「ジャネット・イエレン」の版間の差分

*有効賃金理論を提唱し、賃金上昇によって労働者の生産性が向上し会社の利益が増すことを示した。1914年の[[ヘンリー・フォード]]による賃金上昇が[[フォード]]社への志願倍率を高め、社員の質とモチベーションが向上し社の純益を上げた<ref>Raff, D., and Summers, L. (1987), “Did Henry Ford pay efficiency wages?”, Journal of Labor Economics, Oct 1987</ref>のは有効賃金理論の一例である。

 

[[File:Monetary Base Capture2.JPG|right|x300px|Data Source: FRED, Federal Reserve Economic Data, Federal Reserve Bank of St. Louis: St. Louis Monthly Reserves and Monetary Base; http://research.stlouisfed.org/fred2/series/AMBSL; accessed 2014-02-12."Federal Reserve Bank of St. Louis]]

イエレンは前副議長として、アメリカの2008年ごろの経済危機に際してマネタリーベースの大幅な増加による大規模な量的金融緩和に参画した（右図）。バーナンキ前議長たちは長期にわたる金融緩和により、景気がある程度回復したと見ると、2013年末から月100億ドルの量的金融緩和の縮小を開始し、イエレンが新議長になったあともイエレンはその方針を踏襲している（[[ベン・バーナンキ]]の項参照）。