|
== 歴史 ==
=== 第一世代 ===
{{要出典|範囲=[[1920年代]]半ば、シカゴ大学経済学部において[[フランク・ナイト]]と[[ジェイコブ・ヴァイナー]]が教授に就任した。彼らは[[イギリス]]の経済学、とくに[[アルフレッド・マーシャル]]らの[[ケンブリッジ学派]]の体系と[[道徳哲学]]を受け継ぎ、シカゴ学派の伝統である自由主義の思想基礎を構築した。特にヴァイナーは{{疑問点範囲|マーシャルが提唱した企業の[[費用曲線]]を制度化し|date=2015年10月}}、新古典派経済学の[[ミクロ経済学]]の分析手法を確立した。また、|date=2015年10月}}<br/>ナイトはマーシャルから続、[[計画経済]]を批判する一方で競争経済の論理的基盤に対しても等しく批判的であったし、ヴァイギナーは[[リベラリスト]]として知られ、極端な言辞・政策に強い反発を示していた<ref name="kyojin272">日本経済新聞社編著 『現代経済学の巨人たち-20世紀の人・時代・思想』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2001年、pp.271-273。</ref>。</br>その他に、「[[市場社会主義]]」を初めて提唱したことで知られる[[社会主義者]]の[[オスカル・ランゲ]]、「コブ=ダグラス型生産関数」の実証研究で知られる[[ポール・ダグラス]]、[[計量経済学会]]の伝統創始者である[[道徳哲学ヘンリー・シュルツ]]、電話・鉄道の国有化を継承提唱したことで知られる[[ヘンリー・サイモンズ]]らが第一世代のシカゴ学派に数えられる<ref name="kyojin272" /><ref name="Fonseca&ussher">Fonseca,G. and Ussher, L.[http://cruel.org/econthought/schools/chicago.html シカゴ学派]（[[山形浩生]]による翻訳）。</ref>。
ナイトは、[[計画経済]]を批判する一方で競争経済の論理的基盤に対しても等しく批判的であった。また、ヴァイナーは[[リベラリスト]]として知られ、極端な言辞・政策に強い反発を示していた<ref name="kyojin272">日本経済新聞社編著 『現代経済学の巨人たち-20世紀の人・時代・思想』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2001年、272頁。</ref>。
=== 第二世代 ===
[[1950年代]]から[[1960年代]]にかけては、ナイト教授の門下生であった[[ジョージ・スティグラー]]（[[1982年]]ノーベル賞受賞）と[[ミルトン・フリードマン]]（[[1976年]]ノーベル賞受賞）を中心に「第二世代のシカゴ学派」が形成された。第2二世代の特徴は、自らの仮説を統計データを基に検証し、有意な政策的結論を得ようとするものであり、数理経済学的手法よりも実証経済学的手法を重視する傾向が強かった（[[実証主義]]）<ref name="egashira2015">江頭進（2015）『はじめての人のための経済学史』、新世社、pp.151-152。</ref>。こうした実証的手法によって、スティグラーの[[産業組織論]]やフリードマンの[[マネタリズム]]が発展した。</br>なお、先験的手法を重視したことで知られる[[フリードリッヒ・ハイエク]]（[[1974年]]ノーベル賞受賞）は当時シカゴ大学に在籍していたもの、経済学部ではなく「社会的思想委員会」の所属であり、シカゴ学派とは一定の距離を置いていた<ref>Fonseca,G. and Ussher, L.[http://cruel.org/econthought/profiles/hayek.html フリードリッヒ・アウグスト・フォン・ハイエク]（山形浩生による翻訳）。</ref><ref>ハイエクは[[経済計算論争]]において[[社会主義]]の不可能性を主張したが、その際の論敵であった社会主義者[[オスカル・ランゲ]]はシカゴ学派の陣営であった。</ref>。フリードマンは[[ケインズ経済学]]を実証主義の観点から高く評価していた一方で、自由主義者ハイエクの経済理論は検証不可能であるとして歯牙にもかけていなかった<ref name="egashira2015" />。
==== 競争政策におけるシカゴ学派 ====
