「電子商取引」の版間の差分

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電子商取引は[[情報技術]]産業(IT産業)の立場からみると、商業[[トランザクション]]が目的とされたビジネスアプリケーションであるとみなされる。あるいは電子商取引は[[電子資金移動]](EFT)、[[サプライチェーン・マネジメント]]、電子[[マーケティング]]、[[オンラインマーケティング]]、[[オンライントランザクション処理]]、[[電子データ交換]](EDI)、自動化された[[在庫管理]]システム、および自動化されたデータ収集システムのいずれかであるとも言える。
 
電子商取引といえば従来は、特定の[[企業間電子商取引]](B to B, B2B, ''Business to Business'')における[[電子データ交換]](EDI, ''Electric Data interchange'')や[[銀行]]間の[[電子資金移動]](EFT, ''Electrical Finance Transfer'')を意味していたが、近年ではインターネットを利用した不特定多数の参加者による[[企業対消費者間取引]](B to C, B2C, ''Business to Consumer'')、さらに[[インターネットオークション]]などの[[消費者間取引]](C to C, C2C, ''Consumer to Consumer'')も指すようになった。
 
インターネット上の商行為は、商品購入、[[広告]]宣伝、契約締結、資金決済など幅が広い。[[インターネット]]を利用し、Webサイトを構築し商品を売るサイトを[[ECサイト]]という。