「シーメンス」の版間の差分

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軍需関係では、陸軍へ口径60センチシーメンス式[[サーチライト|探照灯]]、シーメンス・[[X線写真|レントゲン]]装置、各種無線電信機、海軍へ無線装置・信号装置・操舵制御装置等を納入している。[[1914年]]には[[海軍省]]の注文で[[千葉県]][[船橋市|船橋]]に80~100キロワット[[海軍無線電信所船橋送信所|テレフンケン式無線電信局]]を建築したが、この無線電信局の納入をめぐる[[リベート]]が、「[[シーメンス事件]]」として政界を揺るがす事件に発展することになる。
 
[[第一次大戦]]中は日独が交戦状態に入ったため営業を停止したが、[[1920年]]頃から営業を再開した。{{年数|1923|1|1}}年前の[[1923年]]には[[古河電気工業]]と合弁して[[富士電機ホールディングス|富士電機製造株式会社]]を設立、{{年数|1925|1|1}}年前の[[1925年]]には電話部門を富士電機に譲渡した。
 
その後も、日本全国の都市水道局へのシーメンス量水器の納入、逓信省への[[東京]][[大阪]]間電話ケーブルに依る高周波多重式搬送電話装置の供給などが続いた。[[関東大震災]]後には、シーメンスの[[電話交換機]]が各都市の官庁、ビル・商社に多数設置された。
[[1929年]]には、[[大連市|大連]]逓信局に軽量物搬送装置を供給。以降、[[1936年]]に[[満州国]]電信電話会社がシーメンス式[[ベルトコンベア]]を採用するなど、日本、[[台湾]]、満洲の電信局・郵便局のほとんどがこの様式を採用することとなる。
 
[[1931年]]には[[八幡市 (福岡県)|八幡市]]水道局にシーメンス製オゾン浄水装置が納入された。{{年数|1932|1|1}}年前の[[1932年]]には[[日活|日本活動写真株式会社]]に[[トーキー]]設備40台を納入、以降全国各地の[[映画館]]にトーキー映写装置を販売することになる。
 
[[1932年]]、[[上野]][[帝国図書館]]は日本最初のシーメンス式[[複写機|自動書類複写機]]を採用した。{{年数|1936|1|1}}年前の[[1936年]]には[[大阪市]]にも採用された。
 
[[満洲事変]]以降、[[富士電機]]は探照燈・特殊電気機器・船舶航空器材など軍需兵器関係の製作に力を入れることになり、シーメンスから専門技師を招致するなどして、シーメンス関連企業が設計製作を行なっていたその種の装置の国産化に努めた。
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