「マイカル」の版間の差分

社名のマイカル (''MYCAL'') は、''Young & Young Mind Casual Amenity Life''の略称、YM-CALを組み合わせたものを語源としている。合併直前までの[[コーポレートアイデンティティ]]は、『'''もっと、心つなげること。もっと、幸せつながること。'''』であった。

[[バブル崩壊]]後の1990年代から2000年にかけて、[[ヤオハン]]と同様の[[ドイツマルク]]建て[[社債]]・[[転換社債]]の発行や、店舗資産の流動化（[[証券化]]）という手法で[[機関投資家]]から資金調達を行い、主に工場跡地や自治体の[[再開発]]事業で巨大店舗の出店を立て続けに行った。しかし自社物件でないことからの運営コスト（賃貸料）の増大など店舗の赤字が財政を圧迫した。とく特に「[[ウイングベイ小樽|マイカル小樽]]」や海外店の「マイカル大連」<small>（後に現地の大商グループに売却され「麦凱楽 (MYKAL) 大連商場」として[[大連市]]に[[青泥窪橋]]・[[西安路]]・[[大連経済技術開発区|開発区]]店の3店がある）</small>などの大型投資は致命的であったと言われる。マイカルタウンと呼ばれる巨艦店舗はすべて赤字であった。

ところが、これに対して旧来の[[取締役]]たち達が反発。経営陣が残り、比較的早く再建が果たせる[[民事再生法]]による再建を主張し、四方社長と第一勧業銀行出身の取締役を[[取締役会]]で解任。[[山下幸三]]が社長に就任し、同日民事再生法の適用を申請した。この件に関しては同日13時40分過ぎに各局で[[ニュース速報]]が流れている。グループでの負債額は1兆6000億円（単体1兆3881億円）、当時戦後第4位の倒産で小売・流通業の倒産としては前年の[[そごう]]を上回る戦後最大規模となった。

特に、2000年から2001年9月の破綻間際まで[[野村證券]]等の[[証券会社]]が複数回募集した900億円分の個人向け国内普通社債（一口100万円単位）に関しては、勧誘元のリスク説明が不徹底で損失を被ったとして、[[主婦]]や[[資産家]]を中心とした[[個人投資家]]が、単独或いは集団で証券会社や社債管理銀行の第一勧銀の業務を承継した[[みずほコーポレート銀行]]（現:みずほ銀行）に対して[[損害賠償]]訴訟を各地で提起した。これらの判決は概して[[棄却]]されている。なお、2003年の会社更生計画によって個人などの小口債権者に対しては額面の30%、大口債権者は10%を上限に[[弁済]]することが決定したことで、債権は紙屑（無価値）にはならなかった。

: {{see also|過去に存在したニチイの店舗}}{{see also|サティの店舗 }}

:* [[1979年]][[9月30日]]までは、赤い円の中に口に葉をくわえた白い鳩が翼を広げ横切るようなシンボルで、ロゴも後のものとは違う。一部店舗では屋上看板や案内表示などに「'''（鳩マーク）ニチイ　 ○○ショッピングデパート'''」という表記があった<ref>現在も、[[大規模小売店舗法]]の届出上のSC名（ビル名）に同じものが採用されている場合がある（例：[[イオン海老名店|海老名ショッピングデパート]]）。</ref>。