ref>（兵科以外も含む）から昇進する場合は、士官である少佐（兵科以外も含む）に任じられることとなった。
===== 准士官 =====
===== 下士官（下士） =====
明治5年には、准士官はなく、士官より下の乗組官等には「中士」という分類もあり、中士1等（官階10等）が少尉、2等（官階11等）が曹長、下士1等（官階12等）が権曹長、2等（官階13等）が曹長、3等（官階15等）が伍長に相当した<ref>アジア歴史資料センター、レファレンスコードA04017113000、12頁-13頁。</ref>。明治6年に中士の称が廃止され、官階11等から15等までを下士と称した。明治15年6月には、官階11等から13等までを下士とした。
===== 兵（卒） =====
明治初期の特に下士・卒・准卒の官名・職名制度は、職掌と結びついて複雑なものであった（戦後の海上警備隊以降は、制服隊員であれば、職掌の区別なく単一の階級体系に分類されているのと大いに異なる。）。その後、概ね科毎に整理等されていった。
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==== 明治2年 ====
明治2年7月に、軍務官を廃止し[[兵部省]]が置かれ、大中少将が置かれた。明治3年9月には、大佐から少尉まで置かれた。この時期、順次官階の整備が進められるなど海軍の体制が確立されつつあり、
|author = 澤鑑之丞
|year = 1942年
|title = 海軍七十年史談
|publisher = 文政同志社
|page = 27
}}]</ref>。海軍操練所は、明治3年11月に、海軍兵学寮と改称されたが、この時代には、将校と機関官との区別がなかったようで、機関官の淵源は明治3年11月に[[海軍兵学校 (日本)|海軍兵学寮]]に入校した者に起こり、同8年10月9日に卒業した者が嚆矢である<ref>[http://kindai.da.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/812625/8 {{Cite book
|author = 海軍機関学校
|year = 1908年
|title = 海軍機関学校生活
|publisher = 一二三堂
}}]</ref>。兵学寮の第1期生は[[森又七郎]]らである。ただ、明治3年11月調べの職員録では、海軍の大将以下少尉以上の官にある者は一人もいない<ref>アジア歴史資料センター、レファレンスコードA09054274900 、147-149頁。</ref>。
{| class="wikitable"
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明治6年8月8日<ref>アジア歴史資料センター、レファレンスコードA07062089000、42頁。</ref>、将官・上長官・士官・下士の分類が設けられたほか、権曹長が廃止された。官階は、10等を欠き、曹長を11等とした。機関士副が再置され、下士に分類された。中士の名称を廃止し、官階11等から15等までを下士に分類した。卒5等中より、艦船限りで傭役する者を区別した。
最初の海軍兵学校卒業生は、明治6年11月に卒業した平山藤次郎及び森又七郎である<ref>[http://kindai.da.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1062905/25 {{Cite book
|author = 澤鑑之丞
|year = 1942年
|title = 海軍七十年史談
|publisher = 文政同志社
|page = 28
}}]</ref>。これらの者が日本国内で近代的な海軍士官教育を受けた最初の世代である。
明治6年11月27日、軍医・秘書・主計・機関の4科の中少尉相当官を奏任とした<ref>アジア歴史資料センター、レファレンスコードA07062089000、45頁。</ref>。
明治7年1月14日に、榎本武揚が初の海軍中将に任じられているが<ref>アジア歴史資料センター、レファレンスコードA09054378200 、3頁。</ref>、現実に海軍に勤務していたわけではない。また、秘書の例としては、明治7年に大秘書に任じられた児玉利国<ref>アジア歴史資料センター、レファレンスコードC07040168300、2頁。</ref>などがある。
明治7年7月、機関科に機関士補を置いたが、官等には列しなかった。5月、秘史局・軍務局が廃止された。[[台湾出兵]]（明治7年）は、この頃である。
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|publisher = 星野松蔵
|page = 57
}}]｝。</ref>。また、この3部の官階4等ないし6等官を某部上長官、7等ないし9等官を某部士官と称した。9等・10等を准士官と称することになり（9等官には、士官と准士官両方が存在することになる。）、下士を3等に分け、官階11等より13等までを下士とした。准士官・下士は共に判任とされた。また、各部の並びも機関部が軍医部よりも上位に置かれることとなった。1883年（明治15年）12月27日には、新設の機関総監に[[肥田浜五郎]]が任じられている。
1884年（明治17年）に主計大監に任じられた南郷茂光はその身分を巡って特殊な扱いがされた（詳細は[[南郷茂光]]参照）。
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|}
明治17年の帆縫夫等廃止前の明治17年当時の卒、准卒の職名表は次の通りである<ref>[http://kindai.da.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/843294/88 {{Cite book
▲なお、明治17年7月海軍省丙第108号達にて、信号夫・船艙夫・帆縫夫・造綱夫・槙筎工は廃止され<ref>アジア歴史資料センター、レファレンスコードA07090067400 159頁。</ref>、信号夫・船艙夫・帆縫夫・造綱夫は水兵に、槙筎工は木工に統合された<ref>アジア歴史資料センター、レファレンスコードA07090067400 189頁。</ref>。明治18年1月31日制定の改正により、卒・准卒の職名に変更があった<ref>アジア歴史資料センター、レファレンスコードA07090067400 161頁。</ref>。
