「電子商店街」の版間の差分

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*支払い決済や配送などを一括して行なえるものもある。
*モールの有する集客力を活かせる。([[楽天]]の[[東京放送ホールディングス|TBS]]に対する一連の動きは、本業である自社モールの集客力アップの意味合いもある)
*[[ECサイト]]構築のコストが少なくて済む
*決済など共通機能については、自社でセキュリティ等を考慮しなくても最新の機能使用できる(運用コストが安く済む)を抑えられる。
 
== サイバーモールの欠点 ==
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=== 販売者側から見た場合 ===
*システム上の制約で他店との差異を出しにくい。
*売上の一部(3~5%程度)を、モール運営者に手数料として支払う必要がある。(ただし、これは宣伝広告費と考えれば、微々たる金額である)
 
== 主要なサイバーモール ==
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=== 日本 ===
*「[[楽天#楽天市場」([[|楽天市場]] - 電子商店街事業としては国内日本最大手
*「[[Yahoo! JAPAN#Yahoo!ショッピング」([[|Yahoo! JAPANショッピング]]) - 後発ながらブランド力をいかして拡大中
*「[[Amazon.co.jp#Amazonマーケットプレイス|Amazon JAPANマーケットプレイス]]」
 
== 関連項目 ==