「小栗忠順」の版間の差分

[[フィラデルフィア]]では通貨の交換比率の見直しの交渉に挑んだ。これは[[日米修好通商条約]]で定められた通貨の交換比率が不適当で、経済の混乱が生じていたためである。小栗は[[小判]]と金貨の分析実験をもとに主張の正しさを証明したものの、交換比率改定までにはいたらなかった。しかし、この交渉に関して、多くのアメリカ新聞は絶賛の記事を掲載する。また、小栗は[[ワシントン海軍工廠]]を見学した際、日本との[[製鉄]]及び[[金属加工]]技術などの差に驚愕し、記念に[[ネジ]]を持ち帰った。

小栗は海軍だけではなく、陸軍の力を増すために、外国からの輸入に頼っていた[[小銃]]・[[大砲]]・弾薬等の[[兵器]]・装備品の国産化を推進したが、特に[[四斤山砲]]・[[ミニエー銃|スプリングフィールド銃]]が主たる対象であった。[[文久]]2年（[[1862年]]）12月、銃砲製造の責任者に任ぜられると、それまで[[江川英武]]に運営を任されていた[[関口製造所]]を幕府直轄の事業とし、組織改革を行い、組織の合理化、当時多発していた製造不良の低減に着手した<ref>大松　69-79頁</ref>。また[[ベルギー]]より[[弾薬]]用[[火薬]]製造機械を購入し、[[滝野川反射炉]]の一角に設置することとし、日本初の西洋式火薬工場を建設した<ref>武田　127-129頁</ref>。そして更なる軍事力強化のため、幕府陸軍をフランス軍人に指導させることを計画した。慶応2年12月8日（1867年1月12日）に[[フランス軍事顧問団 (1867-1868)|フランス軍事顧問団]]が到着、翌日から訓練が開始された。

経済面においては、慶応3年（[[1867年]]）、[[株式会社]]'''兵庫商社'''の設立案を提出。大阪の有力商人から100万両という資金出資を受け設立した。これは、資本の少なさから日本商人が海外貿易で不利益をこうむっており、これを解決するのは大資本の商社が必要との認識によるものであった。資金100万両というのは、当時設立されていた株式会社の中でも、大きく抜きん出た巨大企業であった<ref>坂本　413-425頁など</ref>。

慶応3年（1867年）11月9日、将軍・徳川慶喜は朝廷に[[大政奉還|大政を奉還]]。12月の[[江戸薩摩藩邸の焼討事件]]を経て[[慶応]]4年（[[1868年]]）1月初頭には、[[鳥羽・伏見の戦い]]にて[[戊辰戦争]]が勃発。徳川慶喜が上方から江戸に帰還し、1月12日からの[[江戸城]]にて評定において、主戦派と恭順派の議論が繰り返され、小栗は、[[榎本武揚]]、[[大鳥圭介]]、[[水野忠徳]]等と共に、徹底抗戦を主張し、箱根での陸海共同の挟撃策を提案したとされる。'''これは敵軍（新政府軍）が[[箱根]]関内に入った所を迎え撃ち、同時に当時日本最強といわれた[[榎本武揚]]率いる幕府艦隊を駿河湾に突入させて後続部隊を艦砲射撃で足止めし、箱根の敵軍を孤立化させて殲滅するというものであった。'''後にこの策を聞いた[[大村益次郎]]が「'''その策が実行されていたら今頃我々の首はなかったであろう'''」と懼れるほどの奇策であり<ref>木村知治　土方伯　398-399頁、同様の記述に森　192頁</ref>（同様の戦術は、勝海舟が「こうすれば戦術的勝利を得られるが、戦争の長期化は免れない。」と慶喜を説得するために説いたとされる）、実際この時点において、旧幕府軍は多数の予備兵力が残されており、新政府軍も相手を圧倒するほどの兵力を動員することができなかっった。<ref>児島　207-211頁</ref>そして議論といっても恭順派は勝海舟など少数であり、ほとんどの人間は主戦派であったが、しかし慶喜は、この策を採用せず恭順論を受け入れる事となる。