[[産業組織論1930年代]]から[[1950年代]]におかけるシカゴ学派はて形成された「[[ハーバード学派]]と」が厳しい独占規制を主張したのに対立し、大企業スティグラーを中心としたシカゴ学派は「[[規制の積極的役割虜]]」と呼ばれる現象を認め明らかにし、産業内消費者保護の企業数と観点から市場成果の関連構造に重点を置いた政策を支持する主張を否定した<ref>依田高典（2013）『現代経済学』、放送大学教育振興会、pp.83-87。</ref>。{{要出典|範囲=スティグラーは垂直的統合には合理性があると考え、大企業による[[市場]]の[[独占]]を容認する主張をし、独占禁止政策の対象を[[カルテル]]に限定し、産業組織論のシカゴ学派として[[1980年代]]の[[規制緩和]]政策の基礎を築いた<sup class。|date="Template-Fact plainlinks">[2015年10月}}<i/br>なお、[https://ja[1970年代]]以降、[[ゲーム理論]]や[[新制度派経済学]]の発展を背景に、「ハーバード学派」でも「シカゴ学派」でもない第三の潮流である「新産業組織論（New I.wikipediaO.org/wiki/Wikipedia:）」が誕生し、今日の[[競争政策]]では、この「要出典新産業組織論」をクリックさと呼ばれた方へ るパラダイムが主流である<span title="ref>この記述には信頼新産業組織論の基礎を作り上げた業績できる情報源[[ジャン・ティロール]]は[[2014年]]にノーベル賞を受賞した。この提示が求められて業績についますては以下の記事を参照。（y年m月）" style="white-space:nowrap">要出典]</ibr>[http://www.nikkei.com/article/DGXLASGH13H02_T11C14A0000000/ 「ノーベル経済学賞にティロール氏、産業組織論に貢献」]、『日本経済新聞』 (2014年10月13日). 2015年10月最終閲覧。</supref>。
フリードマンは[[ケインズ経済学]]を実証主義の観点から高く評価していた一方で、自由主義者ハイエクの経済理論は検証不可能であるとして歯牙にもかけていなかった<ref name="egashira2015" />。
=== 合理的期待形成学派 ===
[[1970年代]]には以降、[[ロバート・ルーカス (経済学者)|ロバート・ルーカス]]（[[1995年]]ノーベル賞受賞）、[[トーマス・サージェント]]（[[2011年]]ノーベル賞受賞）、[[ロバート・バロー]]、[[ロバート・タウンゼンドト]]らがシカゴ大学教授を中心に就任し、シカゴ学派は第二世代の実証主義から数学的に厳密な理論へと研究が一変した。ルーカスは[[1972年]]に発表した論文"Expectations and the Neutrality of Money"において、合理的期待の仮定の下ではケインズ的な財政・金融政策は長期どころも短期的にもですら効果をもたらさないことを厳密な数学的方法で証明した。バローが[[ロバ1974年]]に発表した[[リカート・ドの等価定理|リカード＝バローの定理]]の中立性命題もこれの合理的期待形成仮説を発展させたものである<ref name="ida2013">依田高典（2013）『現代経済学』、放送大学教育振興会、p.76-79。</ref>。</br>さらに、「政府の政策が裁量的に変われば，経済主体の期待が変わるので，[[計量経済学|計量経済モデル]]の方程式のパラメーターが変化してしまう。それゆえ，[[ローレンス・クライン|クライン]]たちが完成させたマクロ計量経済学モデルは，予想妥当性を持たない。」と要約される「[[ルーカス批判]]」によって、ミクロ経済学的基礎付けのない当時の[[新古典派経済学|新古典派]]や[[ケインズ経済学|ケインズ派]]のマクロ経済研究の意義が無くなり、[[リアルビジネスサイクル理論]]を通じて[[新しい古典派]]や[[ニュー・ケインジアン|新ケインズ派]]といった今日の主流派マクロ経済学が誕生する契機となった<ref name="ida2013" /><ref>Fonseca,G. and Ussher, L.[http://cruel.org/econthought/profiles/lucas.html Robert E. Lucas, Jr., 1937-]。</ref>。</br>彼らはケインズ経済学だけでなく1960年代のシカゴ学派（の一部の経済学者）が支持したマネタリズムをも徹底的に批判したため（[[リアルビジネスサイクル理論|実物的景気循環理論]]）、前時代のシカゴ学派と区別するために、彼らを「ミネソタ学派」と呼ぶ場合もある<ref>「ノーベル経済学賞にサージェント氏とシムズ氏」、『日本経済新聞』2011年10月20日全国朝刊。</ref>。
