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{{独自研究|section=1|date=2015年3月}}
 
日本でいう「システムエンジニア(SE)」は和製英語であり、国際的に通じる言葉ではない{{要出典|date=2015年3月}}。英語圏にもSystems Engineer<ref>{{Cite web
|url = http://money.cnn.com/magazines/moneymag/bestjobs/2009/
|title = Best Jobs 2009 - Salary and Job Market Information - from Money Magazine
|accessdate = 2010-05-22}}</ref>と呼ばれる職務があるものの、これは文字通り[[システム工学]](Systems engineering; システムズ・エンジニアリング)にかかわる技術者を指すものであり、日本で「SE」と呼ばれる人々とは一般的に重ならない{{要出典|date=2015年3月}}。国際的に通用する言い換え表現{{要出典|date=2015年3月}}として、ソフトウェアエンジニア、ソフトウェア開発者、プログラマー、ハードウェア技術者などが挙げられる{{要出典|date=2015年3月}}、などが挙げられる
 
システムエンジニアリングという用語が初めて{{要出典|date=2015年3月}}規格として登場したのは、1969年7月17日米国防省が定めたMIL-STD-499(米空軍)である<ref>[http://se.rdy.jp/standard.html システムズ・エンジニアリング標準(最新システムエンジニアリング情報館/慶應大SDM白坂准教授)]</ref><ref>[http://sce.uhcl.edu/helm/SENG_DOCS/MIL-STD-499A%20Engineering%20Management.htm (ヒューストン大学クリアレイク校SEC)]</ref>。これは、請負業者に向けた国防省の省令であった{{要出典|date=2015年3月}}。当時、軍需部門では一人あるいは少数によるプログラミングやコンピューターシステム開発が不可能な分量になりつつあり、技術者を数十人~数百人、場合によっては数千人も動員するようなプロジェクトにおいては、プログラム設計等の書類化は意思伝達の上からも必須であった{{要出典|date=2015年3月}}。この規格は、システムエンジニアリングマネジメント計画やスケジュール管理およびパフォーマンス測定方法やプログラムのリスク分析、作業許可およびその変更、テスト方法、不慮の事態への対応や、開発後の保守性、緊急修正時のコストや時間、プログラムの視認性(トレース)さらには責任区分や契約関連等も含めたシステム工学に基づく厳密なものだった{{要出典|date=2015年3月}}。軍需産業を請け負う企業から徐々に広まり{{要出典|date=2015年10月}}、民需においても一人あるいは少数開発が難しい大規模システムに、この考え方が広まっていく{{要出典|date=2015年3月}}。1990年頃より、その米国企業から伝播する形で{{要出典|date=2015年10月}}、日本の企業でもシステムエンジニアという肩書きが現れ始めた{{要出典|date=2015年3月}}。元来の意味としては、MIL-STD-499(あるいは、その後継規格)あるいは、その元となったシステム工学に準じたシステム開発を指していた{{要出典|date=2015年3月}}ものの、日本に自然伝播する間に、規格や基準なく「システムエンジニア」という名称のみが伝播してしまった為に{{要出典|date=2015年3月}}、日本企業におけるその使用意味は不明確となった。
 
なお、コンピュータの学会[[Association for Computing Machinery]](ACM)がまとめている「コンピュータに関する学位とキャリアについての報告」において「SE」と略されているのはSoftware Engineeringであり<ref>http://computingcareers.acm.org/?page_id=12</ref>、[[文部科学省|文科省]]と[[国立情報学研究所]]によって進められている技術者教育プログラム「トップエスイー」の「SE」はSoftware Engineers<ref>http://www.topse.jp/ のロゴを参照</ref>の略とされている。
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