「ゲリラ豪雨」の版間の差分
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=== 2000年代 ===
[[2006年]]頃から広く用いられるようになった理由としては、主に[[マスメディア|マスコミ]]・民間気象予報事業者によって、予測困難と思われる「局地的大雨」に対して用いられるようになってきていることが考えられている<ref>比較的古いものでは『素敵な宇宙船地球号』 第441回放送「ヒートアイランド東京Vol.1 都市型ゲリラ豪雨の恐怖」 [[2006年]][[8月27日]]放送[http://www.tv-asahi.co.jp/earth/midokoro/2006/20060827/index.html]{{リンク切れ|date=2013-9-2}}や『NEWSゆう』 特集「都市部を襲うゲリラ豪雨」 2006年[[9月6日]]放送[http://webnews.asahi.co.jp/you/special/2006/t20060906.html]{{リンク切れ|date=2013-9-2}}にその用法が見られる。</ref>。
これらの豪雨は10km四方程度のきわめて狭い範囲に1時間あたり100mmを超えるような猛烈な[[雨]]が降るが、雨は1時間程度しか続かないという特徴がある。これは前線等に伴って次々に[[積乱雲]]が発生、通過して大雨になる集中豪雨とは明らかにタイプが異なる。都市の下水は一般的に最大[[降水量]]として1時間に50～60mm程度を想定しているため、これを超える雨量では短時間であっても処理しきれずに都市型[[洪水]]を発生させる。このような豪雨は[[ヒートアイランド現象]]と[[地方風]]によって積乱雲が著しく発達し、もたらされている可能性が指摘されている<ref>三上岳彦ほか"[http://www2.kankyo.metro.tokyo.jp/kankyoken/report-news/2005/chikyu-5.pdf 東京都内における夏期の局地的大雨に関する研究]"、東京都環境科学研究所年報、2005、33-42</ref>。
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このような豪雨への対策として、行政や研究機関などは更なる研究と観測・予測の強化、官民の防災機関などはゲリラ豪雨に対応した防災体制の構築と、主に2つの方面からの取り組みによって防災・減災が図られつつある。
前者では、現存する[[気象レーダー]]（雨粒の位置と密度を観測できる）を生かしつつ観測間隔を30～10分間隔から5～1分間隔へ短縮したり、雨雲あるいは風の移動速度・方向が観測できるドップラー・レーダー（デュアル・ドップラー・レーダー観測）の設置箇所を増やすなどの対策が行われているほか、さらに数値予報モデル（メソ数値予報モデル）の高精度化、（密度よりも実際の雨の強度に近い）雨粒の直径を計測できる新しいタイプの[[気象レーダー]]の設置、また多数のリアルタイム観測データから積乱雲の発達段階において豪雨を予測する技術（現状では雨粒がある程度成長した成熟期・減衰期でしか正確な予報は困難）の開発などが進められている<ref>[http://www.asahi.com/eco/TKY200808150217.html ゲリラ豪雨つかめ 気象庁、12年度めどに予報モデル] [[朝日新聞]] [[2008年]][[8月15日]]</ref><ref>[http://mainichi.jp/select/today/news/20080831k0000m040090000c.html ゲリラ豪雨：特殊レーダーなど事前予測法を強化…防災科研] [[毎日新聞]] 2008年[[8月31日]]{{リンク切れ|date=2013-9-2}}</ref>。
後者に関しては、特に洪水などの情報伝達に関して課題があるのが現状で、自治体により差がある。[[防災行政無線]]の整備や情報受信端末の各家庭への普及などの費用が掛かる対策はなかなか実行できないという自治体もあり、[[自主防災組織]]や[[消防団]]・[[水防団]]といった従来の活動を生かし強化する手法も重要とされている。また、[[予報業務許可事業者|民間気象会社]]やIT系企業などでは、[[携帯電話]]等を利用して多数の利用者から豪雨の情報を収集・再配信したり、独自の予報を発表・配信したりしているところもあり、[[ボトムアップ手法|ボトムアップ]]型の対策も多様なものが提供されつつある。
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