「日本の降伏」の版間の差分
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[[File:Bundesarchiv Bild 183-R67561, Potsdamer Konferenz, Konferenztisch.jpg|thumb|[[ポツダム会談]]の様子。写真には、[[クレメント・アトリー]]、[[アーネスト・ベヴィン]]、[[ヴャチェスラフ・モロトフ]]、[[ヨシフ・スターリン]]、[[ウィリアム・リーヒ]]、[[ジェームズ・F・バーンズ]]及び[[ハリー・S・トルーマン]]を含む。]]
{{main|ポツダム宣言}}
[[1944年]]（昭和19年）7月に[[東條内閣]]（対米英開戦時の首相・[[東條英機]]、[[陸軍大臣]]・[[内務大臣 (日本)|内務大臣]]・[[軍需大臣]]兼任、後に[[文部大臣 (日本)|文部大臣]]・[[商工大臣]]兼任）が倒れて以後、戦争終結への動きが具体化し始める。この時点で[[アメリカ軍]]の反攻による[[日本本土空襲|本土への空襲]]も時間の問題となっていた。[[1945年]]（昭和20年）2月には、[[近衛文麿]]元総理大臣を中心としたグループは、戦争の長期化が[[ソビエト連邦軍]]（主に[[赤軍]]）による占領（“日本の赤化”）を招くと主張して、戦争の終結を主張する「[[近衛上奏文]]」を[[昭和天皇]]に進言した。しかし、昭和天皇はこれを却下し、後には工作を察知した[[憲兵 (日本軍)|憲兵隊]]により、[[吉田茂]]（外交官、後の首相）・[[岩淵辰雄]]・[[殖田俊吉]]らいわゆる「[[ヨハンセングループ]]」が逮捕されている。そして軍部（とりわけ[[陸軍]]中枢）は「[[国体]]護持」を主張して戦争を継続した。
一方で、当時[[小磯内閣]]（[[小磯國昭]]首相）も[[本土決戦]]を進めながら、同時に和平工作を模索していた。[[1944年]]（昭和19年）に[[宇垣一成]]元[[陸軍大臣]]を中国に派遣して[[蒋介石政権]]との和平交渉を打診した。そして、[[1945年]]（昭和20年）3月には[[汪兆銘政権|南京国民政府]]高官でありながら既に蒋介石政権と通じていることが知られていた[[繆斌]]を日本に招き、和平の仲介を依頼している。だが、当時の[[重光葵]][[外務大臣 (日本)|外務大臣]]は繆斌を信用せず、[[小磯国昭]][[内閣総理大臣|総理大臣]]と対立して結果的に内閣総辞職につながった。
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