「先物取引」の版間の差分

投機は、本来そこに投機を誘発する原因があるから、起こる現象で、その大元の歪を絶たなければ投機を絶滅することはできない。投機は結果であって原因ではない。そして、その投機の結果、暴騰や暴落が決定的になるだけである。例えば、品薄やインフレ懸念が換物思想を招いて投機買いを招くのである。しかし、もし投機を全面否定すれば、誰かが、大きな犠牲を払わなければ経済は安定しない。又、投機を除去しようと思えば、投機が介在する余地がないような安定政策とらなければならない。例えば、日本における戦時の時からの統制政策、米の政策における多額の国庫負担、電力小売りの地域独占により競争原理が働かないため高額電力料金による消費者過大負担などが該当する。先物市場だけでなく、原材料、不動産、設備投資など[[不確実性]]な将来の思惑、見通しを基につまり投機によって各産業が支えられ資本主義そのものが成立している。言い換えれば、各産業で、投機を抑制すればその産業が衰退していく。又、将来の思惑、見通しがない中、負債を拡大させながら商売を続ける商人もあり、投機ともいえない状況も存在し、区別する必要がある。[[投機]]を行う者にとっては、リスクヘッジ目的の取引の場合と異なりその株式や商品、債権等自体が重要なわけではない。取引参加者は、取引対象の株価や商品、債権価格等を左右するような情報を手に入れるなどして将来の政治、経済、財政等の見通しから将来の価格を予測し、先物取引によって利益を得ようとする。取引手法はリスクヘッジ取引と同じで、先物の購入または売却を行い、期限前に反対売買をすることで差金決済する。