「経済成長理論」の版間の差分

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基本的なアイディアは、資本の増加が人口増加を上回った際に、資本1単位あたりの生産効率がだんだん下がる(資本量が2倍になっても生産は2倍にはならず、1-2倍の範囲内に収まる)ために、資本の増加量が鈍化し、人口増加率に追いつき、逆に人口増加が資本の増加を上回った場合には資本1単位あたりの生産効率が上昇するために資本増加率は人口増加率に追いつくというものである。一時的なショックにより資本と人口の増加率が乖離しても、長期的な資本の増加は人口増加率に収束し、資本をより効率的に使えるような新技術の登場がない限りは一人当たりの国民所得は増加しないという結論を導いた。
 
成長理論の雛型として教科書に登場する非常に簡単なモデルであるにも関わらず、依然として経済成長の分析に多されている。最も良くみられる分析は、経済成長の要因を資本、労働、技術進歩の各要因に分解することである。こうした分析は、アラモビッツやソローによって始められた、成長会計と呼ばれる手法である。技術進歩率は経済成長を資本と労働の寄与で説明した残りとして求められるため、ソロー残と呼ばれることもある。
 
このモデルの欠点は、技術進歩と貯蓄率が外生的に与えられていることで、これを改善するために次に示すようなモデルの展開を導いた。
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=== 内生的成長モデル ===
1980年代ころから盛んに研究が行われるようになったモデルで、従来の成長モデルが技術進歩の要因を説明できなかったのに対し、技術進歩を経済活動の成果として取り込んだ事が大きな特徴である。[[1986年]]に[[ポール・ローマー]]が発表した論文「increasing return and long-run growth」(経済学のジャーナルである『journal<ref>Romer, Paul M 'Increasing Returns and Long-Run Growth', Journal of politicalPolitical economy』に掲載)Economy, Vol. 94, No. 5 (Oct., 1986), pp. 1002-1037.</ref>」が契機となり、内生的成長理論が発展していった。
 
[[環境経済学]]や[[医療経済学]]、[[教育経済学]]の成果である拡張された資本理論を取り入れつつ、発展を続けている。
 
 
== 脚注 ==
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== 関連項目 ==