|author = 森貞次郎
|year = 1884年
|title = 兵士の心得 営中策府
|publisher = 春陽堂
|page = 145
}}]</ref>。
{| class="wikitable"
|+卒職名表
|-
!等級||||||||||||||||||||||||
|-
|一等卒||一等水兵||一等帆縫夫||一等造綱夫||一等船艙夫||一等木工||一等槙筎工||一等塗工||一等桶工||一等火夫||一等鍛冶||一等兵器工||楽生
|-
|二等卒||二等水兵||二等造綱夫||二等帆縫夫||二等船艙夫||二等木工||二等槙筎工||二等塗工||二等桶工||二等火夫||二等鍛冶||二等兵器工||
|-
|三等卒||三等水兵||||||||三等木工||三等槙筎工||三等塗工||三等桶工||三等火夫||三等鍛冶||三等兵器工||
|-
|四等卒||四等水兵||||||||四等木工||四等槙筎工||四等塗工||四等桶工||四等火夫||四等鍛冶||四等兵器工||
|-
|rowspan="2" |五等卒||五等若水兵||||||||rowspan="2" |五等木工||rowspan="2"|五等槙筎工||rowspan="2"|五等塗工||rowspan="2"|五等桶工||五等火夫||rowspan="2"|五等鍛冶||rowspan="2"|五等兵器工||
|-
|二等若水兵|||||||||二等若火夫
|}
{| class="wikitable"
|+准卒職名表
|-
|厨宰介||割烹手介||||看病夫長介||||||||||将官厨宰||将官割烹手||||||||||||||||||||||||||||||
|-
|||||||一等看病夫||一等裁縫夫||一等造靴夫||||||艦長一等厨宰||艦長一等割烹手||||||||士官室一等厨宰||士官室一等割烹手||||||||||||||||||||
|-
|||一等割烹手||||二等看病夫||二等裁縫夫||二等造靴夫||||||艦長二等厨宰||艦長二等割烹手||||||||士官室二等厨宰||士官室二等割烹手||士官次室厨宰||士官次室割烹手||機関士室厨宰||機関士室割烹手||艦長従僕||上長官従僕||||||||
|-
|||二等割烹手||一等造麺夫||三等看病夫||||||一等守燈夫||一等剃夫||||艦長割烹手介||准士官厨宰||准士官割烹手||士官室使丁||||士官室割烹手介||||||||||||||将官附士官従僕||士官室士官従僕||士官次室使丁||機関士室使丁
|-
|厨宰使丁||三等割烹手||二等造麺夫||||||||二等守燈夫||二等剃夫||||||||||||||||||||||||||||||||||
|}
明治17年7月海軍省丙第108号達にて、信号夫・船艙夫・帆縫夫・造綱夫・槙筎工は廃止され<ref>アジア歴史資料センター、レファレンスコードA07090067400 159頁。</ref>、信号夫・船艙夫・帆縫夫・造綱夫は水兵に、槙筎工は木工に統合された<ref>アジア歴史資料センター、レファレンスコードA07090067400 189頁。</ref>。明治18年1月31日制定の改正により、卒・准卒の職名に変更があった<ref>アジア歴史資料センター、レファレンスコードA07090067400 161頁。</ref>。
==== 明治19年7月～ ====
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|}
准士官の官名が変更された。「兵曹上長」・「兵曹長」が「上等兵曹」とされ、「木工上長」・「木工長」が「船匠師」と改められた。なお、明治19年7月13日に、上等兵曹・軍楽師・機関師・船匠師への一斉任官が行われている<ref>アジア歴史資料センター、レファレンスコードA09054378200 、34-38頁。</ref>。
{| class="wikitable"
426 ⟶ 505行目:
その後、准士官に上等看護手を（明治23年9月8日<ref>明治23年勅令206号。</ref>）、下士に信号手を新設する改訂（明治24年2月16日<ref>明治24年勅令第11号。</ref>）と、技工を廃止する改訂とが行われた。また、明治24年8月26日に「海軍武官官階表」が施行された（明治24年勅令第157号）。
1894年（明治27年）10月3日には、[[陸軍中将]]であった[[西郷従道]]が海軍に転じ、海軍初の[[海軍|大将]]となった。
==== 日清戦争中 ====
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==== 明治29年4月1日～ ====
明治29年4月1日には士官以上・准士官・下士について比較的大きな改訂が行われた（明治29年勅令第39号）。機技部の士官以上の官が、機関、造船、造兵、[[水路部 (日本海軍)|水路]]に分割された。1896年（明治29年）4月、機技部の分割に伴い、造兵官に転じた者には、[[澤鑑之丞]]などがいる。
{| class="wikitable"
535 ⟶ 614行目:
|publisher = 三省堂
|page = 58
}}]、[http://kindai.da.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/846886/16 {{Cite book
|author = 帝国海事協会
|year = 明治38年
|title = 海事年鑑
|publisher = 帝国海事協会
|page = 15
}}]</ref>。また、准士官として上等信号兵曹が置かれた<ref>明治30年勅令第310号</ref>。
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|rowspan=9|士官||将官||大将||||||||||||||||
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|将官|||中将|||軍医中将||薬剤少将||主計中将||技術中将||||法務中将||||
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|将官|||少将|||軍医少将||薬剤少将||主計少将||技術少将||歯科医少将||法務少将||||
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