「雷サージ」の版間の差分

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== 雷サージによる被害と対策 ==
{{see also|落雷}}
雷サージは、しばしば[[家庭]]や[[オフィス]]などの家電製品などにダメージを与える。これらの対策には、[[JIS A 4201]]・JIS Z 9290-4などの[[日本工業規格]](JIS)に基づいた、[[接地|接地工事]]・[[等電位化|等電位ボンディング]]・[[避雷器]](SPD)の設置が有効であり、場合によって[[避雷針]]の設置もなされる。これらの対策は専門家による総合的な設計・施工が望ましく、素人判断や曖昧な知識での設計・施工は危険である<ref>この節は、[http://www.hirakawa.com/sdbphoto/co02.pdf 信越電気防災「イラストでわかる雷対策」]を参考とした。</ref>。欧米諸国の多くでは2013年現在、所定の雷対策専門資格(国家資格)所有者以外の設計、施工は罰則をもって禁じられている<ref>Iskra Zascite "Surge Protection Handbook"2012年。</ref>。
 
雷サージの進入経路は配電線路・電話線や、アンテナ・ケーブルテレビに接続されている[[通信線路]]など、多岐に及ぶ。特に多いのは、[[電話機]]や[[モデム]]など、すなわち[[電線路|電源ケーブル]]と、[[ツイストペアケーブル|電話線]]や[[同軸ケーブル]]などの[[通信線路]]が接続されている機器(通信機器)である。これらでは、電源と通信線路の間に大きな電位差が生じることがあるため、一方の電路から侵入した雷サージ電流が通信機器の内部回路を経由してもう一方の電路に抜け出す、つまり通信機器が雷サージ電流の経路となってしまっていることが多い。
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雷サージ電圧は大きいため、一般的な電気機器の場合、電気機器に電源が入っていない、すなわち電気機器の電源スイッチを切の状態としても多くの場合、その効果は期待できず、電源スイッチを飛び越して雷サージ電流が流れる。ブレーカを開放(OFF)にした場合でも、直前に電源用避雷器<ref>JIS C 5381に規定するクラスⅠまたはクラスⅡ、または特にそれに相当する電圧制限特性を有するもの。</ref>が無い場合、30パーセントのサージが建物内部に侵入する。このため、雷[[注意報]]が発表された時などに、電源ケーブルや電話線などの全てをコンセントなどから抜くことが望ましい。万が一にも雷サージに[[感電]]しないために至急の処置が望まれる。雷鳴が聞こえるようになると、もうこの回避行為は危険となるため、直ちに機器から十分に離れ、人身の安全を最優先としなければならない。
 
雷サージによる被害を軽減するための、いわゆる'''[[サージ防護機器|サージプロテクタ]]'''として、コンセント取り付け型あるいは[[テーブルタップ]]型の器具なども市販されている。また[[無停電電源装置]]などにはサージプロテクタが内蔵されているものもあるが、これらは例えばUL規定上のTYPE4 SPD相当、上述、コンセントからプラグを抜かない場合、その前の回路部分にULであれば、TYPE1からTYPE3相当のSPDが順に正しく設置されていない限り、効果は全く保証できない<ref>Iskra Zascite "Surge Protection Handbook"2012年。</ref>。
 
また、メタル電話線の[[保安器]]も例えばUL規定上のTYPE3かTYPE4相当、電源用SPDを含めた全避雷システムと正しく組み合わされていない限り、効果は全く保証できず、能力を超えて発火する、最悪は通話中の人に危害が及ぶ<ref>Iskra Zascite "Surge Protection Handbook"2012年。</ref>。
 
今日、雷サージの解明が進んだ結果、有効な対策方法が見出され、海外ではほぼ規格統一、各国で法的強制力を持って一般家庭についても雷対策が実施されるようになった。日本ではあくまでも任意であるが、素人判断は危険(欧米諸国の多くでは罰則をもって禁止。)<ref>Iskra Zascite "Surge Protection Handbook"2012年。</ref>であるので、専門の施工業者や雷対策機器メーカー・販売店などとよく相談することが望まれる。また場合によっては、電力会社や電話会社などと相談することも必要である。