「メディア効果論」の版間の差分
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その一方で[[割れ窓理論]]に代表されるような、実質的な犯罪的行為でも、微罪となる程度に過ぎない行為を見逃せば、更に大きな犯罪を誘引させるとする説（ただしこちらは実際に運用され、効果を挙げている）もあり、犯罪的な行為を[[仮想現実|疑似体験]]することで現実の犯罪にも繋がるとされる[[残酷ゲーム]]のように、従来の受動的なメディアに収まらない能動的なメディアの発達も、議論の対象となっている。
:同説的な視点は「ゲームと現実の区別がつかなくなる」といった言説に結びつき易いが、仮にゲームと現実の区別がつかないのであればゲームの中で十分なはずであり、わざわざリスキーな現実の犯罪に手を染める理屈には結びつかないとする意見もみられる。この辺りは影響があるとも抑止効果があるとも客観的に証明できるこれには暴力的なゲームによるフラストレーション発散効果を挙げ、他の犯罪的な内容を扱ったメディアに関しても犯罪の抑止にはなっても助長する事にはならないとする声すら聞かれる。
:この辺りは「影響がある」にせよ「抑止効果がある」にせよ、どちらも所定のメディアよりの影響が客観的に証明できるだけの科学的な証拠が得られないため、双方の水掛け論に発展している様子も伺える。（→[[日本における性的描写を含むゲームの規制に関する議論]]ないし[[残酷ゲーム]]）
===社会動向===
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メディア規制を実施している国は上に挙げた通りだが、それらの国々に於ける過去の犯罪件数を単純に人口比などで比較すると、特に規制が緩い状態での日本に於ける犯罪発生率は（性犯罪に限定しても）非常に低く、そのような規制を実施しても実効性とは無関係で規制をする側の自己満足にしかならないという意見も存在する。
:ただ、そのような単純比較は実質的に、社会的な他の差異（警察による犯罪検挙率の高低や都市構造に絡む抑止効果・文化や思想的背景といった国民性）を無視しており、比較論自体もナンセンスである危険性も含んでいる。この辺りは、他の要因を廃した同一グループ間で、影響の有無を見るべきであろう。
なお[[アメリカ合衆国]]では同種のメディア規制に関する議論も盛んだが、こちらは本説の否定以前に[[表現の自由]]にも絡んで、規制案の違憲判断が司法レベルで下されるなどしているが、その一方で業界団体による[[レイティング]]の設定にも熱心で、小売店レベルでの商品陳列への配慮といった動きも見られる。（→[[残酷ゲーム#規制問題|残酷ゲーム規制問題]]）
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