「コードレス電話」の版間の差分

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PHS端末を親機に登録すれば子機として用いることができる。PHS自営モードを用いた医療機関、工場等の構内PHSシステムとしての使用が主たる用途となっている。
 
[[高度化PHS]]も1.9GHz帯<ref>および高度化PHS専用帯域である1.8GHz帯(1884.65 - 1893.35MHz)</ref>を使用するが、コードレス電話としての製品は確認されていない<ref>(そもそも、自営用の帯域で高度化PHS方式(W-OAM)形式の電波を送出できるかは不明)</ref>。
 
=== 2.4GHz帯デジタルコードレス電話 ===
FHSS-WDCT ([[スペクトラム拡散|Frequency Hopping Spread Spectrum]] - {{en|Worldwide Digital Cordless Telephone}}) に準拠する。PHSと互換性はない。デジタル方式であることと[[スペクトラム拡散#周波数ホッピング|周波数ホッピング]]であることにより、傍受されにくい(市販の受信機では傍受できない。)。
 
電波法令上は、[[小電力データ通信システム]]の無線局として[[無線LAN]]([[Wi-Fi]])などと同等の扱いである。 種々の機器と共用している周波数であり、混信等の妨害は不可避であるのでその旨の表示がされている。[[ISMバンド]]を用いる[[高周波利用設備]]からは、有害な[[混信]]を容認しなければならない<ref>総務省告示[[周波数割当計画]]の脚注</ref>
{{see also|ISMバンド}}
* 種々の機器と共用している周波数であり、混信等の妨害は不可避であるのでその旨の表示がされている。
<!-- この辺りの詳細は[[ISMバンド]]で記述すればよい
* [[ISMバンド]]を用いる[[高周波利用設備]]からは、有害な[[混信]]を容認しなければならない<ref>総務省告示[[周波数割当計画]]の脚注</ref>。
** また、免許・登録を受けて運用する無線局から、有害な混信等も容認しなければならず、逆に無線局から使用中止を要求されたら、それに絶対従わねばならない。更に、同等の機器に対しては、先に使用しているものが優先するが、実際には混信等を完全に回避できるものではない。
 
2.4GHz帯における混信等の優先度は、次のとおりである。
* [[電子レンジ]] > 一般用[[RFID]](電子タグシステム)> [[アマチュア無線]] > 2.4GHz帯デジタルコードレス電話、[[無線LAN]]([[Wi-Fi]])、[[Bluetooth]]、小電力RFID、模型飛行機の[[ラジコン]]・[[マルチコプター]]など -->
 
=== デジタルコードレス電話の新方式===
日本国内において、前述の自営PHS用の帯域(1.9GHz帯)で高速データ通信を可能にする新方式として、前述の「DECT」と、[[eXtended Global Platform|XGP]]の流れをくむ『sPHS方式』の2方式が規格として検討されている<ref>{{PDFlink|[http://www.soumu.go.jp/main_content/000062751.pdf 情報通信審議会 情報通信技術分科会 小電力無線システム委員会 第29回資料]}} 総務省 - 情報通信審議会 - 会議資料</ref>。
 
このうち実用に供しているのはDECTだけで、sPHSは実用化されていない。sPHS方式に代わってsXGP (shared XGP)方式が2016年から検討されている。(「LTE方式のデジタルコードレス電話に係る技術的条件」)<ref name=":0">http://k-tai.watch.impress.co.jp/docs/column/keyword/1028776.html</ref>
 
==== デジタルコードレス電話 (DECT) ====
{{Main|DECT}}
[[欧州電気通信標準化機構|ETSI]]が策定した[[コードレス電話#.E3.83.87.E3.82.B8.E3.82.BF.E3.83.AB.E3.82.B3.E3.83.BC.E3.83.89.E3.83.AC.E3.82.B9.E9.9B.BB.E8.A9.B1|デジタルコードレス電話]]規格。PHS、2.4GHz帯FHSS-WDCTのいずれとも互換性はない。ただし、日本国内では、公衆・自営PHS共用帯域(第2世代デジタルコードレス)<ref>PHSの1.9[[ギガヘルツ|GHz]] 9GHz帯(1880MHz1893.65 - 1978MHz・2010MHz - 2025MHz1919.45MHz)のうちの一部帯域。</ref>と帯域を共用する。さらに、これら既存PHSと協調動作ができる仕様の機器に限り認可されている。
 
==== デジタルコードレス電話 (LTE) ====
日本国内において、DECT方式デジタルコードレス電話と同じ帯域を共用する。方式は[[TD-LTE]] (Band39) と同様であり、日本向けに周波数帯域幅の限定、既存機器との協調動作(キャリアセンス)、および構内コードレス向けの出力抑制仕様となる予定。<ref name=":0" />
 
== 子機間通話 ==
従前のものは認証の時期によりマークや番号の表記が異なるものがある。<br/>
1998年(平成10年)まではIDに関する表示も要した。
|-
|}
<!--特定無線設備の技術基準適合証明等に関する規則様式第7号及び第14号-->