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[[大化の改新]]で[[臣]]・[[連]]・[[伴造]]が組織され、[[7世紀]]には全国的に[[軍団 (古代日本)|軍団]]として編制した。[[大宝律令]]、[[養老律令]]によって中央に兵部省、首都に[[五衛府]]、地方に軍団・[[鎮守府 (古代)|鎮守府]]・[[防人]]を配備した。[[鎌倉幕府]]では全国の[[御家人]]を戦時に運用する体制を整えて[[元寇]]を戦った。[[戦国時代 (日本)|戦国時代]]においては集団戦法が主流となっていたために軽装の歩兵である[[足軽]]が登場する。当時の小銃の技術や築城技術の発達、また[[織田信長]]や[[豊臣秀吉]]が[[兵農分離]]や[[刀狩り]]を進め、[[徳川幕府]]の体制で社会的身分としての[[武士]]身分が確立された。
 
江戸幕府では[[大名]]、[[寄合]]、[[旗本]]、[[御家人]]が組織化されているが、大きな軍制の変化はない。しかし[[マシュー・カルブレイス・ペリー|ペリー]]の来航に伴い西洋の知識が流入すると、フランス式の軍制が幕府軍に導入され始める。[[明治維新]]の後に軍制改革は特に活発化し、常備軍の徴兵制を推進する。[[廃藩置県]]で日本の軍事力を鎮台として編制するが、後にこれは洋式軍制に習って師団として再編される。[[1873年]]には[[徴兵令]]を発令して国民皆兵を導入し、[[日清戦争|日清]]・[[日露戦争]]で軍備を増強した。[[第一次世界大戦]]では[[中華民国]]と共に[[連合国]]側で参戦し主要戦勝国となり、[[国際連盟]]（旧国連）では常任理事国を務めた。
 
[[太平洋戦争]]後、日本の軍備は[[連合国 (第二次世界大戦)|連合国]]によって解体されたために不在であったが、[[朝鮮戦争]]を機に[[警察予備隊]]・[[海上警備隊]]が創設され、保安隊を経て[[専守防衛]]を旨とする[[自衛隊]]が発足した。
[[太平洋戦争]]後、日本の軍備は[[連合国 (第二次世界大戦)|連合国]]によって、一部水上艦艇を残して解体([[緑十字飛行]]や[[日本海軍]][[掃海艇]]部隊及び[[わかば]]を除く)されたために不在であったが、[[明治]]期の創設以来[[英国海軍]]をモデルにしていたとされる[[日本海軍]]幹部は、[[第二復員省]]もしくは[[厚生省]]などに移行、現在も[[海上自衛隊]]として継続する組織として存続する事に成功し、[[1950年]]の[[朝鮮戦争]]を機に[[警察予備隊]]（陸自前身組織）・[[海上警備隊]]（海自前身組織）が創設され、一時的な[[保安隊]]を経て[[専守防衛]]を旨とする[[自衛隊]]が発足した。実際には[[海上公安局]]案などもあったがここにおいて日本国[[サンフランシスコ講和条約]]発効時点での[[再軍備]]が実現し、その後は国際協力活動（[[PKO]]等)を本来任務とする国際社会の一員となり、その後[[東西冷戦]]における[[西側諸国]]として活動した。[[冷戦]]期の日本国では再建された陸海軍（[[陸自]]及び[[海自]]）組織と共に、[[太平洋戦争]]終結まで存在していなかった独立した[[空軍]]組織([[航空自衛隊]])が創設され、旧高等商船学校出身者による準軍事組織である[[海上保安庁]]（[[沿岸警備隊]]）を国境警備に専任させる形として分離し、四種の組織が存在する陸海空[[自衛隊]]及び（[[海保]]）で構成され、複合的な国防体制となった。
 
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