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「全日空横浜サッカークラブ・ボイコット事件」の版間の差分

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無期限停止処分を受けた6選手のうちB、C、Dの3選手は[[1989年]]までに処分が解除された<ref name="毎日jp">{{cite news| url = http://mainichi.jp/sports/news/20120511k0000m050032000c.html | title= サッカー協会:2人の無期限登録停止処分を解除| publisher =毎日jp（毎日新聞）| date=2012年5月10日 | accessdate = 2012年10月20日}}</ref>。[[2012年]]、AとFの2選手からJFAに対して処分解除の嘆願書が提出されたことを受け、「反省の意志が示されたこと」「懲罰決定から長期間が経過していること」を考慮して同年[[5月10日]]に開かれたJFAの理事会により2人の処分解除が決定した<ref name="毎日jp"/>。なお、残るEについても嘆願書が提出された時点で、処分解除が検討されている<ref name="朝日20120515"/><ref>{{cite web| url = http://www.jfa.or.jp/jfa/rijikai/2012/20120510/PDF/k_20120510.pdf | title= 2012年度 第2回理事会 協議事項| publisher =[[日本サッカー協会]] | date=2012年5月10日 | format=PDF | accessdate = 2012年10月20日}}</ref>。
 
全日空横浜は[[1988年]]に全日空サッカークラブと改称。[[1993年]]に開幕した[[日本プロサッカーリーグ|Jリーグ]]では[[横浜フリューゲルス]]と改称し、横浜市を本拠地に[[九州]]全<ref>当初は[[沖縄県]]を含めた九州8県を広域的に準ホームタウンとする構想だったが、その後[[横浜フリューゲルス#特別活動地域|「特別活動地域」]]という位置づけで[[長崎県]]・[[熊本県]]・[[鹿児島県]]の3県に絞った。[[1996年]]に[[アビスパ福岡]]がJリーグに昇格するのをきっかけに九州の準ホームタウン関係は解消されている</ref>を準本拠地とする変則的なフランチャイズ制を採用したが、[[1998年]]に出資会社の全日本空輸と[[佐藤工業]]の経営不振を理由に、[[横浜F・マリノス|横浜マリノス]]への[[合併 (企業)|吸収合併]]を発表した<ref name="朝日19981030">「赤字体質、企業の論理優先 横浜マ・横浜フ合併」『朝日新聞』1998年10月30日 14版 23面</ref>。本来、Jリーグから脱退する場合には、1年前にリーグに申請することが規約で義務付けられているが<ref name="朝日19981030"/>、[[川淵三郎]]チェアマンは特例として合併を認めた<ref name="朝日19981030"/><ref name="大橋58-61">[[#洋泉社 2008|大橋 2008]]、58-61頁</ref>。
 
選手やサポーターは経営側の主導により決定された合併に反発し<ref name="大橋58-61"/>、チーム存続や合併回避を求める活動を行ったが、決定が覆ることはなかった<ref name="大橋58-61"/>。
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