「ペーパードライバー」の版間の差分

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[[英語]]では近い表現として「'''Sunday driver'''(サンデードライバー)」があるが、「日曜日などのたまの機会にしか運転しない」ということからより運転の技能の低さを揶揄する意味合いが強い。
 
[[日本]]では[[公共交通機関]]の充実している大都市圏(特に[[首都圏 (日本)|首都圏]]、[[京阪神|京阪神都市圏]])においては自動車を所有しなくても日常生活に支障を来たす事は少ないことから、自家用車を所有していない者はさして珍しくなく、[[自動車教習所]]での実技練習の後は試験を最期に自動車を運転する機会が無い者もいる。ただし、運転免許証が公的機関の発行した[[身分証明書]]として世間一般で多用されているとか、[[資格]]として取得していなければ就職に不利に働き、学生アルバイトなどでも職種の選択の幅が狭まり機会逸失に繋がる、などといった理由から運転免許の取得だけは済ませておくという者は非常に多い。
 
一部の[[芸能人]]や[[プロフェッショナルスポーツ|プロスポーツ]]の選手などでは、職業上の[[契約]]などの都合により所属先によって自動車の運転を制限されている者も見られる。特に芸能人については[[交通事故]]、とりわけ[[対人事故]]の加害者となることは、たとえ円滑に示談が成立したとしてもスキャンダル扱いとなり、以降当面の間は活動の大きな支障となるため、[[ドラマ]]や[[バラエティ番組]]の[[ロケーション撮影|ロケ]]などの業務上の必要から運転免許の取得・更新はさせても、[[プライベート]]での自動車の運転は許可しない姿勢を取る[[芸能事務所]]もある<ref>{{Cite news|date=2010-05-08|url=http://www.iza.ne.jp/news/newsarticle/entertainment/celebrity/388480/|title=芸能人の交通事故多発の原因は? 制作費削減、スター不在影響|publisher=産経新聞|accessdate=2011-02-14}}</ref>。また、芸能人やスポーツ選手など著名人が運転中に交通事故を起こしたことをきっかけに、それまで事実上黙認状態であった所属の事務所やチームが自動車の運転を禁止した事例もある<ref>一例:{{Cite news|date=2010-06-05|url=http://www.sponichi.co.jp/entertainment/news/2010/06/05/03.html|title=二宮和也が衝突事故、「嵐」全員運転禁止に|publisher=スポーツニッポン|accessdate=2011-02-14}}</ref>。[[日本相撲協会]]では[[1985年]]に当時[[前頭]]の[[水戸泉政人|水戸泉]]が交通事故を起こしたのを機に、所属する[[力士]]の自動車運転を全面的に禁止する規則を定め現在に至っており<ref>ただし、力士の運転免許の取得や更新までは禁止していない。</ref>、すなわち運転免許を持つプロの力士は序の口から横綱まで全員ペーパードライバーということになっている<ref>その後の力士の交通事故の事例としては、[[2000年]]に当時[[前頭]]の[[闘牙進|闘牙]]が運転中の乗用車に、赤信号無視で無理に道路を横断しようとした歩行者が衝突し死亡する事故が起きたケースがあり、闘牙は1場所出場停止の処分を受けた。この事故は死亡した歩行者側の責任が極めて大きいものであったが、相撲協会では闘牙が力士の自動車運転禁止の規則を違反を承知して運転しており、事故の当事者となったことを問題視し、出場停止という厳罰を下した。</ref>。
 
多くの国において、少なからぬ大企業がリスクマネジメントやビジネスの観点から企業首脳部の幹部に[[運転手]]を付けている。また、自動車運転の資格や制度は国・地域毎に異なるため、国際的な展開をしている企業では自国外の事業所に赴任した幹部の現地での移動のために、現地の運転資格を持つ運転手を確保するという企業も多い。時として、国外に長期赴任しこの様な形で自分自身で運転することが無くなった企業幹部が事実上のペーパードライバーとなることもある。
 
日本国内において全体のペーパードライバーの具体的な人数や割合を示す網羅した統計が集計されたことは2010年現在ない。[[財団法人]]全日本[[交通安全協会]]が[[1995年]]10月中旬に全国18都道府県で実施した運転頻度に関するアンケート調査によると、回答者3,162人に対して「運転しない」と回答した者が94人(全体の3%)、「年2~3回」と回答した者が54人(全体の1.7%)となっている<ref>{{PDFlink|[http://www.kantei.go.jp/jp/singi/road/dai25/25siryou14.pdf 国土交通省資料]}} - 道路関係4公団[[民営化]]推進委員会事務局の要求に応じて[[国土交通省]]が2002年10月21日付で示した資料</ref>。
 
他方で、多くの[[自動車教習所]]で、自動車を購入したり、公共交通の不便な地域に転居するなど、何らかの事情で自動車の運転が必要になったペーパードライバーを主対象とした再教育・訓練課程が設けられている。
 
== 脚注 ==