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1行目: {{出典の明記\|date=2011年4月}} [[File:Feuerwehr.JPG\|thumb\|right\|250px\|飛行場の一例。（ドイツの、とある飛行場）]] '''飛行場'''（ひこうじょう、[[英語]]：airfield）は[[航空機]]が離陸・着陸ができる場所をいう。 == ~~用途による分類~~概説 == 「飛行場」は、航空機が離陸・着陸できる場所を指し、基本的には「[[空港]]」も含んでいる。 2009年時点で「上空からその存在を認めることができる空港や飛行場」は、全世界に約44000箇所あり<ref name="cia_factbook_fields">[https://www.cia.gov/library/publications/the-world-factbook/fields/2053.html CIA World Factbook - airport listing]</ref>、国（地域）別に見ると、[[米国]]に15095、[[ブラジル]]に4072、[[欧州]]に3383、日本には176あった、とアメリカ[[中央情報局]]のfactbookには記述されている<ref name="cia_factbook_fields" />。（これは[[コンクリート]]、[[アスファルト]]以外にも、[[草地]]、[[土]]、[[砂地]]、[[砂利]]などでできた飛行場を含んでおり<ref name="cia_factbook_fields" />、中にはすでに使われていないものが含まれているかも知れない、という<ref name="cia_factbook_fields" />）。 === ~~飛行場と~~公共用:空港 ===▼ [[国際民間航空機関]]（[[ICAO]]）では、（飛行場の中でも）[[旅客]]、[[貨物]]などの[[輸送]]に使われ[[港]]のような役割をもつ公共用の飛行場を特に'''airport'''（ [[空港]]）と呼ぶ、としている。 ~~国際民間航空機関（ICAO）では、[[旅客]]、[[貨物]]などの[[輸送]]に使われ[[港]]のような役割をもつ公共用の飛行場を特に[[空港]]と呼ぶとしている。~~日本の航空法では、航空機の離着陸の用に供する施設を飛行場と定義し、[[空港法]](旧空港整備法、昭和31年法律第80号)では、（その中でも）主として公共用飛行場を空港と定義している。▼ === 民間 / 軍用 / 軍民共用 === 飛行場は、民間用、軍用、軍民共用といった形態でも分類される。《民間飛行場》はその国の航空当局により管轄され、《軍用飛行場》は[[軍隊]]や（日本では[[航空自衛隊]]）により管轄運営される。日本の[[三沢飛行場]]のように、[[アメリカ空軍]]が管理運営し管制は航空自衛隊が実施している飛行場に日本国内の定期航空路線の航空機が発着する共用飛行場もある（なお、共用飛行場については、名称は飛行場であるが、日本では空港法で定義されている。）。▼ === 民間用飛行場の用途による細分類 === 民間用の飛行場は、用途によって大きく二つに分類される。公共の用に供することを目的とした飛行場を「公共用飛行場」、そうでないものを「非公共用飛行場」という。飛行場に主として発着する[[航空機]]のうち最大のものが常用できるように計画・設計される。飛行場は、全体の敷地内に[[滑走路]]、[[着陸帯]]、[[過走帯]]、[[誘導路]]、[[エプロン (飛行場)\|エプロン]]といった基本施設と、また[[定期航空運送事業者]]が利用するような規模の大きな飛行場では、夜間運用に必要な[[滑走路灯]]をはじめとする[[航空灯火施設]]、[[無線誘導]]により航空機を計器進入させる[[航空保安施設]]（[[無線誘導施設]]など）が必要となり、基本施設に併せて計画・設計される。 == 飛行場の基本構成 == 飛行場の基本構成は、[[ハード]]および[[ソフト]]を含めて、[[1944年]]12月7日にシカゴで採択された「[[国際民間航空条約]]（Convention on International Civil Aviation）いわゆるシカゴ条約」により[[1947年]]4月4日発足した「[[国際民間航空機関]]（International Civil Aviation Organization、略称：ICAO）」が定める飛行場を設置する際の推奨標準に基づいてデザインされる。 [[日本]]国内においては[[航空法]]（昭和27年法律第231号）に基づく安全基準が適用される。 == 飛行場の設置 == 19 ⟶ 34行目: == 飛行場周辺とその空域周辺 == 飛行場周辺とその空域周辺では[[ターミナルレーダー管制]]、飛行場と飛行場を結ぶ[[航空路]]では[[航空路レーダー管制]]が行われ~~、日本では前者は国土交通省航空局の空港事務所、後者は同省同局の航空交通管制部に所属す~~る~~[[航空管制官]]により飛行中の航空機の交通整理が行われる（非公共用飛行場や公共用飛行場のうち[[ヘリポート]]を除く。）~~。日本では前者は国土交通省航空局の空港事務所、後者は同省同局の航空交通管制部に所属する[[航空管制官]]により飛行中の航空機の交通整理が行われる（非公共用飛行場や公共用飛行場のうち[[ヘリポート]]を除く。）。 ▲== 飛行場と空港 == ▲国際民間航空機関（ICAO）では、[[旅客]]、[[貨物]]などの[[輸送]]に使われ[[港]]のような役割をもつ公共用の飛行場を特に[[空港]]と呼ぶとしている。日本の航空法では、航空機の離着陸の用に供する施設を飛行場と定義し、[[空港法]](旧空港整備法、昭和31年法律第80号)では、主として公共用飛行場を空港と定義している。 ▲飛行場は、民間用、軍用、軍民共用といった形態でも分類される。民間飛行場はその国の航空当局により管轄され、軍用飛行場は[[軍隊]]や[[航空自衛隊]]により管轄運営される。日本の[[三沢飛行場]]のように、[[アメリカ空軍]]が管理運営し管制は航空自衛隊が実施している飛行場に日本国内の定期航空路線の航空機が発着する共用飛行場もある（なお、共用飛行場については、名称は飛行場であるが、日本では空港法で定義されている。）。 == ~~日本国内の~~飛行場 == === 世界 === {{See also\|規模別の空港一覧}} === 日本 === {{Main\|日本の空港}} 正式名称を「○○空港」ではなく「○○飛行場」としている飛行場は、共用空港が多い。 == 出典 == <references/> == 関連項目 ==

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