「ヒ船団」の版間の差分
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[[ファイル:Kyokuto Maru.jpg|thumb|250px|当時の日本の典型的な大型タンカーだった「[[極東丸]]」。同様の1万トン級タンカーがヒ船団の主力で、「極東丸」も[[ヒ71船団]]に参加している。]]
'''ヒ船団'''(ヒせんだん) / '''ヒ号船団'''(ヒごうせんだん)とは、[[日本]]([[大日本帝国]])が、[[太平洋戦争]]後半において、日本[[本土]]と[[シンガポール]]間で運航した一連の[[護送船団]]である。主な任務は、日本[[占領]]下の[[オランダ領東インド]]から産出する[[石油]]を、日本本土に[[輸送]]することであった。大型高速の[[タンカー]]を中心に構成され、[[フィリピン]]方面へ増援[[部隊]]を送る[[軍隊輸送船]]も多く加入した。[[戦略]]的に重要な船団として優先的に護衛されたが、[[アメリカ海軍]]の[[潜水艦]]や[[航空機]]による攻撃で大きな損害を受け、[[沖縄戦|沖縄へのアメリカ軍上陸]]が迫った[[1945年]]
== 名称 ==
「ヒ船団」の名の由来は定かではないが、[[航路]]沿線であるヒリッピン(フィリピン)の頭文字とする説、「[[日本の国旗|日の丸]]」の読みの頭文字とする説<ref name="iwa80">岩重(2011年)、80頁。</ref>などがある。
個々のヒ船団には、往路(シンガポール行き)の便に奇数、復路(日本行き)の便に偶数の番号が順次割り当てられた。したがって、往路の第1便がヒ01船団、復路の第1便はヒ02船団となる。ヒ88船団など梯団に分割された場合は、ヒ88A船団から[[ヒ88J船団]]のように梯団ごとのアルファベットも追加されている。おおむね番号順に運航されているが、中止により欠番になった船団や、実際の運航順とは前後している船団もある。数字はヒ99船団までで循環使用されたが、実際には2周目のヒ01船団を編成したところで航路廃止となっている。
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== 日本の戦時石油事情 ==
太平洋戦争当時、日本は、円滑な戦争継続のために艦戦([[軍艦]]と民間船)や[[航空機]]などの燃料として、多量の石油を必要としていた。戦前の推計では[[大日本帝国海軍|海軍]]用250 - 300万トン、民需用250万トン、[[大日本帝国陸軍|陸軍]]用60万トンの戦時石油需要があった<ref name="iwa80" />。国内の[[油田]]や[[GTL|人造石油]]の生産だけでは到底足りず、戦前の[[石油備蓄]]を取り崩す一方、[[南方作戦]]で[[占領]]したオランダ領東インドや英領[[ボルネオ島|ボルネオ]]からの石油[[輸入]]が重要となった。日本本土への輸送量は、毎年300万トン以上が必要と算定されていた<ref name="oouchi309311">大内(2004年)、309-310頁。</ref>。
南方作戦での[[エネルギー資源|資源]]地帯確保は極めて順調で、危惧された油田設備の破壊も少なかったにもかかわらず、その後の占領地からの輸送(当時の用語で「還送」)はあまり順調ではなかった。その大きな原因はタンカーの不足にあった。開戦時に日本が保有したタンカー船腹は、合計で47万総[[トン数|トン]]あった<ref name="oouchi309311" />。しかし、長距離輸送に適した大型タンカーの多くは、建造時からの計画通りに[[大日本帝国海軍|日本海軍]]の[[補給艦]]として[[徴用]]されてしまい、日本本土への石油輸送には使えない状態だった。その結果、本土への輸送に使える大型タンカーは10万総トン未満にすぎなかった<ref name="iwa80" />。中型以下のタンカーを合わせても、南方からの石油輸送に使えるタンカー船腹は20万総トンを割り込んでいたのである。不足を補うために[[戦時標準船]]としてのタンカー建造も行われてはいたが、[[1943年]](昭和18年)に入って少しずつ竣工しはじめる程度のペースで、あとは[[貨物船]]改造の応急タンカーがいくらか期待できるだけだった<ref name="oouchi309311" />。
ヒ船団の運航が始まった
== 沿革 ==
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[[ファイル:Japanese escort ship Etorofu 1943.jpg|thumb|right|250px|1943年5月竣工の海防艦「[[択捉型海防艦|択捉]]」。]]
太平洋戦争も後半に差し掛かった