さらに、「政府の政策が裁量的に変われば，経済主体の期待が変わるので，計量経済モデルの方程式のパラメーターが変化してしまう。それゆえ，クラインたちが完成させたマクロ計量経済学モデルは，予想妥当性を持たない。」と要約される「[[ルーカス批判]]」によって、ミクロ経済学的基礎付けのない当時の[[新古典派経済学|新古典派]]や[[ケインズ経済学|ケインズ派]]のマクロ経済研究の意義が無くなり、[[新しい古典派]]や[[ニュー・ケインジアン|新ケインズ派]]といった今日の主流派マクロ経済学が誕生する契機となった<ref name="ida2013" /><ref>Fonseca,G. and Ussher, L.[http://cruel.org/econthought/profiles/lucas.html Robert E. Lucas, Jr., 1937-]。</ref>。
=== 新制度派 ===
[[ロナルド・コース]]（[[1991年]]ノーベル賞受賞）は『論文「企業の本質』」（[[1937年]]）において、従来の[[新古典派経済学]]が見落としていた[[取引費用]]概念を発見した。、この発見により、なぜ経済システムには市場だけでなく企業や法制度が不可欠なのかを分析できるようになり、[[1970年代]]以降にった。こうしたアプローチは[[「新制度派経済学|」と呼ばれ、今日では「内部組織の経済学」、「非市場組織の経済理論」、「契約の経済学」などに引き継がれ、新分野の発展と展開を促している<ref name="coase1992">コース（1992）の「訳者あとがきと略解」（pp.243-254）を参照。</ref>。</br>また、コースの論文「社会的費用の問題」（[[1961年]]や）は、法学者[[グイド・カラブレイジ]]の「危険分配と不法行為法に関する若干の考察」（同じく1961年）と並んで、[[法と経済学]]と呼ばれる分野が急速の起源とみなされている<ref name="law&econ">小林秀之、神田秀樹（1986）『「法と経済学」入門』、弘文堂。</ref>。コースはシカゴ大学教授に就任した[[1964年]]に「法と経済学」初の専門学術誌『ジャーナル・オブ・ロー・アンド・エコノミックス』の編集長となり、シカゴ大学教授を退官した[[1979年]]にはシカゴ大学[[ロースクール]]の[[シニア・フェロー]]となり、法と経済学の普及と発達展に尽力した<ref name="coase1992"/>。</br>以降、アメリカの主なロースクールで「法と経済学」の教育プログラムが設けられるようになった。今日では、「法と経済学」は[[ハーバード大学]]、[[エール大学]]、[[シカゴ大学]]、[[スタンフォード大学]]、[[ジョージタウン大学]]、[[ミシガン大学]]などのロースクールや経済学部で発展を続けている。現代のアメリカでは法政策に関わるテクノクラートや官僚は法と経済学を理解し、実際の政策・法整備などに必須のものとなっている<ref name="law&econ/>。
=== 新経済史学派 ===
[[1960年代経済史]]から[[1970年代]]にかけての分野では、シカゴ大学に所属していた教授の[[ロバート・フォーゲル]]（を中心に[[1993年]]ノーベル賞受賞）は、[[ダグラス・ノース]]らとともに、ミクロ経済学]]や[[計量経済学]]の手法を社会経済史研究に応用する「[[数量経済史]]（クリオメトリクス）」と呼ばれる分野を創始した。こうした業績により、フォーゲル教授は、[[ダグラス・ノース]]とともに、[[1993年]]に[[アルフレッド・ノーベル記念経済学スウェーデン国立銀行賞|ノーベル経済学賞]]を受賞した<ref>「ノーベル経済学賞、米フォーゲル、ノース両氏に――経済史に計量的接近」、『日本経済新聞』1993年10月13日全国朝刊。</ref>。
=== 公共選択学派 ===
[[財政学]]の分野では、[[1960年代]]頃から、シカゴ学派は[[ヴァージニア学派]]と呼ばれる財政学者グループと合流し、[[ジェームズ・ブキャナン]]（[[1986年]]ノーベル賞受賞）を中心に「シカゴ=ヴァージニア学派」と呼ばれるものが研究グループを形成されした。彼らは、[[政治家]]や[[官僚]]が恣意的に[[公共事業]]を行うことが出来る「裁量的財政政策」を批判し、政治権力者の行動を制限するルールの必要性を主張した（。このような[[議会制]]や[[官僚制]]のもとでの財政に関する政治的決定プロセスを[[ミクロ経済学]]的枠組みで分析するシカゴ=ヴァージニア学派の理論体系は[[公共選択理論]]と呼ばれるため、彼らは一般には「公共選択学派」と呼ばれる<ref>『[[大辞林]]第三版』（三省堂）のそれぞれの項を参照。</ref>。</br>[[1980年代]]後半からは[[非協力ゲーム理論]]の新しい分析手法が取り入れられたことによりめざましい学術的成果を生み出し、公共選択理論は現実の政策形成に一定の説明力を発揮した。こうした背景から、今日ではこうした一連の研究が「新政治経済学（new political economy）」などと呼ばれることも多い<ref>小西秀樹（2009）『公共選択の経済分析』、東京大学出版会、pp.3-4。</ref>。
