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1行目: '''コーリン・グラント・クラーク'''（'''Colin Grant Clark''', [[1905年]][[11月2日]] - [[1989年]][[9月4日]]）は、[[イギリス]]・[[ロンドン]]出身の[[経済学者]]で、1931年から[[ケンブリッジ大学]]で、1942年からオーストラリアの[[クイーンズランド大学]]で経済学の教鞭を執った。国民経済を考察するに際して、[[GNP]]概念を先駆的に用いた。 [[1941年]]「ペティ＝・クラークの法則」および「コーリン・クラークの産業分類」を考案する。 [[外交官]]・[[政治学者]]の[[グレゴリー・クラーク]]は[[息子]]。 == コーリン・クラークの産業分類 == [[第一次産業]] － [[農業]]、[[林業]]、[[水産業]]など、狩猟、採集。 13行目: なお、現代日本の産業分類では「電気・ガス・水道業」は第三次産業に分類されている。 == ペティ＝・クラークの法則 == '''ペティ＝・クラークの法則'''とは、[[経済]][[社会]]・[[産業]]社会の発展につれて、第一次産業から第二次産業、第二次から第三次産業へと就業人口の比率および[[国民所得]]に占める比率の重点がシフトしていくという[[法則]]<!-- 、[[認識]]、[[概念]] --><ref>三菱総合研究所編『最新キーワードでわかる！日本経済入門』日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2008年、203頁。</ref>。[[ウィリアム・ペティ]]の『[[政治算術 (書物)\|政治算術]]』中の記述を元に、クラークが「'''ペティの法則'''」として提示したものである。ただし、ペティ自身が明確に打ち出していたわけではないため、「ペティ＝・クラークの法則」とも呼ばれるようになっている。▼ ▲'''ペティ＝クラークの法則'''とは、[[経済]][[社会]]・[[産業]]社会の発展につれて、第一次産業から第二次産業、第二次から第三次産業へと就業人口の比率および[[国民所得]]に占める比率の重点がシフトしていくという[[法則]]<!-- 、[[認識]]、[[概念]] -->。[[ウィリアム・ペティ]]の『[[政治算術 (書物)\|政治算術]]』中の記述を元に、クラークが「'''ペティの法則'''」として提示したものである。ただし、ペティ自身が明確に打ち出していたわけではないため、「ペティ＝クラークの法則」とも呼ばれるようになっている。 ==著書== 『経済的進歩の諸條件』　、日本評論社　、金融経済研究会　、勁草書房　など ==脚注== <references /> ==関連項目==

「コーリン・クラーク」の版間の差分