「偵察機」の版間の差分

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→‎概要: 日本・独逸は五大国である。
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[[2000年代]]の時点で、偵察機の種類としては[[空中写真]]や映像撮影による[[偵察]]を行う旧来の'''写真偵察機'''が主であるが、この他に[[シギント|電波傍受]]を行う'''電子偵察機'''([[電子戦機]]の一種)などもある。また、[[戦略]]的偵察任務に主に用いられるものを'''戦略偵察機'''、[[戦術]]的偵察任務に主に用いられるものは'''戦術偵察機'''と区分し称される。
 
[[冷戦]]期に新たに[[偵察衛星]]技術が米ソで開発され、21世紀を迎えた現在は[[五大国]]以外にも宇宙打ち上げ技術を持つ日・独・伊・[[イスラエル]]・印などがその技術を獲得している。しかし衛星偵察システムを継続的に運用できるのは宇宙技術先進国のみであり、それ以外の国は依然として航空偵察のみに依存せざるを得ずその需要はいまだ根強い。また偵察衛星運用国の間でも、偵察対象の長時間連続監視、核実験監視などサンプリング採集が必要な偵察、巨大な電子装備の搭載が必要な偵察などには依然として航空偵察が有力な方法である。<ref>航空偵察と衛星偵察の比較においてはそれぞれに一長一短がある。偵察衛星は大気の抵抗の影響で最低でも高度約150㎞程度確保しなければならないのに対し、航空偵察ではU-2で高度21km、MQ-1プレデターで高度7.6kmで運用される。偵察衛星は軌道の高度が高く、被撃墜などの恐れがほぼなく安全性が高い。また画像偵察衛星とレーダー偵察衛星を併用すれば偵察対象上空の[[気象]]条件に左右されず、また夜間も運用できる。しかし偵察衛星は航空偵察よりもはるか上空で運用され偵察対象物との距離が遠いため画像の解像度がどうしても劣ってしまう。また滞空できないため連続監視ができない。また衛星打ち上げロケットや巨大な通信設備などが必要で、システム全体が大きく高価であることが欠点であり、運用できる国はおのずと限られる。衛星偵察、航空偵察に関わらずシステムが完全運用される以前に偵察対象国が擬装工作を行った施設をいったん完成させてしまうと、目標を発見することが非常に困難となる。しかし偵察システムがいったん機能し継続的に運用されれば、そのような偽造工作をしても土砂などのボタ山や工事車両の出入りなどの痕跡から施設の有無を特定することは可能である。現在の技術では衛星でも航空機でも直下だけでなく斜めからの撮影は可能である。航空偵察の利点は、連続して監視が可能な点、高解像度の画像の取得が容易な点に加え、衛星と比べはるかに大きなペイロードにより、大きく重い監視装置を搭載できる点にある。</ref>反面、当然ながら捕捉・攻撃・撃墜される危険性は高くなるため、戦略偵察機は[[防空ミサイル]]をふり切るために高空を飛行することと同時に長大な[[航続距離]]が求められ、戦術偵察機も偵察対象国の[[防空]]システムが破壊され機能しない状態や[[航空優勢]]が確保された状態であることが必須では無いがある程度求められる。
 
[[File:Global Hawk 1.jpg|200px|thumb|left|アメリカ空軍の無人偵察機、[[RQ-4|RQ-4 グローバル・ホーク]]]]