[[1980年代]]後半からは公共選択理論に新しい[[非協力ゲーム理論]]の分析手法が取り入れられ、めざましい学術的成果を生み出し、現実の政策形成に一定の説明力を発揮したため、今日ではこうした一連の研究が「新政治経済学（new political economy）」などと呼ばれることも多い<ref>小西秀樹（2009）『公共選択の経済分析』、東京大学出版会、pp.3-4。</ref>。
==主張した政策==
* [[人的資本]]理論
** 家賃の最低額を決める「レント・コントロール」政策は、低所得者は安い家賃の住居が見つけられなくなる<ref>橘木俊詔 『朝日おとなの学びなおし 経済学 課題解明の経済学史』 朝日新聞出版、2012年、164頁。</ref>。
** 麻薬常習者は健康被害のリスクを自覚し自己責任でやっているため、麻薬の取り締まりは、その人の自由を阻害することになる<ref name="kadaikaimei165tachibanaki&becker">橘木俊詔 『朝日おとなの学びなおし 経済学 課題解明の経済学史』 朝日新聞出版、2012年、165p.164-166頁。</ref>。
** 人間個人の日々の行為・決断には論理的基礎がある。例えば、自殺は生きることの[[効用]]と苦痛を比較した結果、苦痛が効用を上回れば人は自殺する<ref name="kadaikaimei165tachibanaki&becker" />。
**[[双曲割引]]の応用<ref>田中秀臣 『雇用大崩壊 失業率10%時代の到来』 NHK出版〈生活人新書〉、2009年、58頁。</ref>。人は学校教育・職業訓練によって労働者として資質・生産性が高まるため、賃金・所得の獲得能力を高められる。つまり、人はできる限り高い教育を受けることが望ましい<ref name="kadaikaimei165tachibanaki&becker">橘木俊詔 『朝日おとなの学びなおし 経済学 課題解明の経済学史』 朝日新聞出版、2012年、166頁。</ref>。
==評価==
* 経済学者の[[トーマス・カリアー]]は「1990年、1991年、1992年、1993年とシカゴ学派の経済学者が立て続けに[[ノーベル賞]]を受賞した」ことについて「最初の40年間、経済学賞選考委員会はシカゴ学派を不当なまでに優遇してきた。シカゴ学派が提唱する自由市場が好まれたからであろう」と指摘している<ref>トーマス・カリアー 『ノーベル経済学賞の40年〈下〉-20世紀経済思想史入門』 筑摩書房〈筑摩選書〉、2012年、17頁p.264。</ref>。
* しかし、上で指摘された1990年代にノーベル賞を受賞したシカゴ学派の経済学者達の中で「自由市場」の優位性を主張していたのは1992年受賞者の[[ゲーリー・ベッカー]]のみであり、経済学者の[[猪木武徳]]は「ゲーリー・ベッカーが1992年度に[[ノーベル経済学賞]]を受賞した際、彼の業績・学風は常に『保守的なシカゴ学派の旗頭』といった紋切型の言葉を用いて紹介されていた。確かにシカゴ学派は、政治学・社会学で幾人もの巨人を世に送り出し、経済学でも重要な人材・学説を生み出したが、経済学に限定してもシカゴ学派は決して均質な一枚岩を形づくってきたわけではない。実に様々な思想傾向・研究スタイルを持つ研究者を輩出してきた」と指摘している<ref name="kyojin272" />。実際、[[ロナルド・コース]]（1991年受賞者）や[[ロバート・フォーゲル]]（1993年受賞者）は市場の限界を主張したことで知られており、ノーベル賞を受賞したシカゴ学派の経済学者が皆、自由市場を提唱したわけではない。こうした誤解に対して猪木は、「シカゴ大学に対して保守派の牙城というレッテルを張ることは少し単純にすぎる（中略）つまり同じ大学で議論し、教えたからといって、意見や思想が同じになるとは限らない。思想や学問を安易に分類し、系譜化し、その内容について全く陰影のない理解しか示さない人が時々いるが、虚心坦懐に理論や学説を知るという姿勢は常に必要である。」と指摘している<ref name="kyojin272" />。
* [[一橋大学]]教授の[[清水啓典]]は、シカゴ大学にノーベル賞受賞者が多い理由について、シカゴ大学設立以来の伝統である「基礎研究を重んじる学風」を指摘しており、「資金も潤沢、給料も全米トップクラス」であるおかげで世界中から優秀な研究者が集まること、雑務が極端に少なく「講義さえやれば、何をしていても文句は言われない」など「研究時間が十分持てるよう大学が配慮」していることを挙げている<ref name="nikkei1995">「ノーベル経済学賞、シカゴ大なぜ多い――基礎研究を重視“雑務”は課さず。」、『日本経済新聞』1995年10月20日夕刊。</ref>。
