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[[経済学者]]である[[ミハウ・カレツキ]]あるいは[[ジョン・メイナード・ケインズ]]によって提唱され、後に形成された[[ケインズ経済学]]([[ケインジアン]])の考え方の根幹となっている。
<!--独自研究
 
==概要==
有効需要の概念は、現実の交換経済においては、商品サービスの供給量やそれへの需要だけではなく、交換の媒体である[[通貨]]の希少性への評価(金利)が重大な影響を与えるとする。国民経済が現実に消費(需要)できる商品サービスの総量は、交換の媒体である通貨の市場価値に影響されるという理論である。
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通貨の価値があらゆる商品サービスの受給とは無関係(中立的)であるとすれば、国民経済の厚生を向上させるためにはその国家経済が産出できる総産出量を上昇させればよい。しかし通貨を媒体とした交換経済を前提とすれば、人民の通貨への過剰な信認(恐慌などによる)がかえって国民経済の総産出量を制約する可能性がある。
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==セイの法則==
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===教科書的解釈===
ケインズ経済学では、[[マクロ経済学|マクロ]]的に働く'''数量'''調整を重視する。これは、古典派が短期間の市場調整により'''価格'''が調整され、交換される数量そのものはさほど影響をうけないとする市場均衡理論と対照的である。価格や賃金が調整されないほどの[[短期]]においては、財の数量を調整することしかできないという考えに基づいている(価格や賃金の下方硬直性)と解釈されることもある。ただし仮に賃金(労働価格)が柔軟で伸縮可能なものであったとしても、その伸縮的な賃金が持続的な完全雇用を維持できるという見解をケインズは否定しており<ref>Keynes [1936]p.267, 邦訳264ページ</ref>、ケインズにおいては総需要と総供給は均衡点で一致するが、これが完全雇用を伴うのは極限的なケースに限られるとマクロ的に理解されている。
 
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