ヒ船団は重要船団とされつつも、護衛兵力の実態は甚だしく不足していた。最初のヒ01船団から[[1944年]](昭和19年)2月のヒ43船団までは、海防艦か旧式[[駆逐艦]]1隻だけの護衛がほとんどであった。ヒ船団の航路を含む[[海域]]を担当した[[海上護衛隊#第一海上護衛隊|第一海上護衛隊]]は、他の海域の護衛部隊に比べれば[[戦力]]が整っていたが、それでも護衛対象の船舶の多さに比べて少数の艦艇しか配備されていなかった。加えて、稼行率を優先して船団編成のための出航待ちを嫌ったため、輸送船5隻程度の小規模船団が細切れに運航され、ただでさえ不足しがちな護衛艦が分散する結果となった。1943年
[[アメリカ海軍]]は、1943年
=== 大船団主義の採用 ===
1944年
大船団主義の本格採用と合わせ、1944年
[[ファイル:Aircraft carrier Shinyo.JPG|thumb|left|250px|空母「[[神鷹 (空母)|神鷹]]」。ヒ船団の護衛に従事したが、[[ヒ81船団]]の護衛中に撃沈された。]]
護衛強化策としては、[[大量生産|量産]]が軌道に乗った海防艦が次々とヒ船団用に投入された。1944年
こうした大船団主義の下で、ヒ船団の規模は輸送船10隻程度に護衛艦5隻以上となった。最大級の事例は、[[航空母艦|空母]]3隻を含む輸送艦船17隻と護衛艦艇10隻で構成されたヒ69船団<ref group="注釈">輸送艦船は大型タンカー7隻のほか、航空機運搬任務の空母2隻、その他[[貨物船]]など8隻。護衛艦は、空母と軽巡各1隻を含む。</ref>、輸送艦船20隻と護衛艦艇14隻で構成された[[ヒ71船団]]<ref group="注釈">タンカー9隻のほか、[[陸軍特殊船]]3隻、その他貨物船など8隻。護衛は空母1隻を含む。</ref>などがある。従来の日本船団に比べて大規模であったが、[[大西洋の戦い (第二次世界大戦)|大西洋の戦い]]で[[イギリス]]が運航していた護送船団に比べると小規模であった<ref>大井(2001年)、210頁。</ref>。
[[ファイル:Japanese fleet oiler Hayasui 1944.jpg|thumb|right|250px|沈没しつつある給油艦「[[速吸 (給油艦)|速吸]]」。[[ヒ71船団]]にタンカーとして参加していたが、潜水艦の雷撃で失われた。]]
1944年
[[マリアナ・パラオ諸島の戦い|マリアナ諸島の攻防戦]]が一段落した1944年(昭和19年)以降は、アメリカ潜水艦が日本の南方航路周辺に集中するようになり、ヒ船団の戦いは一層激化した。アメリカ海軍は[[サイパン島]]に[[潜水母艦]]を進出させて前線基地とし、潜水艦が短い[[航海]]で南方航路付近に到達できるようになった。ヒ船団やフィリピンへの増援船団が多く航行する[[バシー海峡]]周辺海域は、アメリカ海軍によって「コンボイ・カレッジ」({{lang-en|Convoy College}};船団大学)とあだ名され、潜水艦部隊の格好の[[作戦]]場と見られた<ref>モリソン(2003年)、384-385頁。</ref>。
また、大船団主義は主に潜水艦対策として採用されたものであったが、[[フィリピンの戦い (1944-1945年)|フィリピンへの連合軍上陸]]など戦況が悪化して新たに航空機の脅威が大きくなると、かえって一網打尽にされる弊害が出てきた。[[1945年]](昭和20年)1月、それぞれ護衛艦を合わせて15隻以上の大型船団だった[[ヒ86船団]]と[[ヒ87船団]]は、[[南シナ海]]に侵入したアメリカ海軍[[第38任務部隊]]の[[艦上機|空母航空隊]]による空襲を受けて、相次いで壊滅してしまった。
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=== 南号作戦と終焉 ===
{{Main|南号作戦}}
ヒ86船団とヒ87船団が相次いで空襲による大損害を出した教訓から、ヒ船団は一転して船団の規模を縮小し、標的の分散により被害極限を図る戦術に変更された。これは、護衛対象の輸送船が減少する一方、海防艦の大量建造が進み、船団を小さく分割してもそれなりの護衛艦を付することが可能になったためでもあった。わずかな残存輸送船で多くの資源を運ぶため、編成待ち時間を減らして稼行率を高めるねらいもあった。こうして1945年
[[大本営]]は、[[ルソン島]]へも[[連合国 (第二次世界大戦)|連合軍]]が上陸して[[南シナ海]]が連合軍側の勢力圏下になる中、「[[特別攻撃隊|特攻精神]]」による突破輸送を唱え、重要資源に限ってシーレーン維持を図る方針を採った。この方針に従い、1945年
日本側の護衛強化にもかかわらず、船団の被害は止まらなかった。アメリカ海軍の南西太平洋方面潜水艦部隊はルソン島の[[スービック湾]]に作戦拠点を前進させ、南シナ海とボルネオ島周辺に20隻もの潜水艦を配置して日本船団を襲った<ref>モリソン(2003年)、390-391頁。</ref>。[[戦史叢書]]によれば南号作戦期間中に航行した重要資源船団は15隊、加入輸送船はのべ45隻、護衛艦艇はのべ50隻で、そのうち輸送船20隻と護衛艦4隻が失われた<ref>防衛庁防衛研修所戦史室 『海上護衛戦』、470頁。</ref>。
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