「成人向けゲーム」の版間の差分

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{{pathnav|コンピュータゲームのレイティングシステム|this=成人向けゲーム(全体)|frame=1}}
{{Otheruseslist|諸般の事情で成人のみに販売が制限される[[コンピュータゲーム]]「全体」|「[[]]」[[描写]]含まれるため販売が成人に限定されるゲーム理由のもの|アダルトゲーム|「[[暴力]][[残酷]]」表現を含むゆえに販売が制限されるゲーム理由のもの|残酷ゲーム}}
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{{性的}}
{{暴力的}}
'''成人向けゲーム'''(せいじんむけゲーム、英語:{{lang|en|X-Rated Game}})とは、18歳未満の者の購入が禁止されているかもしくは推奨されない[[コンピュータゲーム]]のことを指す。
 
'''18禁'''」(18歳未満禁止の略)という通称でも言われる。
 
[[]]的描写の規制そのものの問題に関しては、{{Main|アダルトゲーム#アダルトゲームと規制}}
 
[[暴力]][[残酷]]な表現が人に与える影響に関しては、{{Main|残酷ゲーム#関連する事象}}
 
== ゲームに対する規制 ==
=== 業界内の自主規制 ===
ゲーム業界も決して黙認していたわけではなく、早くから[[ソニー・コンピュータエンタテインメント]]、[[セガ]]、[[任天堂]]などが自社のソフトに一定の[[自主規制]]を設けていた。また2001年には、パッケージや広告などに「このゲームには暴力的な表現が含まれています。」という注意書きを記載して、ユーザー等へ向けて啓発を行ってきた。
 
しかし、より具体的な規制を求める声が高まり、[[日本]]では[[2003年]][[12月]]に[[コンピュータエンターテインメントレーティング機構]](CERO)を発足させ、ゲームの[[レーティング]](等級分け)を審査するようになった。CEROも設立当初は、審査対象は[[家庭用ゲーム]]のみであったが、後に[[パソコンゲーム]](PCゲーム)においても対象とするようになった([[ポスタル (ゲーム)]]など例外あり)。ただし性的表現のみCEROでなく、[[コンピュータソフトウェア理機構]](ソフ倫)[[コンテンツ・ソフト協同組合]]の審査となっている。これはCEROの倫理規定により直接的な性的表現が禁止されているためである。
 
=== 自治体レベルでの規制 ===
業界の自主規制では実行力不足として、[[地方自治体]]において暴力表現を含むゲームを[[有害図書]]として規制を行う流れが加速している。
 
2005年5月30日には神奈川県の児童福祉審議会が「『[[グランド・セフト・オートIII]]』を有害図書に指定し、18歳未満への販売を禁止する」という答申を出した<ref>[http://www.itmedia.co.jp/games/articles/0505/30/news029.html ITmediaによる記事]</ref>。しかし審査基準に対して若干の意見が出された(該当記事参照)。
 
== 欧米の成人向けゲーム ==
日本では、性的描写を含むゲームの多くが[[パーソナルコンピュータ]](PC)で、[[Microsoft Windows|Windows]]([[マイクロソフト]]社製)の[[オペレーティングシステム|OS]]をプラットフォームとする[[男性]]向けゲームである。[[コンシューマーゲーム|コンシューマ]]機器においては「暴力的な理由で成人向け」に認定されたゲームは存在するが、ほとんどが俗に[[洋ゲー]]と言われる[[欧米]]製ゲームの[[ローカライズ]]品である。
 
日本においてはそのほとんどが性的描写を含むことによる指定である一方、欧米では多くが[[猟奇殺人]](スプラッター]]もの、反社会的性質を帯びたもの、過度な暴力表現を含むものなどであり、性的描写が含まれているものは少ない。
 
[[アメリカ合衆国|アメリカ]]では日本の成人指定に相当するものとして[[エンターテインメントソフトウェアレイティング委員会]](ESRB、Entertainment Software Rating Board]])によるAOレーティングがあるが、日本のような性的描写による作品が多く含まれるものの、欧米でも同様に反社会的なものとしての成人指定作品が多い傾向にある。また欧米では、[[喫煙]]関連表現の有無などといった詳細部分においても、多方面よりチェックが入る。また日本と違い、ゲームソフトだけでなく[[テレビ番組]]や[[映画]]・[[レンタルビデオ|ビデオソフト]]といった、その他の著作物媒体においても統一した基準が存在する。
 
=== 欧米の規制事例 ===
暴力的・性的・その他に分けて説明する。
 
なお欧米と韓国では、ソフト販売店に国(もしくはそれに準ずる機関)が発行する[[身分証]]による年齢確認を徹底させ、違反者に厳しい罰則を設けている方式が主流になっている。
 
これらの規制は基本的に映画やテレビ番組の放送基準とほぼ同様の扱いである。