経済学者の[[トーマス・カリアー]]は「最初の40年間、経済学賞選考委員会はシカゴ学派を不当なまでに優遇してきた。シカゴ学派が提唱する自由市場が好まれたからであろう」と指摘している<ref>トーマス・カリアー 『ノーベル経済学賞の40年〈下〉-20世紀経済思想史入門』 筑摩書房〈筑摩選書〉、2012年、264頁。</ref>。
* [[東京大学]]教授の[[鬼塚雄丞]]は、シカゴ大学にノーベル賞受賞者が多い理由について、「地理上の要因も大きい。ノーベル賞はほとんどの場合基礎研究に与えられるが、ハーバードなどワシントンに近い東部の大学の経済学者は政府機関などのアドバイザーになりやすく、純粋な理論研究より現実の政策に関心が向かいがちだ。一方、中西部のシカゴでは時事問題に煩わされないで、基礎研究に没頭できる」と述べている<ref name="nikkei1995"/>。
経済学者の[[猪木武徳]]は「ゲーリー・ベッカーが1992年度に[[ノーベル経済学賞]]を受賞した際、彼の業績・学風は常に『保守的なシカゴ学派の旗頭』といった紋切型の言葉を用いて紹介されていた。確かにシカゴ学派は、政治学・社会学で幾人もの巨人を世に送り出し、経済学でも重要な人材・学説を生み出したが、経済学に限定してもシカゴ学派は決して均質な一枚岩を形づくってきたわけではない。実に様々な思想傾向・研究スタイルを持つ研究者を輩出してきた」と指摘している<ref>日本経済新聞社編著 『現代経済学の巨人たち-20世紀の人・時代・思想』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2001年、271頁。</ref>。
==誤解==
* {{疑問点範囲|シカゴ学派の経済学者との仲違いが原因でシカゴ大学を去った[[宇沢弘文]]は帰国後、長年に渡って国内の学界において権威的な存在であったが、彼はテレビメディアや一般著書を通じてシカゴ学派の経済学者を批判したため、「多くの社会問題の原因はシカゴ学派を代表とする主流派経済学の誤った学説である」という世論が形成された。日本の学界（とりわけ[[東京大学]]を中心とする関東）では主流派のマクロ経済学が近年まで受容されずにいたが、その原因として、宇沢弘文の主流派経済学に対する偏見を指摘する経済学者もいる。<ref>[http://ask.fm/yagena/answer/118052871745 安田洋祐（大阪大学准教授）のTwitter上の発言]を参照。</ref>|date=2015年10月}}
== 参考文献 ==
* [[日本経済新聞社]]編著『現代経済学の巨人たち-20世紀の人・時代・思想』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2001年、ISBN 978-4532190569
*ミルトンフリードマン、『資本主義と自由』、日経BP社、2008年、ISBN 978-4822246419
*ミル [[トンフリードマン、ス・カリアー]]『選択ノーベル経済学賞の自由』、日本40年〈上〉-20世紀経済新聞出版社思想史入門』 筑摩書房〈筑摩選書〉、2012年、ISBN 978-45323552894480015563
* [[トーマス・カリアー]]『ノーベル経済学賞の40年〈下〉-20世紀経済思想史入門』 筑摩書房〈筑摩選書〉、2012年、ISBN 978-4480015570
*ミルトンフリードマン、『政府からの自由』、中央公論社、1991年、ISBN 978-4122018075
*ミルトンフリードマン、 [[江頭進]]『国際化時代はじめての人のための自由秩序経済学史』、春秋新世社、19912015年、ISBN 978-43936215854883842261
* [[依田高典]]『現代経済学（放送大学教材）』、2013年、ISBN 978-4595314292
*ミルトンフリードマン、『奇跡の選択』、三笠書房、1984年、ISBN 978-4837953975
* [[ロナルド・コース]]（[[宮沢健一]]、[[後藤晃]]、[[藤垣芳文]]訳）『企業 市場 法』、1992年、ISBN 978-4492312025
*ミルトンフリードマン、『貨幣の悪戯』、三田出版会、1993年、ISBN 978-4895831239
* [[ミルトンフリードマン]]、『消費の経済理論資本主義と自由』、巌松堂出版日経BP社、19612008年、ISBN 978-4822246419
* [[橘木俊詔]]、『朝日おとなの学びなおし 経済学 課題解明の経済学史』 朝日新聞出版、2012年、ISBN 978-4023310148
==外部リンク==
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